人工地震について

日本における人工地震の歴史　（新聞各紙参照）
※拡散希望
1930 1930年代に米国のNテスラ博士が、地震兵器の理論を構築。
1935　　読売新聞6/1「至極かんたんな設備」
1936　　読売新聞6/23　「もの凄い人工地震、青山博士ら凱旋
1938 　　東京で人工地震を実験した日2/19
　　　　　読売新聞2/18　「明日、珍しい人工地震の実験」
1941 　　玄界灘で人工地震実験5/5
　　　　　読売新聞5/6　「玄界灘で人工地震実験」
大戦中
1945年1月9日　読売新聞
　　　「アメリカが、人工地震を研究中」
その４日後1/13
　 　　米軍が愛知で人工地震＝三河地震M6.8
1953 　　釜石市で人工地震実験9/12
　　　　　読売新聞9/13
　　　　　「人工地震で９名がガス中毒」
1955 　　朝日新聞9/21
　　　　　「原爆による人工地震計画」
1956 　　茨城で人工地震実験12/4
　　　　　読売新聞12/5
　　　　「最大の人工地震に成功」
1957 　　茨城で人工地震（震度５）8/25
　　　　　読売新聞8/16
　　　　「震度５で大成功、人工地震」
　9/14　　米ネバダ州で原爆で地震実験　
1958 　　白川村で人工地震6/17
　　　　　読売新聞6/17　「人工地震で落盤、30人が生き埋め」
1961 新潟で人工地震11/9
　　 読売新聞11/10　「深夜の人工地震、新潟」
1965 　東北沖で海洋地震を実験
　　　 　読売新聞3/31　「注目の海洋実験」
1961 　携帯型の核＝直径27cm×長40cm＝23kg　
1968 　　米ネバダ州で1/19、地下366mで水爆実験
1971 　　米が地下核実験でＭ７．0を記録。　
1973 　　ソ連が地下核実験でＭ６．9を記録。　
1973　　読売新聞8/30
　　　　「たまった歪を人工地震で発散」
1975 　　読売新聞6/18
　　　　「気象兵器で米ソ交渉、禁止話し合う」
読売新聞6/20
　　　　「恐るべき気象破壊兵器、米ソで研究」
1974 米ソ共同声明で公式に「地震兵器は止めよう」
1976 12/10第31回国連で採択、
　　 「環境改変兵器：禁止条約」反対31：賛72国
1977 「環境改変兵器：禁止条約」に、世界１２１ヶ国が批准し現在に至る。
1977年の日本政府の「外交青書」にも記載。
1982年6月4日この条約を国会承認。全文。
1982年6月9日から公布（条約第7号）全文。
1980 　　米ネバダ州で７月と６月に地下核実験
1981 　　ソ連カザフスタンで9月と12月地下核実験
1984 小田原で人工地震の実験3/11
　　 読売新聞3/12　　
　 　「人工地震大き過ぎた、震度1の予定が4〜5　新幹線のダイヤ乱れる」
1991 米でHARRP技術が確立。
　　（単純な地下爆弾の域を超えて、地中に穴なしで地震の誘発が可能に）
1992年〜米国から日本に報道禁止令か？
1991年ロシア軍少将「遠隔地から」人工地震。
1997年米国防総省の長官まで「遠隔」地震。
1995 1/17阪神淡路M7.3、震度7、※、※、
2004 10/23新潟中越M6.8、震度7
2004 12/26スマトラ沖M9.1
北朝鮮…地下核実験。
米国…メタンハイドレードも地下10kmで水爆
2008 5/12中国四川M8.0、※、
2010 1/12ハイチ地震M7、※、
2011 3/11東日本大震災M9、震度7
2016 3/14熊本地震M6.5、
※全てでなく、有名な地震だけ抜粋。
※この通り日本でも1992年までは日常的に報道していた。
※自然とは違う爆発波形になる。

＝技術的に３段階＝
子供でも思いつく単純な地下爆弾は、30年〜80年代まで。
地中爆弾が、水爆や原爆に代わったのが50年代、60年代。
90年代からはHARRPで地震の下準備も可能に。
＝日本での実験＝
実は戦前1935年から1992年までは、日本のTVや新聞で人工地震は日常的に報道されていた。

＝米国の特許技術＝
人工地震は、アメリカ特許商標庁に登録された公知の技術です。
人工地震の特許保有者（製造企業）は、
CIAが経営するE systems社の子会社であるＡＰＴＩ社です。
※技術管理は、米海軍と空軍の合同委員会。
※開発予算は米国の国防費から。
※HAARPは（盗聴機能と）地震を誘発する発明。
※APTI社のＢ・Ｊ・イーストランド博士がHAARPを発明。
（合衆国特許：第４６８６６０５号）
後年APTI社が「電離層内に形成させる人工鏡」
（合衆国特許：第５０４１８３４号）。1991年8月20日〜
これ以降＝1992年から、日本で人工地震は報道禁止に。