インベスト・ダ！・コードコミュの長期展望

投資に関する最終判断は、投資家自身の自己責任で。

近年世界の株価が同時に下げた事項は
以下のとおり。

・1979年の第二次オイルショックが起こった年
（ポール・ボルカーがＦＲＢ議長に就任した時）
・1987年9月にグリーンスパン前議長が就任した時
　（ブラック・マンデー）

米株式市場では議長が代わる年が株価下落の年であった。

上記事項からヘッジファンドの解約に拍車をかけ、新興国の市場やこの1年大きく上げた日本市場の下落を招いたと思わる。

14000円まで下げた日経は今後どうなるのか。

まず日本の日経に影響を及ぼす米国市場の過去の記憶を呼び起こしてみると新しい大統領を選出する前年度は米国株価は高くなっている。

そのため、2008年新しい大統領を選出する前年の2007年は株価が高くなる可能性が高い。

また、FRBバーナキンは、『今、エネルギー・コストの上昇といった「足かせ」にもかかわらず、経済は力強さと弾力性がみられる』と指摘し、『長期的にみると、エネルギー価格の上昇がもたらす影響は、おそらく管理可能だ』と話した。

また、金融政策とインフレに関して、『エネルギー価格の上昇が財やサービスに波及する二次的な影響は、今回の局面では、比較的低水準にとどまっているようだ』と指摘し、インフレ期待は『いくらか後退した』と指摘した。

このことからも2～3年での期間では3000円あまり下げた日経から判断すると買いと見てよいのではないか。

3月に量的緩和が解除、7Or8月にゼロ金利が解除され
その金利の影響が企業に対してどう影響するのか。

借入金が多い企業はこれから金利という部分を本業で
穴埋めしていかないといけないことを考えると
流動比率、キャッシュフローから財務内容に
問題のある企業は外す方が無難と思われます。

文章が長々となったが要するに
2～3年での期間では買い。
しかし、財務に問題がある企業は外して買う方が
安全ということです。

以上