◆トランプは悪性の人格障害!?　 米で精神科医らが解任求める

◆ トランプは悪性の人格障害　 米で精神科医らが解任求める

【ﾀﾞｲﾔﾓﾝﾄﾞｵﾝﾗｲﾝ】 04/17
矢部 武




　トランプ大統領は６日、化学兵器の使用が疑われるシリアのアサド政権に対する攻撃を命じた。

軍事作戦をためらったオバマ前大統領と違い、決断力と実行力があると誇示したかったのかもしれないが、はたしてこの「即断」は正しかったのか。

国連決議や国際社会の支持を得ることなく、主権国家攻撃の根拠もシリア内戦終結の戦略も示さないまま、単独で武力行使に踏み切るのはかなりの危うさを孕んでいる。



　また、トランプ大統領は北朝鮮の核や弾道ミサイル開発をめぐり、中国の対応によっては米国が北朝鮮への軍事攻撃に踏み切る可能性をほのめかしている。

もし米国が攻撃すれば、北朝鮮の報復によって韓国が火の海になるだけでなく、日本も甚大な被害を受ける可能性がある。

そのリスクが大きすぎるために、米国の歴代政権は北朝鮮への軍事攻撃に踏み切らなかった。

問題は気まぐれで衝動的なトランプ大統領が大惨事のリスクをすべて考慮に入れて、軍事的選択肢をテーブルの上に載せているのかということだ。



　実は米国では今、トランプ大統領の自己制御がきかない衝動性や精神不安定性に対する懸念が高まっている。

きっかけは２月半ばに３５人の精神科医らが連名でニューヨーク・タイムズ紙に送った、「トランプ氏は重大な精神不安定性を抱えており、大統領職を安全に務めるのは不可能だ」とする内容の投書だった。



　米国精神医学会（APA）は「精神科医が自ら診察していない公的人物の精神状態について意見を述べるのは非倫理的だ」とする規定を設けている。

しかし、この投書の後、「危険性について認識しながら、沈黙しているのは逆に倫理に反する」として多くの精神医療の専門家（精神科医、臨床心理学者、ｿｰｼｬﾙﾜｰｶｰなどを含む）が立ち上がり、トランプ大統領の解任を求める運動に加わっている。

彼らが口を揃えて指摘するのは、「現実と空想の区別がつかない妄想症で、サイコパス（反社会性人格障害）の人物が核のボタンを握っていることの怖さ」である。





● 現実と空想の区別がつかない「妄想症」


　トランプ大統領は就任後も選挙戦中と同様、根拠のない発言を繰り返している。

例えば、就任式の参加者数がオバマ前大統領の時より少なかったと報じたマスコミを「嘘つきだ」と非難し、「過去最大規模の人出だった」と主張した。

ＣＮＮテレビなどが流した両者の就任式の映像を比べればトランプ氏の方が少ないことは明らかなのに、また、就任式当日のワシントンの地下鉄の乗降者数でもトランプ氏の方が少なかったことが報道されたにもかかわらず、トランプ氏は主張を変えなかった。



　選挙結果にしても、トランプ氏は選挙人数で民主党のヒラリー・クリントン候補を上回ったが、総得票数ではクリントン氏より約300万票少なかった。

この事実を受け入れられなかったのか、トランプ氏は何の根拠も示さずに「得票数で負けたのは300万〜500万人の不法移民が不正に投票したからだ」などと突拍子もないことを言い出した。



　ジョンズ・ホプキンス医科大学での精神療法を含め、35年以上の実績と経験を持つジョン・ガートナー精神科医はトランプ氏の一連の言動をこう分析する。



　「自分はベストで偉大だと思い込む誇大妄想の傾向が強いので、そこそこの勝利では我慢できないのだと思います。

普通なら、“選挙に勝って大統領になったのだから十分だ”と考えるだろうが、彼の場合は“選挙人数でも得票数でも勝っていた”と主張しないと気がすまないのでしょう。

就任式の参加者数でも同じことが言えます。

トランプ氏は自分に都合の悪い現実を受け入れることができない。

本当に危険なのは、彼が事実をねじ曲げ、自分の空想と一致するような“もう１つの事実”（嘘）を作り上げてしまうことです」



　トランプ氏は選挙戦中からずっと事実と異なる発言（嘘）を繰り返してきたが、目的を遂げるためなら平気で嘘をつき、それに対して自責の念を感じることも謝罪することもないというのが多くの専門家の意見だ。

実際「トランプ氏の選挙戦中の発言のうち、７７％は嘘だった」（『ﾎﾟﾘﾃｨﾌｧｸﾄ』）との調査結果もある。



　そして、ロシアによる米大統領選介入にトランプ陣営が関わっていたのではないかとするＦＢＩ調査で追い詰められる中、トランプ氏は国民やメディアの関心をそらそうとしたのか、新たな暴言を吐いた。

３月４日の朝、「なんということだ。オバマが投票日直前、トランプタワーを盗聴していたことがわかった。何も見つからなかったが、これはマッカーシズム（赤狩り）だ」とツイッターでつぶやいた。

さらにこの後、「神聖な選挙戦の最中、私の電話を盗聴するとはオバマはどこまで落ちたのか。ニクソンのウォーターゲートと同じ悪い奴だ」などと立て続けに３回書き込みをした。

結局、トランプ大統領からは何の証拠も示されず、ＦＢＩのジェームズ・コミー長官は「盗聴は起きていません」と議会で証言し、「トランプ大統領が言う盗聴を裏づける証拠はない」と明言した。





● 超ナルシストの「自己愛性人格障害」


　カリフォルニア州ロサンゼルスで精神科クリニックを約25年開業しているリン・メイヤー医師（臨床心理学博士）は最近、トランプ大統領の「精神障害」について他の医師と話す機会が多いが、殆どの人は「自己愛性人格障害」（ＮＰＤ＝Narcissistic Personality Disorder）を疑っているという。



　ＮＰＤは誇大妄想症、過剰な賞賛欲求、共感性の欠如などによって特徴づけられる人格障害である。

米国精神医学会（APA）の「ＮＰＤの定義」によれば、多くの人は「自己愛性」の特徴を持っているが、そのうちＮＰＤと診断される人は１％程度。

次の９項目のうち５項目以上があてはまると、相当するという。

　1．自分の実績や才能を誇張する。

　2．無限の成功、権力、才能などの空想にとらわれている。

　3．自分は「特別」であると信じている。

　4．過剰な賞賛を求める。

　5．特権意識をもち、特別な取り計らいを期待する、

　6．対人関係で相手を不当に利用する。

　7．共感性の欠如。

　8．よく他人を妬み、または他人が自分を嫉妬していると思い込む。

　9．傲慢で横柄な行動や態度を示す。



　メイヤー医師は、「トランプ氏の場合、９項目すべてが当てはまるように思う。 学校の成績でいえば“オールＡ”です」と話す。

　「就任式の参加者数のことでメディアを批判したのは、どれだけ多くの人が自分を賞賛しているかを示す意味で重要だからです。

一方、自分を批判する人に対して激しく攻撃するのは、批判を受け入れられないからです。

褒めてほしい欲求が強すぎて批判に耐えられない、これもＮＰＤの兆候です」



　さらにメイヤー医師はＮＰＤを疑われる人物が核のボタンを握っていることについて警告する。



　「最も注意しなければならないのは、結果をよく考えずに行動してしまう衝動性です。

外国の指導者から否定的なことを言われたり、批判されたりした時に激しい怒りを抑えられず、行動に移す可能性があります。

このような人物が核のボタンを握っているのは米国にとっても世界にとっても非常に危険だと思います」



　たしかにトランプ大統領が真夜中の執務室で核のボタンとツイッターを前にしている姿を想像するとぞっとする。

世界最強の軍事力を誇る米国は7000個以上の核弾頭を所有するが、それを使用するかどうかは大統領の決定にかかっているのだ。





● 「世界でも最も危険な指導者になる」


　前出のガートナー医師も同様の懸念を示す。



　「現実と空想の区別ができない妄想症のため、相手が攻撃を仕掛けてくると勝手に思い込み（現実は違うのに）、“想像上の敵”に向かって攻撃するかもしれない。

このような人物に核のボタンを握らせるべきではないと思います」



　さらにトランプ氏の怖さはそれだけではない。

豊富な診療経験を持つベテラン精神科医で心理学者のガートナー医師は、トランプ氏は非常に稀で深刻な「悪性の自己愛性人格障害（ＭＮＰＤ=Malignant Narcissistic Personality Disorder）」ではないかと推測する。

ＭＮＰＤは主にナルシシズム（自己愛性）、パラノイア（偏執病）、反社会性、サディズム（他人を傷つけて喜ぶ）の４つの要素を持ち、治療はほぼ不可能だという。



　「パラノイアは移民やマイノリティへの侮蔑発言やメディアへの敵視などに現れ、反社会性は人々の権利を侵害したり、嘘をついても自責の念がまったくない所に現れています」



　ＭＮＰＤという病名を最初に使ったのはナチスドイツの迫害から逃れた心理学者のエリック・フロム博士で、1964年にヒトラーなどファシズム指導者の精神構造を解明するために考え出した。

そのため、ＭＮＰＤは「ヒトラー型の人格障害」とも呼ばれているそうだ。



　ガートナー医師はこう続ける。



　「これまで多くの人格障害患者を診てきたが、トランプ氏のケースは“最悪の最悪”と言ってよいでしょう。

普通のＮＰＤなら、問題はあってもなんとか大統領として４年の任期を全うできるかもしれません。

でも、彼は悪性のＮＰＤですから、それよりはるかに病的です。

パラノイドで反社会的で妄想的で、現実と空想の区別ができない。

精神医学の見地から言っても非常に危険です。

例えば、精神医学の研究所で“世界で最も危険な指導者をつくる実験”をしたとしても、彼以上の危険な“人格”をつくり出すのは難しいでしょう。

彼は意図的に混乱をつくり出し、人を傷つけることに喜びを感じているのですから」





● 「トランプ解任」を求める動き


　にもかかわらず、トランプ大統領は今でも40％前後の支持率（4月11日のｷﾞｬﾗｯﾌﾟ調査で41％）を維持している。

それについてガートナー医師は、「全ての人を常に騙すことはできないが、一部の人を騙すことはできる」というリンカーン大統領の言葉を引用しながら、「だからこそ、彼の危険性についてより多くの人々に知ってもらわなければならない。 それを行うのは私たち精神科医の責任だと思っています」と話す。



　ガートナー医師は２月半ば、他の精神医療の専門家と一緒に「警告義務の会」（DTW）を結成した。

ＤＴＷはトランプ大統領の人格障害や危険性についての情報をメディアや政治家に提供したり、憲法修正第２５条を適用して職務不能を理由に解任を求める署名運動を行ったりしている。

３月末の時点で３万人を超える精神医療の専門家が署名したという。



　第２５条には「職務不能を理由に大統領を解任し、副大統領を代理に据えることができる」と規定されている。

具体的には、「副大統領と閣僚の過半数が“大統領は職務上の権限と義務を遂行できない”と判断した場合、副大統領が直ちに職務を遂行する」というものだ。



　精神医療の専門家に連動するかのように、議会でも大統領の解任に向けた動きが出ている。

野党・民主党のアール・ブルメンナウアー下院議員は２月半ばに憲法修正第２５条の適用に備える会を立ち上げ、「妄想症で偏執病の大統領には本条項が適用される可能性はあると思います」との声明を発表した。



　また、医療助手として働いた経験を持つカレン・バース下院議員は、「トランプ氏の衝動性と自己抑制の欠如、精神不安定性は米国にとって非常に危険である」として、「トランプ大統領に精神科医の診断を求める」署名運動をchange.orgで始めた。

「ダイアグノス・トランプ（DiagnoseTrump）」と呼ばれるページには、４月14日の時点で３万6882人の精神医療の専門家が署名している。



　前述の「警告義務の会」と合わせて６万6000人以上の専門家が（一部は重複しているかもしれない）、トランプ大統領の「精神障害」を懸念し、職務能力に疑問を持ち、政府や議会に適切な対応を求めているのである。



　憲法修正第２５条はこれまで一度も適用されたことはなく、しかも副大統領や閣僚が「大統領にノーを突きつける」というハードルの高さを考えると、現実的には難しいかもしれない。

しかし、トランプ大統領は他に自らのビジネスとの利益相反問題や選挙中のロシアとの不適切な関係など、弾劾訴追の大きな火種をかかえており、憲法第２条（弾劾規定）の適用を受けて解任される可能性はある。



　ロシア関連の調査は現在、ＦＢＩと上下両院の情報委員会で進められており、疑惑はどんどん膨らんでいる。

そのため、トランプ大統領がシリア攻撃に踏み切ったのは、ロシア疑惑から国民の関心をそらす目的もあったのではないかとの指摘も出ている。



　「公共政策世論調査」（ＰＰＰ）が3月30日に発表した調査では、ロシア疑惑について国民の４４％は「米国大統領選の介入でロシア政府とトランプ陣営は“共謀”したと思う」と答え、「そう思わない」（４２％）を上回った。

そして、「もし証拠が出たら、トランプ大統領は辞任すべきだ」と答えた人は５３％にのぼった。



　与党・共和党が議会両院の多数を握っている現状では、普通に考えればトランプ大統領の弾劾は難しいかもしれない。

しかし、ロシア疑惑の調査や「利益相反裁判」（ﾄﾗﾝﾌﾟ氏は政治倫理監視団体から訴えられている）の行方次第では、世論が一気に高まる可能性はある。

そうなれば、共和党の議員たちも「トランプ弾劾」に向けて動かざるを得なくなるだろう。

そうしなければ、共和党は2018年11月の中間選挙で惨敗し、代わって多数を握った民主党が弾劾に向けて動きだす可能性が高いからである。



　ガートナー医師は最後に、「民主党が過半数を握ればトランプ大統領の弾劾訴追を行うでしょう。 こちらの方が第２５条より可能性は大きいと思います」と話した。