過去にはお客を裏切ったしなぁ〜ニュースから

もう30年以上も昔になっちゃうけど、三越百貨店の不祥事があった。まだ覚えてる。それまでも、三越だけじゃなくて、デパートってなんで値段が高いのか疑問に思う商品もあった。商品も本当に値段分だけの価値があるのもを売っていると、信用して買っていたのだけどなぁ。今でも田舎ではそうだ。中元・歳暮は、スーパーで同じものを安くて売っていても、やっぱり百貨店の包み紙でなきゃ恥ずかしいと思う人もいっぱいいる。それでも、お客の思い込みを利用して、価値のないものを売ると信用を失う。

ネットっていう新しい媒体が、世界のあらゆる常識をかき回している。新聞や雑誌は、紙媒体を捨てつつある。店に足を運んでいた客が、家にいながらにして買い物をする。私だって、自分の口に入れるものは店に出向くけど、仕事場で使うものは、スーパーのHPで注文して、配達してもらっていた。文房具も同様だ。車で渋滞に巻き込まれる心配もないし、ましてやガソリン代も浮いて、排気ガスもださず、時間短縮およびエコロジーだ。

以前、カタログ販売の会社でアルバイトをしていた。今は、カタログもネットでみれるようになった。店に足を運んでいた世代が高齢になり、だんだん家から出なくなる。カタログやネット販売世代が主流になってくると、旧態での商売は成り立たなくなる。対策を怠ったのかな。それと、百貨店には外商の人たちもいるんだけど。そっちもネットで注文する人が多くなって、不必要になったのかしら。

母は、百貨店で会員積み立てを続けている。確かに、化粧品などの、どこで買っても値段が同じものや別の地方特産品など、デパートでしか手に入らないものは、会員割引を利用するのも節約にはなる。ただ、私の世代でも、デパートでちょっとおいしい惣菜とかコーヒー豆を給料日に買う友だちがいる一方で、「デパートで何を買うの？」と首をかしげる友だちがいるのも事実だ。

カナダのデパートって、日本の、特に東京にあるデパートに比べると規模が小さい。売り場面積の話だけど。市場も小さいものなぁ。たしか10年くらい前に、老舗がひとつつぶれた。パリのデパートもそれなりに大きいけど、直営でも地方にいくと、拍子抜けするほど小さい。こちらには中元・歳暮の習慣もないし、やっぱり贈り物より自分のものを買いにいくのだろうから、同じものをほかの商店で安くで売っていたら、そっちで買うよなぁ。ネット販売もアマゾンだけではなくて、スーパーだって、本屋だってやってるし。
そういえば、カナダのHMVは全国の22店舗を閉店する。ＣＤやＤＶＤは売れないらしい。あれだけネット販売が盛んになると・・・　まだまだ潰れる業界ってあるのだろうな。


■全国の百貨店で閉店相次ぐ ── 業態に限界、苦境の原因はネット？
(THE PAGE - 03月10日 08:22)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=177&from=diary&id=4470625

(記事本文)
　全国で百貨店の閉店が相次いでいます。郊外や地方の店舗が苦境に立たされているといわれていますが、程度の差こそあれ、百貨店が苦しいのは全国共通です。大手の三越伊勢丹ホールディングスは百貨店事業の低迷から、突然、社長が辞任することになりました。百貨店という業態は存続が難しいのでしょうか。

閉店相次ぐ全国の百貨店
　2月27日、宮城県仙台市の「さくら野百貨店仙台店」を運営するエマルシェが、仙台地裁に自己破産を申請し、営業を停止しました。突然の閉店に利用客はとまどっているようです。翌28日には茨城県つくば市の西武筑波店、大阪府八尾市の西武八尾店が営業を終了。このほか、千葉県千葉市の三越千葉店や大阪府堺市の堺北花田阪急、埼玉県さいたま市の大丸浦和パルコ店などの閉店が予定されています。

　さくら野は仙台駅の目の前にある大型店で、かなりの人通りがある場所に立地しています。西武筑波店もつくば市では唯一の大型百貨店であり、地域のシンボル的な存在でした。地方都市のさらに郊外にある店舗ならまだしも、集客が容易と思われる店舗でも営業を持続できないケースが増えていることから、一部からは百貨店そのものの業態に限界があるとの指摘も出てきました。

全国の百貨店売上高は3年連続の減少
　日本百貨店協会によると2016年における全国の百貨店売上高は前年比マイナス3.2％で3年連続の減少となっています。2015年までは東京、福岡が何とかプラスを保っていましたが、中国人観光客らによる「爆買い」が減ったこともあり全国的にマイナス傾向が顕著です。

　百貨店という業態そのものが苦しいのは海外も同じです。米国の著名百貨店であるメイシーズは、現在100店舗の閉鎖を進めていますが、業績が回復するには至っていません。百貨店から顧客を奪っている最大の要因がネット通販であることはほぼ間違いありません。最近では、ネットとの親和性が低いといわれてきた衣料品も続々とネットへのシフトが進んでいます。日本の場合には、人口減少と消費の低迷が加わるので、まさにトリプルパンチといったところです。

　三越伊勢丹ホールディングスの2016年4〜12月期の決算は売上高が3.9％減、営業利益が36.2％減と減収減益でした。業績不振の責任を取り、3月末で大西洋社長が辞任することになりました。すぐに百貨店の業態が好転するとは考えにくく、しばらくは都市部の旗艦店にリソースを集中するしか方法はないでしょう。

（The Capital Tribune Japan）