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東日本大震災記録コミュの137.大震災で明確になった〜 ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」

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 この記事を書いている時点で、3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震からちょうど1週間が経ちます。

 たった1日でこれほど色んなものが変わるのかと思うほど、今回の地震やそれに伴う様々な被害は私たちの価値観を大きく変えてしまいました。そんな中、個人的にかえって明確になったと考えているのが、ツイッターやSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)、ブログなどのソーシャルメディアの限界と可能性です。

 まだ、今回の震災を総括するには早すぎるタイミングかもしれませんが、現在進行形で見えてきているソーシャルメディアの限界や可能性についてまとめてみたいと思います。

ソーシャルメディアの限界その1:回線がつながらなければ無意味

 まず、あまりにも当たり前の話ですが、今回改めて明確になったのが「いくらソーシャルメディアがインフラになった」と言っても、その下で動く通信網が落ちてしまえば無意味ということです。

 少なくとも地震の直後は様々な地域で携帯電話のネットワークが混雑し、電話はもちろんメールの送信も難しい状況になりました。


 今回、関東は比較的通信系の被害は大きくなかったため、固定回線やモバイルのブロードバンド回線を利用することでネット利用は意外に可能でしたが、被害が大きかった地域では携帯電話やスマートフォンによるネット利用は難しかったと聞いています。

 もちろん、全くつながらなかった電話に比べれば、ネット回線の方がまだ安定して利用できたという事実はありますが、やはり通信環境が安定しているからこそ、ソーシャルメディアが活躍できるというのを再認識させられた1日だったと思います。

ソーシャルメディアの限界その2:真偽が定かで無いデマ情報が伝播してしまう

 これも利用者からすれば当然の話ですが、マスメディアでたびたびネット上の風説の流布や偽情報の伝播が取り上げられていたように、ツイッターのようなソーシャルメディアというのはあくまで私たち利用者による伝聞の世界ですので、様々なデマが伝播しやすいというのが、今回改めて確認されました。

 話題になったものでは、千葉県市原市のコスモ石油千葉製油所のLPGタンク火災により、千葉県内に有害物質の雨が降るというものや、被災地にいる人のふりをして助けを求めるものなど、様々なものが発生し、混乱を招く結果になっています。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110323/219105/

 もちろん、実際にはこれらのデマを打ち消すためにソーシャルメディアが機能しているのも事実ですし、メールや口頭でのクチコミでもデマは当然伝播しているのですが、目に見える形で履歴が残るのはツイッターのようなオープンなソーシャルメディアのため、ソーシャルメディアはデマに弱いという印象を強調する結果になっているようです。

ソーシャルメディアの限界その3:不特定多数への一斉伝達には向かない

 これも当然と言えば当然。やはり、テレビやラジオのようなマスメディアに比較して、ソーシャルメディアでは、不特定多数の人々に一斉に情報を伝達するのには向かないと言うことも、今回の震災で明確になったように思います。

 地震直後の津波警報や震度の情報を多数の人に伝えるには、何と言ってもテレビが早いですし、上記のデマの否定を、様々な人が行ってもデマ自体のバイラル性に比べると訂正情報のバイラル性は低いため、なかなか収まらないというケースも見受けられました。

 もちろん一方で、テレビの情報をツイッター上に文字で流すことで、テレビを見られない人にも一定の情報入手を可能にするという効果も確認はできていますが、そういった中継をされているアカウントや政府の公式アカウントでもフォロワー数は多くても20万程度。

 やはり、ソーシャルメディアにはまだまだ日本国民の大多数に一度に情報を伝播させる、という力はないと感じます。

 しかし、一方で明確になったメリットも多数あります。

 主なものには、下記のようなものがあげられるでしょう。

ソーシャルメディアの可能性その1:プル型の情報発信

 何と言っても、地震直後に有効だったのが安否確認でしょう。

 電話やメールのようなプッシュ型のコミュニケーション手段ですと、自分が無事だということは、相手にそれぞれプッシュして伝えなければいけません。

 家族、親戚、同僚、上司、心配している可能性がある人を挙げればキリがありませんが、その一人ひとりに自分から連絡しない限り、もしくは向こうが自分に連絡を取らない限り、相手が無事かどうかは分らないわけです。


安否確認や情報共有、インターネットが頼りに:日本経済新聞
 それがツイッターのようなソーシャルメディアであれば、自ら発信して更新しておくこと自体が無事を宣言する行為になる、というプル型のコミュニケーションが可能です。

 心配している相手が、こちらのツイッターアカウントさえ知っていてくれれば、1人ひとりと連絡を取らなくても無事が伝わるわけです。

 今回の震災でも、電話やメールで連絡が取れないが、ツイッター経由で相手が無事なことを知ったというケースが多々ありました。

ソーシャルメディアの可能性その2:当事者自らの情報発信

 また、今回は政府や地方自治体、企業も積極的にツイッターを情報発信に活用していました。

 消防庁の「@FDMA_JAPAN」 がツイッターで情報発信していることが、テレビのテロップで流れていましたし、首相官邸も災害情報専用のツイッターアカウント「@Kantei_Saigai」を開設、総理や官房長官の会見の様子を中継し、すでに24万人を超える利用者がフォローしています。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110323/219105/?P=2

 また、最近では東京電力が「@OfficialTEPCO」という公式アカウントを開始、計画停電についての情報を発信し始めています。

 こうした活動は地方自治体でも盛んに実施されていましたし、震災前は企業の顔として活動していた企業の公式アカウントもそれぞれの企業の専門分野に特化した情報を発信し、存在感を見せていました。(関連記事)

 さらには、最近では福島の原発のトラブルに関して、東京大学 原子力関連の専門家が詳細な専門知識をツイッター上で発信していたり、Facebookページで議論がされたりといった、様々な専門家も積極的にソーシャルメディアを活用しているようですし、被災者自身が自ら被災現場の情報を発信することで、支援者に直接必要なものを伝えることができるようになっていることも忘れてはいけない大きな変化です。

ソーシャルメディアの可能性その3:有益な情報のフィルター機能

 今回、ソーシャルメディアの1つの限界として、デマ情報が伝播しやすいという性質は再確認されましたが、一方、有益な情報のフィルターとしての役割も再認識されています。

 「その2」でも述べた当事者による情報発信が可能になった影響で、インターネット上には膨大な量の情報が溢れるようになりました。

 当然、この中から有益な情報を見出すのはある程度のリテラシーを必要とするのですが、逆にある程度のリテラシーがある人であれば、有益な情報を効率的に探し出せるようにもなってきています。そのため、ソーシャルメディア上で話題になっている有益な情報が、マスメディアに見出されてより広く認識されるという現象も多数発生しています。

 有名なケースでは、20歳の学生が開発した「prayforjapan.jp」というツイッター上の感動する発言を集めたサイトがツイッターを中心に大きな話題になり、朝の情報番組などで取り上げられていました。

 私自身も、友人がブログに転載した英国大使館の逸話の翻訳記事をツイッターで紹介したところ、30分足らずで100人を超える方が引用して紹介して、瞬く間に広まっていくのを目の当たりにしました。

日本の原発についてのお知らせ;英国大使館
 この記事はすでに1万人以上のツイッターアカウントからリンクされており、テレビや新聞のようなマスメディアではなかなか伝えづらい福島第1原発事故のリスクについて、現状を冷静に把握するための記事として認識されているようです。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110323/219105/?P=3

ソーシャルメディアの可能性その4:利用者によるコラボレーション

 さらに印象的なのは、今回の震災によってさまざまな利用者によるコラボレーションが実施されていることです。

 大きな話題となっているのは、ツイッター上で話題になった「ヤシマ作戦」のような共働での節電活動があります。これは同じ時間帯に皆で連動して節電を呼びかけ合うという比較的ハードルの低い行動が中心になっているものですが、さらに注目なのは、節電のポスターのデザインをお互いに出し合うサイトや、パニックによる買い占めを自粛するための広告のデザインを共有するサイトなど、実際の作業を伴う活動も多数確認されている点です。


節電ポスター
 最近では、ボランティア活動の情報を共働で更新するためのWikiが立ち上がったり、有名マンガ家の井上雄彦氏が書いたマンガと応援歌をコラボした動画を作る人が出てきたりといった、様々な分野にこういった実作業をともなうコラボレーションが広がりつつあります。


東日本大震災(東北地方太平洋沖地震) 「災害ボランティア情報」まとめサイト
 実は、従来日本においては、こういったネット上での共同作業は米国に比べると難しいという見方が中心でしたが、今回そうではないことが証明されたと言えるかもしれません。

 今回の震災が、歴史に残る悲惨な出来事となってしまったことは間違いありません。

 私たちがこの深い傷跡から立ち直るには、まだまだ長い時間がかかることでしょう。

 ただ一方で、今回の震災の経験を通じて、私たちはソーシャルメディアを通じてつながった私たち自身の力の可能性も目の当たりにしているように思います。ソーシャルメディアの課題や可能性とは、結局の所、私たち一人一人の利用者の力の課題や可能性です。今回の震災の経験を通じて、日本人が自分たちの力の可能性を信じられるようになるかどうかは、私たち1人ひとりの行動にかかっている、と言えるのかもしれません。

http://business.nikkeibp.co.jp/article/manage/20110323/219105/?P=4

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