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2019年04月01日10:58

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明るみになるニュース

明るみになるニュース。

ブレグジットが延期になり戒厳令も無く、イギリスの街は平和かと思いきやデモが発生しています。怪我人が出ない事を祈るばかりですが、アメリカ司法省の飛行機がロンドンから戻って来ません。ロシア疑惑の発端スティール文書を作成したクリストファー・スティール元英国秘密情報部ロシア部長をアメリカ議会へ連れて行くとの事。

ロシア疑惑が晴れた途端、アメリカの新聞は一面で報じています。
https://ord.yahoo.co.jp/o/video/RV=1/RE=1554165852/RH=b3JkLnlhaG9vLmNvLmpw/RB=/RU=aHR0cHM6Ly93d3cueW91dHViZS5jb20vd2F0Y2g_dj1VdW1SR0tGSTMtcw--/RS=%5EADBH3Qzaso6_T24sV3uRbTBXTwcNWI-;_ylt=A2RCA9bcXqFc12cACB505ft7
ミシガン州の集会も熱気に満ちていました(写真)。録画も拝見しましたが、政策が分かり易い上、就業者数も増え、市民の財布が温まっている事が分かります。生活が向上している実感が有るからこそ人々はトランプ大統領の手腕を支持している訳です。実業家ならではの政策が多く、なるほどと思いますが、アメリカに住んでいる人達は決してお祭り騒ぎでQ Anonやトランプ信者になっているのでは無く、生活基盤に基づいた真っ当な評価なのです。

一方、日本のメディアは一層激しさを増してこれでもかとトランプ叩きを記事にしていて驚きました。そんな事をすれば自らカバールの手先だと宣言する様な物です。日本にいれば大量逮捕から逃れられると思っているのでしょうか。

現職の大統領と政権を貶めようと謀るのは国家反逆罪に当たり、軍事裁判に掛けられます。
アメリカ主流メディアの相関図(表を参照)にはメディア幹部、トップジャーナリスト、政治家、出版社、放送曲、プレスエージェント等がアメリカの対外政策決定に対して影響力を持っていると記載されています。
この2年間トランプ批判を報じて来たアメリカの主流メディアも偽情報を流して国民を誤った方向に煽動したとして起訴される可能性が高く、勿論カバールメディアなので職員もそれを分かっています。クビになりたく無いから嘘でも報道していたので温情は有るかも知れませんが後味は悪いでしょう。

日本のメディア関係者は何も知らされず、ただ上司の命令に従って渡された偽情報を記事にしているのでしょうが、自分が誰に仕えているのか、その行為が自分の首を絞める事にならないかに気付いて頂きたいです。現場で働いている殆どの従業員は決して悪人では無いからです。
真実を明かされたら立ち直れない程のショックを受けるでしょう。長期間の癒しが必要です。その為のライトワーカーです。
これはメディアに限った話では無く、情報が遮断された状態に置かれた殆どの日本人に該当します。勿論、目覚めない選択も有るので無理強いは出来ませんが、カバールをご主人様と思い込んで長年奉仕した挙句、犯罪集団に手を貸していたと知って平然としていられる図太い人間は少数でしょう。
僅かでも情報を得て彼等のダメージを減らす為にも、私達が草の根運動を続けなくてはなりません。世界中で何が起きているかの事実を知らせようと奮闘している人達を批判する輩は、自分が何をしているのか分かっていないのです。それでも、いずれ彼等も気付く時が来ます。なぜなら全ての魂が成長するからです。どんなに時間が掛かろうとも、1つとして見捨てられる魂は無いのです。
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