地球環境を守ろう！コミュの地球温暖化の騒ぎはどこ迄が本当なのでしょうか？

まずはこのビデオを観てビックリしました。

地球温暖化をIPCCが否定しているのに｢不都合な真実｣ゴアにノーベル賞!?
環境問題の嘘･デタラメ 武田邦彦




こんな記事もありました。

● 「温暖化に向かう地球」で金儲けを企む人々：行政調査新聞
http://www.gyouseinews.com/storehouse/may2007/001.html
地球の温室効果を「取引」する国際的取り決め
英国の蔵相ゴードン・ブラウン（新首相候補）は、数年前から「ロンドン・シティを国際炭素取引市場の中心地にしたい」と発言。現在90億ドル程度の市場規模を数年以内に10倍以上の規模、すなわち1000億ドル規模に拡大させると断言している。

3 年ほど前、米元副大統領のゴアは、ゴールドマン・サックス系企業の経営者だったＤ・ブラッドと組んでロンドンに投資ファンド会社を設立した（「ジェネレーション・インベストメント・マネイジメント社 2004年11月設立）。このファンドの投資目的は二酸化炭素排出と温室効果を削減するための「金融取引を行うこと」すなわち「排出権ビジネス」への投資である。

この投資会社設立から2年後の2006年（昨年）10月、ゴアは英蔵相ブラウンから「気候変動に関する助言」を行う特別顧問に任命された。同時に英政府は地球の「気候変動に関するレポート」を発表。排出権や温室効果を取引する国際的な取り決めを早急に締結すべきだと主張している。3月に入ると、ＥＵ議長のメルケル（独首相）は「ＥＵは2020年までに温室効果ガスの排出を20％削減して 1990年の水準に戻す」と発言。このためには、風力、水力、太陽などのエネルギーを活用すべきだと述べた。現実には20％削減はまったく不可能な目標である。そうなると、各国、各企業はこの目標に達しない分については、排出権を他から購入しなければならない羽目になる。

同じように温室ガスの排出権ビジネスを行っている民間団体が米国にもある。「シカゴ気候変動取引所」だ。出資者の主力はゴールドマン・サックス。役員にはゴアと昵懇のモーリス・ストロングが名を連ねているが、この人物は「環境マフィア」との異名を持つ人物だ。どうやら限られた一群の連中が地球環境をネタにカネ儲けを企み、お調子者の偽善者たちが「善意」でその片棒を担がされている感じがしてくる。

● 地球温暖化の恐怖
心優しい方々のために問題を整理する必要がある。そもそも「地球温暖化」とは真実なのか否か――。これはじつに難しい問題なのだ。地球温暖化の根拠となっている数字は、現実には都合の良いところだけを採って並べたと批判されることがある。事実、全地球の精密な気温変化は得られておらず（公表されておらず）、局地的には気温が下がっている箇所も相当数存在している。また、短期間の気温変化は二酸化炭素だけの問題とは限定できない。太陽フレアの影響を唱える学者たちもいる。寒冷期や氷河期に向かう直前には温暖化現象が見られるという説も強い。つまり現在、地球が温暖化しているという根拠は存在しないのだ。

また、地球温暖化で最初に脅威を受けるのは大洋に浮かぶ島々や海より低い土地を持つ国々だ……との説もあった。今でも地球温暖化で海面が上昇し、国土が沈没するのではないかと本気で恐れている人々がいる。だが、これは真っ赤な嘘。20世紀には海面の上昇はほとんど存在しなかったことが判明している。体感できない程度の数字上のわずかな海面上昇は、極地の氷が融け出したためではなく、単に海水温上昇による水の膨張が原因だった。一時的な温暖化のために海水の蒸発が盛んになり、湿度が高くなる傾向はあるものの海水が増加することはないと考えられている。

また、5月15日には米航空宇宙局（NASA）が「南極大陸内陸部の積雪が米カリフォルニア州（約41万平方キロメートル）の広さに匹敵する大規模な範囲で融けていた」との観測結果を発表している。たしかに広大な面積の融雪だが、これも南極全域ではない。海水の蒸発量が増加したことで南極の積雪量は逆に増え続けており、それは結果として極地の氷が融け出すことを防いでいるのだ。もちろんこのまま温暖化が続けば極地の氷も融け出すだろう。だが多くの科学者は「数百年間は融けることはない」と説明している。仮に現在、地球が温暖化に向かっていたとしても、その影響で海面が上がり島々が沈没することはないのだ。

ゴアは米議会公聴会で証言。「二酸化炭素の排出量を直ちに凍結させ、2050年までに90％削減する必要がある」と指摘し、「京都議定書より強力な国際条約が必要だ」と議会に訴えた。地球環境が破壊されていることは真実だが、温暖化そのものは根拠のない数字であり、それを熟知しているブッシュ米大統領は京都議定書への署名を拒否している。ゴアはこれに対し、「より強力な国際条約を」と訴えているのだが、それはすなわち「排出権ビジネスを国際的に認知しろ」と言っているに過ぎない。アカデミー賞受賞の翌日、ゴア家の電力消費が一般家庭の12倍にものぼると報道されると、ゴアは「その分の排出権を購入している」と弁明して失笑を買ってしまった。環境をおカネに変え市場取引して儲けようとするプロパガンダに誤魔化されてはならない。

●温暖化よりも早く進行する洗脳
http://88th-night.tea-nifty.com/nekojita/2008/01/post_6785.html
「排日」新聞（毎日新聞）の世論調査：温暖化
「温暖化に対する考え方を聞いたところ、「漠然と不安を感じている」が３８％、「強い危機感を持っている」が３３％と続いた。「人間の力で克服できると思う」は２１％にとどまり、解決が困難と受け止めている人が多かった。「自然現象であり、気にする必要はない」はわずか２％。〜正答率わずか2%とは何とも言いようのないやるせなさです。

あれだけメディアが懐疑論を許さないような論調で報道すれば結果は自ずから明らかである。これは世論調査というよりもメディアによる情報操作の効果を測定した調査結果ではないのか。「漠然と不安を感じている」が一番多いのもその表れだろう。

● 地球温暖化の国際政治学
http://tanakanews.com/070227warming.htm
　【2007年2月27日】　クリントン政権の「経済グローバリゼーション」の戦略は、世界経済の発展の中心が、先進国から発展途上国に移ることを是認した上で、発展途上国の儲けの一部が米英の側に転がり込むようにする「ピンはね」の作戦だった。地球温暖化問題も、ピンはね作戦の一つである。二酸化炭素の排出が多い途上国は、先進国に金を払って排出権を買う必要がある。途上国は、先進国から新たな税金を取り立てられるようなものである。ゴアやブレアといった米英のナショナリストが、途上国から新たな税金を取り立てるために温暖化問題を誇張するのは当然だし、誇張や歪曲は、愛国心に基づいた作戦として正当化できる。

● 地球温暖化のエセ科学
http://tanakanews.com/070220warming.htm
【2007年2月20日】　ＩＰＣＣには１３０カ国の２５００人の科学者が参加している。ほとんどの学者は、政治的に中立な立場で、純粋に科学的な根拠のみで温暖化を論じようとしている。問題はＩＰＣＣの事務局にある。事務局の中に、温暖化をことさら誇張し、二酸化炭素など人類の排出物が温暖化の原因であるという話を反論不能な「真実」にしてしまおうと画策する「政治活動家」がいて、彼らが（イギリスなどの）政治家と一緒に、議論の結果を歪曲して発表している。

● イギリスの世界戦略としての地球温暖化問題
http://tanakanews.com/080115UK.htm
【2008年1月15日】　エネルギーにかかわるイギリスの地政学的戦略としては「地球温暖化対策」もある。地球温暖化の理由を確定することは非常に難しく、議論百出の状態なのに、イギリスは、科学者による国連の国際会議に巧妙に介入し、温暖化と人類のエネルギー利用を結びつけるような結論を、確定版として国連に出させている。

イギリスの戦略は、石油ガス利権をロシアや中国、反米化した中東諸国などに奪われることに対抗して、石油ガス利用を「悪」とする国際政治状況を作り出し、石油ガス利用に国際課税しようとするものだ。独仏や日本などの先進国は、発展途上国の発展に課税してピンハネできるので、イギリスの戦略に加担している（アメリカのブッシュは隠れ多極主義なので、温暖化対策に抵抗し、エタノール構想など、似て非なる計画を出している）。

日本では「中国が石油を使いすぎて地球が温暖化している」ということのほか「垂れ流しの中国による環境破壊に反対しよう」という宣伝（報道）もさかんだが、国民の多くはこれを、イギリスの戦略に乗る日本政府の政治宣伝とは気づかずにいる。

● 温暖化利権の地政学
http://d.hatena.ne.jp/pantheran-onca/20070512
これまでの温暖化論争は……シュナイダーとリンゼンを両代表とする科学者グループの間でなされている。前者は原子力産業の御用学者グループであり、後者は石炭産業の御用学者グループである。両者ははじめから到達すべき結論が決まっており、決して科学的ではない。この論争の勝敗はどちらに行政が味方したかで決まってしまう。それは、どちらのグループに研究費が余計に出るかを意味する。研究費がたくさん出るほうに、一般の気象学者が同調することになり、多数派が形成されることになる。


● 原子炉利権のための温暖化防止キャンペーン
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2007/12/post-16.html
二酸化炭素による地球温暖化説はでたらめです。人間が産業革命以降大気に放出した二酸化炭素は大気の全体1/10,000に過ぎない。どう考えてもそれだけで地球が熱くなることはありえない。国連の温暖化レポートは、一握りの権力者達が原子炉を売るために作り上げたでっちあげです。世界の有名な環境学者はすでに国連のインチキでっちあげ温暖化レーポートに反対の声明を出しています。本来はただ同然で作れるエネルギー技術が既にたくさんあるが、それを発表しようとする科学者や研究者達が次々に命の脅しを受けたり、抹殺されたりして封印されている。原子炉を売るためのキャンペーンに過ぎない二酸化炭素騒ぎに騙されないで下さい。

● 環境破壊の張本人アルバート・ゴアが環境保護でノーベル賞受賞！？
http://alternativereport1.seesaa.net/article/60739851.html

ノーベル平和賞はノルウェー国会が勝手に選考してやっているだけのリベラル派プロパガンダにすぎない。ただの左翼政治活動であり、そんなものに権威などない。

● 郵政民営化→中国に原発５００基
http://alternativereport1.seesaa.net/article/54997634.html
ゴールドマン・サックスはさっそく郵便局の資金で、中国に今後１０年以上をかけて５００基を越える原子力発電所を建設する事を決定した。建設を担う企業の代表は、世界最大の原子力発電所メーカー、ベクテル等である。ベクテルはもちろんブッシュの企業である。ばい煙を大量に無規制に垂れ流す中国の火力発電所の例から、中国の原子力発電所５００基が放射能漏れや事故を起こさず、安全に運転されるという保証は絶望的であり、日本への放射能汚染の拡がりも不可避とも考えられる。

● 日本政府と電力会社は不必要な原子力発電を推進し、国民の命を危険に陥れている。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/91005529.html
セメント、鉄鋼を大量に必要とする原子力発電所建設は、日本のセメント、鉄鋼業界、米国のウラン業界からの強烈な「圧力」で推進され、こうした「利権業者の金儲け」のために、放射能汚染という環境破壊と日本人の命を危険に陥らせる発電が実行されている。

● The Great Global Warming Swindle（世界中に蔓延している地球温暖化詐欺）
http://en.wikipedia.org/wiki/The_Great_Global_Warming_Swindle
ここにあるグラフを拡大して下さい。
長期スパンで見れば、地球温暖化の主因はCO2でないことは、誰の目にも明かです。

● The Great Global Warming Swindle Pt. 1 of 8


このドキュメンタリーでは『温暖化＝二酸化炭素 説』に反対する著名な科学者の意見が集まってます。

● 地球温暖化のウソ・マコト：原発推進でよいのか
http://www.news.janjan.jp/world/0707/0707078546/1.php
地球温暖化の問題は、アル・ゴアの映画「不都合な真実」やIPCCの報告書（AR4）などにより、近年、特に注目を浴びるようになった。しかし、中にはマスコミのセンセーショナルな報道をもとに誤った情報が蔓延している。
温暖化問題が声高に叫ばれることによって、他の問題が見過ごされてはいないだろうか。過度に原発に依存した高放射能社会へと進んでいって良いのだろうか。

● 原発が必要の悪循環
http://www.ashisuto.co.jp/corporate/totten/column/1184511_629.html
石油をめぐって中東で戦争が起き、環境破壊が繰り返され、CO2削減に原発が必要だという悪循環において、誰が利益を手にしているのか。

●原発は最悪の選択
http://www.d3.dion.ne.jp/~gotakin/main.htm
「電力会社のまやかし　原発は最悪の選択」と題し9月7日、京都大学原子炉実験所助教授の小出祐章氏の見解が掲載された。「原子力発電は最悪の選択。原子力でないエネルギー利用を考えていくべきだ」･･･中略･･･「実は、今原発をやめても何も困らない。過去にも原発は止まったが停電になったことなどない。電力不足になるといっても、真夏の数日の午後の数時間だけ･･･中略･･･放射線の危険と原子力から離れられないという電力会社のまやかしに気づいてほしい」

●原子力発電ではCO2排出量も減らない
http://www.rri.kyoto-u.ac.jp/NSRG/seminar/No72/TCD981222.html
このことは、とくに、原子力発電の推進根拠の失敗に現れている。原子力発電所には、小さな重油タンクがあるだけだから、発電時にはCO2をほとんど出さないと説明される。しかし、この発電時以外のところで大量のエネルギーが投入されており、原子力発電はCO2を大量に発生している。

アメリカのエネルギー開発庁(ERDA)が1976年に計算したところによれば、エネルギー産出量100を得るために26のエネルギーを投入している。産出投入比は100/26＝3.8である。電力中央研究所による1991年の計算も4.0とほとんど変わらない。

この結果は原発が有利なように見える。しかし、これは積み上げ計算であるから、積み残しを考慮していくと、投入量は増え、産出量は減り、結果として産出投入比はどんどん減ることになる。

ERDAの場合も、電中研の場合も、運転での電力投入(7)、遠方送電の建設(5)、揚水発電所の建設(10)という投入が忘れられている。これを考慮すると、投入量は26＋7＋5＋10＝48となる。また遠方送電損失(7)、揚水発電損失(20)という欠損があり、産出量は100−7−20＝ 73となる。その結果、産出投入比は73/48＝1.5となる10)。

さらに、計算不可能な投入として、放射能対策、廃炉対策、事故･故障対策がある。これを評価すれば、産出投入比は1に近づき、そして1を割ることになっていく。原発は事故で庶民を加害し、また処理処分不可能な放射能を残すだけでなく、石油石炭を大量に消費するのである。

現代の温暖化キャンペーンは、このような原子力をCO2削減のエースとして推進するためであった。アルゼンチンで開催された気候変動枠組み条約第4回締結国会議(COP4)は、さながら原子力発電の売り込みの場であったと伝えられている。

つまり、もしも二酸化炭素の温室効果で地球温暖化になっているとすれば、原発で発電する電力の約二倍の排熱※として海や大気に放出されている排熱により、地球温暖化は間違いなく飛躍的に加速することになる。

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思ったのは、地球の気候変動の歴史を見れば変化があるのは当然なのです。
たしかに人間による環境破壊もあるでしょう。
しかし問題はそれに乗じて、さらには情報を誇張したり捏造したりで金儲けに走る人々が居る事です。

温暖化対策で原発推進・・・・残念ながらアメリカ政府と日本政府はそちらの方向に傾いちゃってます。残念です。しかしスウェーデンやデンマークやドイツなどなどは、その選択肢を回避しています。

やはり市民意識の成熟度が、日米とヨーロッパの差に帰結していると思います。原発がイヤだから温暖化懐疑説に傾くというのではなく、スウェーデン市民のように原発も石油も拒否して自然エネルギーの開発と普及に取り組むことが、私たちのなすべき選択だと思います。

儲けるのは企業や、そこからワイロをもらう政治家らであり、環境問題に要する経費は国民の税金を使っていて連中の懐はまったく痛みません。