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保守派・愛国者用コピペ拡散倉庫コミュの「真珠湾は奇襲ではなかった」 米国務省の公文書公開

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米国務省の公文書公開
「真珠湾は奇襲ではなかった」
東京近代史研究所代表 落合道夫

1.事実

米国ウィスコンシン大学の国務省外交文書図書館で戦前の駐日大使グルーの国務省あての公電が公開されている。

この中に日本の真珠湾攻撃の十ケ月前の1941年1月27日に日本軍の真珠湾攻撃計画を国務省のハル長官に報告したものがある。

その内容は、

「米大使館員が入手した情報によると日米関係が難しくなった場合、日本軍が総力をあげて真珠湾を攻撃する計画があるという。

驚くべきことであるが、東京の日本人を含む複数の外交筋からの情報なので急ぎ報告する」

というものである。

これで長年の日本近代史の大きな疑問がひとつ解けたことになる。


2.意義

(1) 反日宣伝からの解放

日本人は戦後占領軍と左翼に長く真珠湾攻撃が卑怯であるという誤った贖罪感を埋め込まれてきた。
しかしこれで解放された。
ルーズベルトは明らかに日本の反撃計画を知っていた。
その上で対日貿易封鎖をおこない過酷な対日要求ハルノートを出してきたのである。


(2) 歴史の真実

それでは日本の攻撃を挑発したルーズベルト大統領の狙いは何だったのか。
それは言われているように、欧州大戦への参戦契機づくりと満州を狙う邪魔もの日本の排除のためと考えるのが合理的であろう。
これで東京裁判史観は誤っていることがわかった。
必然的に日本に戦争責任がない新しい近代史観が必要になってきた。


(3) なぜ国務省は公開するのか

現在の米政府が戦前のルーズベルト外交の対日陰謀の重要証拠文書を公開しているのは、米国の極東政策が戦前とはガラリと変わったからである。
戦前の日米は満州を争う競争者だった。
しかし今は共通の敵を持つ同盟国である。

そこで米国は極東の要となる自由主義国家日本を再建したいと考え、そのために日本人の時代遅れの敗戦ボケからの覚醒を待っているのであろう。


3.日本人の対応

(1) 周知

左翼は真珠湾事件を日本人をだます材料に使ってきたので、この情報を隠ぺいしようとするはずである。
そこで愛国者は大至急このメールを転載回覧し、日本中にこの史実を周知していただきたい。

靖国神社や護国神社はこの情報の常時掲示をお願いしたい。


歴史教科書へ盛り込む

生徒が誤った歴史教育を受けているので、文科省はすぐに教科書の補正資料として印刷し生徒に配布すべきである。

4.本米国公文書情報へのアクセス方法は以下の通りである。

(1) グルーの電報の元のファイル

米国ウィスコンシン大学外交文書図書館
http://digicoll.library.wisc.edu/cgi-bin/FRUS/FRUS-idx?type=header&id=FRUS.FRUS193141v02&isize

(2) ここのSearchのところにGrewと入力すると、グルーの電報のリストが出てくる。
(Gは大文字)


(3) 問題電報は133ページにある。公文書番号は711.94/1935である。
http://digicoll.library.wisc.edu/cgi-bin/FRUS/FRUS-idx?type=turn&id=FRUS.FRUS193141v02&entity=FRUS.FRUS193141v02.p0199&q1=Grew

以上

http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-773.html

コメント(14)

「真珠湾の真実 ルーズベルト欺瞞の日々」
ロバート・B.スティネット著
妹尾 作太男監訳
荒井 稔共訳
丸田 知美共訳
http://p.tl/MesO

 大東亜戦争はアメリカ(ルーズベルト大統領)が日本に対して卑劣極りない方法で追い込み、その結果日本国を国家存亡の危機にまで貶め、日本を無理矢理戦争に引きずり込んだという事は今や明白になっており、この本にもその事実について公文書という証拠を基に書かれている。
 この本で注目出来るのは、やはり「第11章 戦争は意外に早い?」(315ページ〜333ページ)に書かれている下記の事だろう。

321ページ17行目〜
 「(アメリカ軍の)CASTの暗号分析班は驚異的な成果を揚げた。ハワイに向かっている日本機動部隊の、ほとんどを発見した。日本海軍は(1941年)11月30日の真夜中に、200隻の艦艇の指揮官にそれぞれ呼出符号を割り当てたが、CASTの暗号解読班はこの策略を察知した。呼出符号を変更すればアメリカ軍の情報機関を混乱させることができると日本は考えたが、そうはいかなかった。CASTは12月1日から5日にかけて、日本軍の無電を常時監視して、空母を含む全艦艇の呼出符号を突き止めた。南雲中将と連合艦隊司令長官山本五十六大将の呼出符号も入手した〔付録D、1941年12月5日のTESTM電報参照〕。」

 それを証明するアメリカの公文書はTESTM電報であり、監視局US文書、RG38、MMRB、第2公文書館に収録されている(本書の485ページにそのコピーが提示されている)。
http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/013/916/39/N000/000/000/128059291156016124833.jpg
http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/013/916/39/N000/000/000/128059294223116327371.jpg
 これは、真珠湾に向かっていた日本の連合艦隊が無線封鎖を破っていたという証拠でもある。
 しかし、これらの情報は、当時、米太平洋艦隊司令長官兼合衆国艦隊司令長官だったハズバンド・キンメルには報告されなかった。

322ページ5行目〜
 「CASTは新しい呼出符号の一覧表を作成し、真珠湾のHYPOにコピーを送った。しかし、日本空母が無線電信を打っているという決定的な証拠をキンメル大将に報告する代わりに、ロシュフォートはCASTから送られてきた報告を無視して、12月1日から5日までの通信概要日報には、第一航空艦隊の空母に関しては全く情報がないと書いた。「まだ1隻の空母も識別できない」。」

 このTESTM電報の記録は1986年12月に情報の自由法により本書の著者に公開される迄、海軍の地下書庫に保管されていたのでハズバンド・キンメルがこの書類を持ち出す事は不可能だった。
 ハズバンド・キンメルの遺族からの要請によりアメリカ議会は1995年4月から真珠湾攻撃に関する調査を開始、このTESTM電報が証拠となり、1999年5月25日アメリカ上院にて「真珠湾攻撃によって降格させられたウィリアム・シュート海軍大将とハズバンド・キンメル陸軍中将の名誉回復決議」がされ真珠湾攻撃の責任をとらされ降格されていたハズバンド・キンメルの名誉回復が成された。
 つまり、アメリカは日本軍の真珠湾攻撃を事前に知っていたのである。
 そして、日本軍に真珠湾攻撃をさせて、それまで日本との戦争に反対だったアメリカ国民に"リメンバー・パールハーバー"と訴え日本は卑怯卑劣な国だと煽りたててアメリカ国民に反日意識を植え付けて行ったのである。
 そう、真の戦争犯罪者は、この様な卑劣な工作をした当時のアメリカ大統領であったルーズベルトであり、日本はその被害者なのである!

(平成22年8月1日に私が書いたブログ記事http://soumoukukki.at.webry.info/201008/article_1.htmlから転載。)
開戦間も無い頃からつい最近までルーズベルトは真珠湾の奇襲を事前に知っていたのではないかと言う疑惑が出ては消え、出ては消えて来た。
それが1999年12月発売のロバート・B・スティネット著「DAY OF DECEIT :THE TRUTH OF FDR AND PEARL HARBOR」、(日本語訳 「真珠湾の真実 ルーズベルト欺瞞の日々」妹尾作太男 訳 文藝春秋 2001年6月30日 刊)により決定的な情報が得られたことが明らかになった。
公開された膨大な政府資料を駆使して得られた情報である。

即ちルーズベルトは奇襲を事前に知っていたのは勿論、日本を対米戦に踏み切らざるを得ない状況に追い込む政策を1年前から計画的に実施して日本がまんまとその謀略に乗せられてしまったのが真相と言う驚愕すべき内容。

欧州戦線に置けるナチスドイツの勝利は米国の安全保障に脅威と認識し、ドイツの攻撃に苦戦する友邦イギリスを助けたい政府だが国民には欧州の戦争に巻込まれたくないという厭戦気運が濃厚であった。

これを打破すべく1940年9月27日の日独伊三国同盟締結の直後、米海軍情報部で作成された1通の覚書が米国の新しい外交政策として提案された。
同年10月7日、海軍情報部極東課長アーサー・H・マッカラム海軍少佐作成になる、日本を挑発して明らかな戦争行為をとるよう企図したものである。
即ちハワイのアメリカ陸、海、空軍部隊ならびに太平洋地域のイギリスとオランダの植民地前哨部隊を、日本が嫌でも攻撃せざるを得ない状況に追いこむことである。
そうすればアメリカが参戦する理由が出来るからである。
それは又闘えば必ず勝つ自信もあった事になる。

ルーズベルト大統領に密かに報告し翌日から早速組織的に実行される事になった。

↓に続く、、、
>3の続き、、、

マッカラムの戦争兆発行動8項目覚書の概要は以下のようである。

A.太平洋の英軍基地、特にシンガポールの使用についての英国との協定調停

B.蘭領東インド(インドネシア)内の基地施設の使用及び補給物資の取得に関するオランダとの協定締結

C.蒋介石政権への可能なあらゆる援助の提供

D.遠距離航行能力を有する重巡洋艦一個船隊を東洋、フィリピンまたはシンガポールへ派遣すること

E.潜水船隊二隊の東洋派遣

F.現在、ハワイにいる米艦隊主力を維持すること

G.日本の不当な経済要求、特に石油に対する要求をオランダが拒否するよう主張すること

H.英帝国が押しつける同様な通商禁止と協力して行われる、日本との全面的な(アメリカの)通商禁止

マッカラム提案は翌日から着々と実施された。

アメリカ側における顕著な事象はF項に関する葛藤である。
F項に対しては合衆国艦隊司令長官艦ジェームス・リチャードソン大将は米海軍艦船及び将兵を多大な危険に晒すこんな馬鹿げたことは到底認められないと強硬に反対した。
1941年2月艦隊を大西洋艦隊と太平洋艦隊の二つの艦隊創設を決定し、リチャードソンは更迭され太平洋艦隊長官にルーズベルトの言いなりになるハズバンド・キンメル少将を大将に昇格させ任命した。
日本に真珠湾を攻撃させる為の囮である。

日本にはB項及びG項が早速深刻な影響を与えた。
40年10月オランダ(インドネシア)の石油輸出非協力に続きアメリカもくず鉄、石油を禁輸を決定。インドネシアの石油は完全に輸入できなくなった。アメリカの石油については建前禁輸だが実際は米政府管理(把握)下で輸出が続けられた。タンカーの動きは全て米海軍無線方位測定所で徳山の日本海軍燃料貯蔵施設まで追跡されていた。
1941年7月にはH項を完全実施して全面禁輸。
これまでにアメリカ側は日本の石油貯蔵量を正確に把握しており、日本が闘うには充分だが勝利するには不充分な量の石油貯蔵をアメリカがコントロールしたことになる。
>4の続き、、、

米軍は日本艦隊の動きも正確に把握していた。全て公式には無線封鎖をしたと言われている日本海軍が実はその禁則を破り無線連絡を頻繁に行っていた事から無線盗聴・暗号解読によるものである。

二手に分かれた空母部隊の大移動の様子が刻刻と追跡された。
一つは東南アジアに向かう部隊、一つは択捉島・単冠(ヒトカップ)湾に終結し更にハワイ方面に移動する部隊である。

これらの移動状況及び他の電文内容から日本軍のハワイ攻撃は明らかであった。
ところがこれらの情報は太平洋艦隊司令長官キンメルには伝えられなかった。海軍情報部で暗号解読の責任者であったアンダーソン大佐を少将に昇格させキンメルの部下として派遣したのは、情報がキンメルに届かないようにする為であった。

マッカラム提案の実施と併行して行われた日米交渉で日本が妥協に次ぐ妥協をしたのにも拘わらず、突如としてそれまでの交渉経緯をまったく無視する内容の11月26日のハル・ノートにより開戦は決定的となった。

アメリカ側の計画通り日本は謀略に乗せられ、真珠湾を奇襲した。
おまけに「真珠湾の真相−1・外務省の怠慢http://www1.u-netsurf.ne.jp/~ttakayam/sinjuwan1.htm」で述べたような経緯により日本側の宣戦布告が予定より遅延し「卑劣な日本」の汚名を世界に広めるプレゼントまでしてしまった。

米政府は開戦後キンメル長官の責任を追及し降格と罷免で報いた。
その名誉が回復されたのは1999年5月の上院、2000年10月の下院の採択まで待たねばならなかった。
しかし多分米政府は公式の名誉回復はして無いと思うし、今後もしないであろう。

尚 日米の暗号解読の状況については「真珠湾の真相−3・暗号戦争http://www1.u-netsurf.ne.jp/~ttakayam/sinjuwan3.htm」を参照。

 

参考文献 真珠湾の真実 ルーズベルト欺瞞の日々 妹尾作太男 訳 文藝春秋
 
     諸君 2001年9月号 「真珠湾の真実」をまだ信じない人たちへ
                R・スティネット/櫻井よしこ/妹尾作太男/田久保忠衛 座談会

http://www1.u-netsurf.ne.jp/~ttakayam/sinjuwan2.htm
「ルーズベルトがここまで日本との戦争を望んだ理由は一体何のためであったのだろうか。「英国を助けるため」「満州から日本を追い出して権益を横取りするため」といった要素も確かにあるが、日本人があまりに気付いていない最大要素として「ソ連(共産主義)を助けるため」というものが存在している。

ハルノートを執筆したハリー・D・ホワイト特別補佐官がソ連KGBの工作員であったことは前章で述べたが、元々左翼的体質にあった民主党はルーズベルトの登場によって完全なる「ソ連の傀儡政権」化していたのである。」

「従って共和党政権下で鳴をひそめていたマルクス主義者は、マルクス主義的なニューディール政策を掲げるルーズベルトの大統領就任によってこぞって民主党に流れ込んだのだ。その中にはソ連を「心の祖国」と信じるようなソ連の工作員や協力者が多数混在していた。」

「1996年3月に米NSA(国家安全保障局)が機密指定を解除したKGB暗号解読文「VENONA」ファイルによって、民主党ルーズベルト政権の中枢、ホワイトハウス、国務省、司法省、財務省、陸軍省、OSS(現CIA)等に300人以上のソ連のスパイ(共産主義者)が浸透していたことが明らかになった。

ちなみに共和党内にソ連のスパイはほぼ皆無であった。なお、この「VENONA」ファイルにより、左翼お気に入りの?冤罪被害者?ローゼンバーグ夫妻が冤罪ではなく本当にスパイであり、原爆技術などをソ連NKVD(人民内務委員会秘密警察)工作員に渡していたことも立証されている。

マッカーシズムと呼ばれたジョセフ・マッカーシー共和党上院議員によるレッドパージは、1950年から約4年間続いたが、あまりにも攻撃的であったために、反発した民主党や米リベラル層から激しく非難されてその影響力を失い、マッカーシーは、1957年48歳の若さで失意のうちに憤死している。

しかしマッカーシーが正しかったことは「VENONA」ファイル等で完全に裏付けられた。

対ソ封じ込め戦略を構築した米外交界の巨人ジョージ・ケナンは、その回想録の中で「1930年代末期に、米国の共産党員又はその手先が政府機関に浸透していたとの事実は、やがて登場する右派(マッカーシーなど)によるでっちあげなどではなかった」と述べ、当時の駐ソ大使館や共和党首脳が再三警告したのにルーズベルトは「まったく聞く耳を持たなかった」と嘆いている。ルーズベルトによる対日挑発は実はソ連による国際共産主義謀略の一環であったのだ。」

http://ochimusya.at.webry.info/201012/article_1.html
近衛も東条もこのままでは日米開戦になると思った。日米開戦になれば日本は負けるであろとも思っていた。

その重圧に耐えかねた近衛は内閣を総辞職した。

東条はとりあえず近衛のもとで作られた九月六日の「帝国国策法案」で日米開戦を十月下旬をめどに戦争準備を進めるという国策を撤回させねばならないと思った。

東條が首相の座に着くことを望んでいない事を知った近衛は木戸と計って昭和天皇から直接東條が首相の座に着くことを命じてもらう事を計画した。

昭和天皇に召された東條は、昭和天皇の言葉に感激した。

「朕は米国と戦う事を避ける事を心底から望んでいる。しかし、朕の心を真に理解している者は少ない。このままでは日米開戦は避けられない。今、日米開戦を回避できるのは東條しかいない。」

この言葉に東條は無言であった。昭和天皇は東條でさえ陸軍を押さえ込むことができない事を心を知っていた。しかし、東條しかいないことも事実であった。

昭和天皇が好んだ明治天皇が詠まれた歌を口ずさんだ。

「四方の海 みなはらからとおもふ世に など波風のたちさわぐらむ」

 東條はこの歌を聞いて涙した。そして思わず東條の口から言葉が発した。

「お上、申し訳御座いませんでした。お上がこのようなご心痛をされている事は陸軍の代表としての私の責任で御座います。この東條、一命を捨ててでも、お上のご意向に沿うように致します。」

 東條の言葉に昭和天皇も涙をうっすらと浮かべた。文字通り、東條の言葉は真実であった。もし、日米開戦を避けるために南インドシナから撤兵すると東條が首相として断を下せば、若手陸軍将校により暗殺されるであろう。
文字通り東條は日米開戦を避けるという昭和天皇の御心に沿う為に、一命を賭して首相の座を引き受けたのである。
この段階では可能かどうかは別にして、東條以外に日米開戦を避ける事が出来る人物は居なかったのである。

東条は近衛内閣を継いで、首相に就任した。

十月二十三日、御前会議が開かれた。会議の冒頭、東条は近衛のもとで作られた九月六日の「帝国国策法案」で日米開戦を十月下旬をめどに戦争準備を進めるという国策を白紙に戻し、新たな政策を立案する事を宣言した。
あとは海軍の出方如何である。
この会議で最も注目されたのは、海軍軍令部総の永田修身であった。前回の御前会議で日本はアメリカに勝つ事は出来ないと言った永田は、この会議では日米が戦っても初戦では勝つ事が出来ると言った。
東條にとって永田修身の決断の変化は予期せぬものであった。

東條は永田修身に訊いた。

「緒戦で勝てると言ったが、その後はどうなるのだ。」

永田修身にその返答が出来るはずは無かった。

「現段階では我が日本海軍はアメリカ海軍に対して有利に立っています。しかし、アメリカは大造船計画で軍備拡張をしている以上、年が経てば経つほど日本海軍には勝算は無くなります。」

 この言葉に東條は唖然とした。海軍大臣である永田修身が日米開戦に賛成である以上、もはや陸軍の東條に言葉は無かった。

↓に続く、、、
>7の続き、、、


十一月一日、国策再検討会議は最終日を迎えた。

東郷外相の唱えるアメリカに屈服するという案は誰も賛成しなかった。陸軍は中国からの撤兵を拒否、結果的にアメリカとの開戦やむなしと主張した。しかし、東郷外相と海軍は反対した。

東郷外相は南部フランス領インドシナであるサイゴンからの撤兵を主張したが、陸軍は納得しなかった。結局は外交と戦争準備の両面を平行して行うという事に決定した。その外交交渉の期限は十二月一日午前0時と決められた。

 この日、東條は自宅に帰るとこの日の出来事を思い起こしていた。もし、海軍大臣永田修身が、九月六日の「帝国国策法案」の時のように日米開戦で日本海軍に勝算が無いと言ってくれれば、東條は昭和天皇のために、一命を賭してでも、南インドシナからの陸軍の撤兵を命じる事が出来た。しかし、海軍が緒戦では勝利を収める事が出来るという主戦論に転換した以上、東條から南インドシナから撤兵するという断を下す事が出来なかったのである。

 陸軍の東條は知っていた。陸軍大臣でも統率できない関東軍があるように、海軍大臣でも統率できない勢力が海軍にはある。それこそ連合艦隊であった。連合艦隊司令長官山本五十六が主戦論である以上、海軍大臣もその意見を無視する事が出来なかったのである。

 嗚咽していた東條は突然黙り込んだ。そして考えた。

「海軍が主戦論に傾いている以上、陸軍の力ではもはや日米開戦を阻止する事は出来ない。今の自分はお上の意に沿い、日米開戦を避ける事である。陸軍の力で日米開戦を避ける事が出来ない今、外務省による外交交渉に賭けるしかない。」

 東條は東郷外相があくまでも日米開戦に反対している事を十月二十三日の御前会議ではっきりと知った。

 翌日、東條は東郷外相を呼んで言った。

「今となっては外交交渉で日米開戦を避けねばならない。日本の将来は東郷、そなたの双肩にかかっている。わしは陸軍の代表として、南インドシナからの撤兵を決断している。」

その言葉を聞いた東郷外相は驚愕した。

「いくら東條閣下でも、南インドシナから撤兵すれば青年将校が黙っていないでしょう。」

東郷外相の言葉に東條は笑って言った。

「わしの命はお上に預けてある。日米開戦を避ける事が出来るのであれば、わしの命など問題では無い。」

その言葉を聞いた東郷外相は感激した。

「東條閣下、私は誤解しておりました。東條閣下が命を賭けてまで日米開戦を避けようとしておられるとは。私は東條閣下の為に命を捨ててでも、外交交渉で日米開戦を避けるつもりです。」

 その言葉を聞いた東條英機は思わず東郷外相の手を取った。二人は固い握手をしながら東条英機は言った。

「わしは、命を賭してでも陸軍を抑える。そして、首相として日米開戦を避けるための全権を東郷に与える。しかし、これはわしの為では無い。お上の為、日本国民の為にわしの一命を捧げると言っているのじゃ。東郷もそのつもりで働いてくれ。」

 この日から日米開戦を避ける戦いは、日本海軍、陸軍から外務省の手にゆだれられたのである。勿論、東条英機は首相として外務省の外交交渉を一切黙認した。いや、黙認したというより、日米開戦回避の外交交渉は東条英機の命令で行われたと言ってよいだろう。

 しかし、東条英機と外務省の考えとは裏腹に、十一月一日の国策会議の決定は生きていた。“外交交渉は、十二月一日午前0時をもって終りとし、以後、日米は戦闘態勢に入る。”

 この決定は連合艦隊が何時真珠湾奇襲攻撃をしても良いということである。そして連合艦隊は十二月八日、真珠湾奇襲攻撃を決行したのである。

 この日、東條は帰宅後、昭和天皇の写真の前で泣いた。最初は涙が頬をつたったが、次第にその涙は嗚咽に変わり、最後には号泣したという。


「お上、申し訳御座いませんでした。私の微力な力では日米開戦を止めることが出来ませんでした。」

http://www1.clovernet.ne.jp/ponnpe/taiheiyou16.htmlより抜粋転載。

三田村武夫氏の著書『大東亜戦争とスターリンの謀略』(自由社)を知り、一読。ズシンと腑に落ちるものがありました。戦前、”満州の三スケ”といわれ、東条内閣の商務大臣を務めた岸信介氏は、三田村氏の著書に寄せて、次のように書いています。
 「支那事変を長期化させ、日支和平の芽をつぶし、日本をして対ソ戦略から、対米英仏蘭の南進戦略に転換させて、遂に大東亜戦争を引き起こさせた張本人は、ソ連のスターリンが指導するコミンテルンであり、日本国内で巧妙にこれを誘導したのが、共産主義者、尾崎秀実であった、ということが、実に赤裸々に描写されているではないか。
 近衛文麿、東条英機の両首相をはじめ、この私まで含めて、支那事変から大東亜戦争を指導した我々は、言うなれば、スターリンと尾崎に踊らされた操り人形だったということになる」と。
 岸氏は戦後首相になった人物で、その気骨と頭脳の優秀さには定評があります。三田村氏の書著が単なる謀略史観の類であれば、自ら序文をしたため、「操り人形」などと自嘲しはしないでしょう。

 三田村氏によると、尾崎は「最も忠実にして実践的な共産主義者」(尾崎自身の言葉)であり、レーニンの「帝国主義戦争を革命へ」という戦術に基づき、軍部の中枢や近衛の政策ブレーンに入り込んで、日本を無謀な戦争に駆り立て、かつ戦争を長期化させて敗戦に至らしめ、「敗戦革命」を起こそうと画策していたのでした。つまり、資本主義国同士の戦争を革命の好機とし、これを醸成し、敗れて弱った国から革命を起こしていって、最後は世界共産主義革命を完成させるといういう戦略の実践です。
 尾崎の最大の仕事は、陸軍を北進論から南進論に転換させたことです。この転換で、日本は英米と戦わざるを得なくなる道に進みました。スターリンは、日本軍をシベリアから南方へと向けさせることで、ドイツの侵攻から命拾いをし、日米を決戦に引き込むことで、漁夫の利を得たのです。

 戦後の日本では、コミンテルンの32年テーゼの二段階革命論の第一段階・ブルジョワ革命に当たる変革が実行されました。実行者は、ソ連ではなくアメリカ、日本の共産主義者ではなくGHQの官僚たちでした。GHQには多くのニューディーラー左派がいました。彼らはケーディスを始め、共産主義者ノーマンの書いた日本史・日本論を「聖書」のようにして読み、日本弱体化の参考にしました。GHQのブルジョワ革命的な占領政策には、日本の共産主義者や容共的な近代主義者が多数協力したのでした。

尾崎の目的は「敗戦革命」による日本の共産化でした。戦後日本では、それは押し留めることができています。しかし、共産化の前段階としてのブルジョワ革命的な変革は、こうした形で遂行されてきたのです。

http://homepage2.nifty.com/khosokawa/opinion07b.htm
(参考)
  GHQが行った洗脳政策WGIP
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/16834071.html
  GHQが行った洗脳政策WGIP その2
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/17269372.html
  GHQによる日本亡国策略「公職追放」
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/19822125.html
  GHQによる検閲
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/16833989.html
  「日教組」を作ったのはGHQ
  http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/17029009.html


★大東亜戦争を仕掛けたのはアメリカとソ連だったのは100%明白になった!
http://soumoukukki.at.webry.info/200809/article_4.html
★アメリカは日本の真珠湾攻撃を事前に知っていた可能性が非常に高い ! 
http://soumoukukki.at.webry.info/201008/article_1.html
★今の「日本国憲法」は、共産主義者によって作られた
http://soumoukukki.at.webry.info/200802/article_5.html
●日本には法的にも"戦犯"は存在しない!
http://soumoukukki.at.webry.info/201008/article_3.html

********************

★支那事変(日中戦争)の真実
http://soumoukukki.at.webry.info/201010/article_4.html

日本人の反支感情とシナ人の反日感情
http://mixi.jp/view_diary.pl?id=1607109431&owner_id=2501670

●いかに支那(中国)人とつき合い、支那(中国)人を使いこなすか。
http://soumoukukki.at.webry.info/201009/article_2.html

日本と支那(China)の文化・思想の違い
http://www.youtube.com/view_play_list?p=C840AE7E98902B13

●日本政府は少なくとも昭和20年5月に降伏の打診をしていた !
http://mixi.jp/view_diary.pl?id=1607203958&owner_id=2501670

●在日朝鮮人は日本人を4000人以上虐殺し日本人から土地を略奪し日本人婦女子を強姦しまくった !
http://soumoukukki.at.webry.info/201003/article_11.html

★所謂「朝鮮進駐軍」について書かれた本を確認。
http://soumoukukki.at.webry.info/201005/article_6.html

●朝鮮・韓国人による日本人虐殺事件−『和夫一家殺害事件』
http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/29794911.html

★英の学者ら「日韓併合不法論」支持せず 韓国主張崩れる
http://blogs.yahoo.co.jp/l2l_haijin_l2l/16803818.html

コミンテルン = 共産主義の国際組織
http://unkar.org/r/asia/1226240098
  マッカーサー「自衛戦争」証言
昭和26(1951)年5月、アメリカ上院の軍事外交合同委員会で、ダグラス・マッカーサーは以下の2つの重大な発言を行なった。
1日本の戦争は自衛戦争であった
2アメリカが過去100年に太平洋で犯した最大の政治的過ちは、共産主義者が支那において勢力を増大して行くのを黙過してしまったことである

1.「日本の戦争は自衛戦争であった」
原文と和訳は以下の通り

"There is practically nothing indigenous to Japan except the silkworm. They lack cotton, they lack wool, they lack petroleum products, they lack tin, they lack rubber, they lack great many other things, all of which was in the Asiatic basin.
They feared that if those supplies were cut off, there would be 10 to 12 million people unoccupied in Japan. Their purpose, therefore in going to war was karagely dictated by security."

和訳:
「日本は絹産業以外には、固有の天然資源はほとんど何もないのです。彼らは綿が無い、羊毛が無い、石油の産出が無い。錫(すず)が無い、ゴムが無い。それら一切のものがアジアの海域には存在していたのです。もし、これらの原料の供給を断ち切られたら、1000万から1200万の失業者が発生するであろうことを日本人は恐れていた。したがって、彼らは戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてだったのことだったのです」

マッカーサーは実際に朝鮮戦争を戦って、ロシア(ソ連)、共産主義の脅威(明治維新以来ずっと日本が恐れていたもの)をやっと悟った。マッカーサーは日本が戦争をせざるを得なかった理由をやっと理解できたのである。

しかし、呆れたことにこれほど重大な証言を報じた日本の大新聞は当時も今も皆無である。NHK、民放などのテレビ局も完璧に無視している。何を恐れているのだろうか。報道するとまずいことになると考えていることだけは事実だろう。アメリカに対する気兼ねか、それとも支那に対する気兼ねか?

東條英機は宣誓供述書で「断じて日本は侵略戦争をしたのではない。自衛戦争をしたのである」「国家自衛のために起つという事がただ一つ残された途であった」と語ったが、それはこのマッカーサーの米議会証言録と重なるもので、最終的に東條とマッカーサーは同じ見解を披露したことになる。



2.「アメリカが過去100年に太平洋で犯した最大の政治的過ちは、
共産主義者が支那において勢力を増大して行くのを黙過してしまったことである」
アメリカは日本の勢力を支那大陸、満州、朝鮮から駆逐したことで自分たちの目標を達成したかに見える。しかしその結果アメリカは過去半世紀にこの地域で日本が直面し、対処してきた問題と責任を日本に代わって引き受けなくてはならなくなっただけだ、と述べたアメリカ外交官ジョージ・ケナンと同じ後悔を述べたわけである。


フィリピンで日本に完敗したダグラス・マッカーサーは、日本に恨みを持ち、復讐心に燃えていた。後に日本が原爆を落とされて負けて、マッカーサーがやってきたとき、彼はその恨みを晴らすべく、「日本は悪いものだ」と信じきって東京裁判をやらせ、自分たちの意向を反映させた日本国憲法をつくらせて日本を骨抜きにした。
ところが朝鮮戦争が起こって事態は一変する。そのとき彼は初めて東京裁判で弁護側が言ったことがすべて本当だったのだと気づく。そして満州にも支那に対しても、日本がやったようにやらなければならないという結論に達する。しかし当時の大統領・トルーマンは、ソ連と戦争になることを恐れて、マッカーサーを解任してアメリカに戻した。その後、アメリカはマッカーサーが予言したように朝鮮半島で負け始め、なんとか38度線まで押し返したところで戦争は終結する。そしてアメリカに帰国したマッカーサーは上院の軍事外交合同委員会という最も公式の場で、日本が間違っていたのではなく、自分たちが間違っていたことを語ったのである。

マッカーサーは前年に東京裁判が誤りだったと発言している。
http://www.geocities.co.jp/Bookend-Yasunari/7517/nenpyo/1951-60/1951_makasa_shogen.html

★>マッカーサーは実際に朝鮮戦争を戦って、ロシア(ソ連)、共産主義の脅威(明治維新以来ずっと日本が恐れていたもの)をやっと悟った。

「 ジョン・マクマリー原著 「平和はいかに失われたか」 アーサー・ウォルドロン編著 北岡信一監訳 衣川宏約(原書房)

 ・マクマリー(1881年〜1960年)は当時、北京駐在の米国公使をつとめ、中国の行動を逐一観察しながら、第一次大戦後の極東における列強の協調体制の枠組みを決定する立場にあった人物である。
 そのマクマリーが1935年、アメリカ国務省にメモランダムを提出しています。そこには、『日本を満州事変に追い込んだのは中国であり、ワシントン体制を破壊した責任を負っているのは中国である』と書いてあります。

 さらに、このままアメリカが中国側に立って、日本との対立関係を深めていくようなことをすれば、新たな世界大戦が引き起こされ、そうなるとコミュンテルンによって共産主義が全アジアに蔓延する結果になりかねないという危惧を表明しています。
 冷戦後の現実にぴったり一致したため、ジョージ・ケナンはマクマリーを教科書にしている。」
http://www7b.biglobe.ne.jp/~senden97/nikkajihen1.html
第五八号(昭一二・一一・二四)
 日独の防共協定         外務省情報部
 戦況
   太湖以東を確保す       陸軍省新聞班
   上海付近掃敵成る      海軍省海軍軍事普及部
 農山漁村の銃後施設         農 林 省
 小運送業法及日本通運株式会社法に就て 鉄 道 省   
 最近公布の法令          内閣官房総務課

 

 

日独の防共協定
       ― 日独防共協定一週年を迎へて ―
                    外務省情報部

   一 日独協定一週年

 昭和十一年十一月二十五日、帝国の外交史上に一紀元を劃したところの日独防共協定が成立してがら、早くも一週年を迎ふるに至つたのであるが、協定成立以後に於て、国際情勢は非常な波瀾変化を生じ、東亜に於ては支那事変の勃発を見るに至り、而もそれがコミンテルンの指導に基くところの抗日の激化によつて惹き起されたものであることに鑑みれば、日独防共協定の締結が如何に適切であり、その使命が如何に重大であるかを痛成せざるを得ないのである。
 而も、日独協定一週年の意義ある日を迎へるに先つて、去る十一月六日、新たに伊太利がこの防共協定に加盟してこゝに日独伊三国協定の成立を見、防共協定の威力は更に拡大強化され、欧亜を貫く防共の堅陣が出現するに至つたことは、世界人類の平和の維持と文明の進歩のために、祝福さるべきことである。
 抑々日独協定が締結せられた所以は、帝国政府が万古不動の國體を擁護し国家の安全を確保し、進んでで東亜永遠の平和を維持するの不動の国是の下に、内は、國體を破壊せんとするところの無政府主義及共産主義に対して断乎としてこれを排撃弾圧するの方策を定むると共に、外は、東亜の平和を攪乱し、隣邦支那の赤化を企図するところのコミンテルンの勢力の東漸を防遏すべき確乎たる方針を堅持して居たのに対して、独逸が、欧洲大戦後のヴェルサイユ講和条約によつて負はしめられた重圧の下にありながら、よく艱難辛苦と闘ひ内外の国灘を克服しつゝ一路復興へと邁進して来たのであるにも拘らず、この間に於て常に内外の挙国一致を攪乱したのはコミンテルンの陰謀であつた事実に鑑み、一九三三年、共産主義排撃を旗印としたところのナチスが政権を獲るや、国家主義を昂揚し徹底的に共産党を弾圧し、コミンテルンの策動を国外に駆逐したのであつたが、斯の如き日独両国政府の反共産主義、コミンテルン排撃工作は、恰もコミンテルンの赤化工作が国際的に強大な組織を有して居るに鑑みて、国際的協力を以てこれに衝るに非ざれば、到底その効果を重からしむることの困難なるを認めて、こゝに共同戦線を創るに至つたのである。
 而も、日独両国民の有するところの崇高なる犠牲的精神、熾烈なる国家観念こそはこの日独の結合をして、単に事務的なる防共工作以上に、強力なる国民的協力にまで昂揚せしめた原動力であつて、今や両国が凡ゆる内外の難局を克服しつゝ、世界に於ける反コミンテルンの戦士として、防共陣の第一線に立つたのである。

(続きはhttp://binder.gozaru.jp/058-jdi.htm )

★>東亜に於ては支那事変の勃発を見るに至り、而もそれがコミンテルンの指導に基くところの抗日の激化によつて惹き起されたものである
「満州国は溥儀を中心とした満州人が建国した国家」

皇帝溥儀の家庭教師を務めたレジナルド・ジョンストンは「紫禁城の黄昏」という本を書いた。


「1931年に溥儀が祖先の地、満州国に戻って、満州国の皇帝に即位したのは日本に強制されたためではなく、あくまでも溥儀自身の意思によるものであった述べています。


当時の中国では、本来、中国の領土ではなかった満州は、満州の皇帝である大清皇帝が中国を征服したとき、持参金として中国にもってきたもので、中国で革命が起こって君主制に終止符が打たれたのだから、

皇帝は父祖の地、満州に戻って満州の皇帝になるのが自然だという意見が漢人、満州人の別なく多数、存在し、溥儀はその意見に従って行動したにすぎないというのです。

このようなジョンストンの証言は、従来の満州国=日本の傀儡国家という定説に真っ向から対立するもので、渡辺昇一先生は、もし本書が東京裁判の証拠として採用されていたならば、あのような裁判は成立しなかっただろうと述べています。」

★>1931年に溥儀が祖先の地、満州国に戻って、満州国の皇帝に即位したのは日本に強制されたためではなく、あくまでも溥儀自身の意思によるものであった述べています

★>皇帝は父祖の地、満州に戻って満州の皇帝になるのが自然だという意見が漢人、満州人の別なく多数、存在し、溥儀はその意見に従って行動したにすぎない

★>ジョンストンの証言は、従来の満州国=日本の傀儡国家という定説に真っ向から対立

http://jack4afric.exblog.jp/11587671

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