｢みずほクラッシュ指数｣が示す｢株価の崩壊｣ 経済物理学によると今年も年末年始に要注意

米中通商交渉での第1弾の合意、英国の総選挙における保守党勝利によって「合意なし離脱」が当面回避されたことなどを受け、市場ではリスクオンムードが広がっている。もっとも、足元の株高は秋ごろから始まっており、背景にはFRB(米連邦準備制度理事会)によるバランスシートの再拡大とECB(欧州中央銀行)による量的緩和政策という金融政策の転換があると、筆者は考えている。
　米国は9月下旬に短期金利(債券の貸し借りをともなったレポ市場が中心)が急上昇したことを受け、2020年4〜6月期まで一定ペースで市場の資金供給量を増やすことを決めた。FRBはこの対応は金融緩和策ではなく、短期市場の資金量をコントロールするための技術的な措置であると説明しているが、中央銀行がバランスシートを拡大している(市中の資金供給量を増やしている)という点では、量的緩和政策と変わりはない。
　リーマンショック以降、FRBは複数回にわたって量的緩和政策を行ってきたが、いずれの局面でも「金余り相場」によってリスク資産(特に株式)が買われやすく、相場が上昇してきたという記憶が市場参加者には鮮明に残っている。したがって、FRBがバランスシートを拡大することを約束している20年4〜6月期までは株式市場は堅調に推移するという見方もできる。
バブルの兆候を「みずほクラッシュ指数」で探る
　ただ、足元の株高はやや「スピード違反」にも見える。前倒しで株高が進みすぎてしまえば、期せずして市場が自律的な調整を余儀なくされる、「ミニバブルとその崩壊」もありうるだろう。
　今回のコラムでは、「みずほクラッシュ指数」を用いて、足元の株価がどの程度「バブル的な動き」をしているのかを検証した。
　筆者は経済物理学のモデルを用いた「みずほクラッシュ指数」(以下、クラッシュ指数)を作成し、主に日本株におけるバブル(下落の場合は逆バブル)の予測を行ってきた 。本コラムでも3回にわたって取り上げ、ほぼ的中させている(『経済物理学で日経平均株価の暴落時期を探る』、『｢2月暴落｣が的中！経済物理学で｢次｣を予想』『経済物理学で予測､株価は2019年初に下落』)。
　クラッシュ指数は、経済物理学においてバブル相場の典型的な形状を示すと言われている「臨界モデル」の考え方を用いて作成される。具体的には、TOPIXの100営業日のデータセットに対して「臨界モデル」のフィッティング(形状の当てはめ)を逐次的に行う。要するに、100営業日のチャートがバブル発生時の典型的な形状にどの程度似ているのかを確認することで市場の「バブル度」を計ろうというコンセプトである。
　「バブル度」が高くなればなるほど、バブル(および逆バブル)が崩壊する蓋然性も高くなると考えられる。なお、「バブル度」の数値はモデル式に対する当てはまりの良さを示す決定係数とし、この決定係数をクラッシュ指数と呼んでいる。
　クラッシュ指数は0〜1の値をとり、1に近いほど「バブル度」が高く、崩壊の蓋然性が高くなる。2017年以降のデータでクラッシュ指数を確認すると、指数が大幅に上昇した局面が2つある。
すでにTOPIXはバブル、いつ崩れてもおかしくない
　1つ目は2017年末〜18年初である。17年9月以降に株価の上昇が始まり、17年末にはクラッシュ指数は0.8を上回った。この状態は長期化せず、TOPIXは18年1月23日に1911.07ポイントのピークをつけ、その後は急落した。ミニバブルの崩壊である。
　2つ目は、2018年末の「逆バブル」である。これは売りが売りを呼ぶような形で、価格が下落する局面のことだ。指数が0.58まで上昇した18年12月25日にTOPIXは1415.55ポイントでボトムをつけ、その後は反発した。
　これらを勘案すると、クラッシュ指数が0.6前後を超えて上昇した場合は、バブル崩壊、もしくは逆バブルの底打ち反転の可能性が高まるということになる。そして、2019年12月2日時点での指数は0.73に上昇している。つまり、すでに今の高値のTOPIXはバブル的な動きになっており、バブルが崩壊する可能性がある。昨年と同様に、年末から年始にかけて市場が大きく変動するリスクは相応にありそうだ。
　なお、2019年11月5日に高値をつけてその後下落した東証REIT指数についても、同じ方法でクラッシュ指数を求めると、19年10月23日に0.95まで上昇していた。REIT市場はかなり高い確度でバブルだったということができる。
　クラッシュ指数を用いた分析は、TOPIX以外にも、有効と言えよう。さまざまな市場でバブルが生じているかどうかを今後も注視していきたい。