旧『連合国』も「中国」の“脅威”を予知していた！

民族社会主義党歌!
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「たとえば,イギリスには中国は将来脅威になると思っている人びとがいたし,中国の領土的野心のうわさが議会で公然と取りあげられたこともあった」
「そのような証拠とは,たとえばビルマが中国の領土の一部となっている中国で作成された地図,東南アジア在住の華僑についての重慶政府の声明,前世紀の中国の不幸の責任は外国人にあるとする蒋介石の著書『中国の命運』,その英訳が蒋自身によって差し止められたこと,フィリピンのケソン大統領が,周囲にアメリカ人の顧問が誰もいなかったときにひそかに述べた,中国は「日本よりもはるかに大きな,アジアにおける最大の潜在的脅威」であるという警告,などである」(クリストファー・ソーン「米英にとっての太平洋戦争」)
「日本でなく中国が戦闘勃発を準備していた」(チャールズ・Ｃ・タンシル教授「戦争への裏扉」)
「実は満洲国の地位を論ずるに当って看過されている他の法律上の一観点がある」
「青年独裁者張学良の有する権力は一九一六年満洲の住民が彼の父張作霖に付与した権力を相続したものである.而して張父子は満洲人民の此の信託を濫用し却って人民を奴隷となし傭兵の威力のみで彼等を束縛して居たのである」
「此の事実は「リツトン」報告書に次の如く説明されている.
「一九一一年革命が勃発するや共和制に不賛成であつた満洲官憲は張作霖に命令して革命軍の進出を阻止せしめ満洲が内乱の渦中に陥ることを救うに成功したのである.然るにその後に至り張作霖は満洲及北支那の独裁者となったのである」
「是れ洵に満洲国人が主権を有し行動の自由を有すと云う主張を立証するものである.張父子が相次いで満洲国人を裏切り彼等を恐怖せしめ奴隷となしたからと云つて決して満洲国人の右の権利は破壊されないのである.蓋しその満洲国人こそ彼等の権力を張父子に委任したものであるからである.将又彼等満洲国人に何時でも事情が之を可能とする場合その権力を取り戻す権利の存在することは破壊されて居ないのである」
「満洲人が張作霖に共和軍の侵入に對して国境を防衛する権利を付与したことが満洲が支那の他の地方と同一運命に陥らなかった所以である.支那に共和国が出来て以来長城以南の軍閥は嘗て満洲に権力を行使したことはないのである」(ジョージ・ブロンソン・レー「満洲國出現の合理性」)

「赤魔凶獣」の根絶!
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「私はサンフランシスコの新聞記者をしていたころ,暗黒街のアヘンが,アジアから米国に運ばれ,米国内の支那人の手に入ってゆく径路を調べたことがある.そして後年,支那および満州において,それが生産,販売されるルートを覗いた.まづ第一に指摘すべきことは,近年,支那人にアヘンの用法を伝授したものはいない,といふことである.支那大衆は始めから,その用法を心得ていたのである.しかもそれは,支那大衆の罪ではなく,支那軍閥がさうさせたのである.アヘンは長年,軍閥らの公認の収入源であるのと同時に,軍閥の首領と同時に軍団の将軍の多くが,自らその粉薬を用ひるのを習慣とし道楽としてきたのである」(「Behind the News in China」フレデリック・ヴィンセント・ウィリアムズ記者「サタデー・イーヴニング・ポスト」紙)
「恰も嘗て支那人が満州の国境を超えて密かに入国し阿片の耕作,人参の採集(国営事業),砂金の採集等の不正の事業に従事したと同様に黄金国米国に這入り得たのである」(「In Case of Manchukuo」ジョージ・ブロンソン・レー「満州国出現の合理性」)
「農民に課せられた税の負担は恐るべきものだった.一九四一年には収穫の三五％が天引きされたが,これは国民党が保持する地域での四倍に相当した.村人たちは公然と,毛沢東の死さえ望むようになった…党は抑圧を加えたが,譲歩もせざるをえなかった.すなわち-大規模に,しかし密かに―阿片の栽培と輸出を行ったのだ.これにより,一九四五年まで,基地の公的収入の二六-四○％が賄われることになる」(ジャン・ルイ・マルゴラン『第一章 中国-夜のなかへの長征』ステファヌ・クルトワ,他編「共産主義黒書」)
「蒋介石もまた,彼の初期の時代,アヘンの常習者ではないまでも,最大の販売者の一人であつたことは,公然たる事実である.そして今度の事変が始まつた頃までも,大量のアヘンを隠匿していた,といはれている」
「そして今や,蒋介石一派がそれを利用しはじめた.すなはち彼らは,前述のごとく,自らアヘンの臭気を発散させていながら,日本が支那民衆にアヘン吸飲を奨励し,支那民族の精神と道徳を破壊しようとしている,と世界に訴へたのである」(前掲「Behind the News in China」)

■米中首脳、来月６日・７日に会談　米フロリダで
(朝日新聞デジタル - 03月30日 17:02)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=4503592