地震学者｢ほぼ全滅｣戦慄の答え

大地震の前兆も!? 日本全国の「最危険地帯」とは━日刊大衆 / 2017年1月26日 12時30分　http://taishu.jp/detail/26341/
　我が国の地下深くに眠るといわれる大ナマズが、最近やけに意気軒昂（いきけんこう）。各地で見られる地殻の不穏な動きは“そのとき”の前触れなのか――。
　震度７の揺れで甚大な被害を出した４月の熊本地震、１０月の鳥取中部地震（震度６弱）と、西日本で大きな地震が起きたかと思えば、１１月には福島県沖で震度５弱の地震が起きて津波が発生、さらに年末の１２月２８日に茨城県北部でも震度６弱。昨年は、日本全国で大きな揺れが起き、改めて「地震列島に住んでいる」ことを思い知らされる年だった。
　主要なものだけで２０００もの活断層があり、また４つものプレートがひしめきあう日本列島。はたして、我々は一年を無事に過ごせるのだろうか――。元京都大学防災研究所地震予知研究センター長で、地震学者の梅田康弘・京都大学名誉教授に尋ねてみたところ、のっけから戦慄の答えが返って来た。
「西日本、特に太平洋側のエリアは今、南海地震に向けての活動期に入っています。いつ大地震が起きても、おかしくないんですよ」
　南海地震とは、紀伊半島から四国の沖合でフィリピン海プレートがユーラシアプレートの下に沈み込む際、１００年から１５０年に一度起きるとされる大地震。７１年前（１９４６年）の昭和南海地震では、地震発生直後に巨大津波が発生。主に紀伊半島、四国、九州の太平洋岸を襲い、１４４３人の死者・行方不明者を出した。
　一度起きると、それから数十年はプレートのひずみが解放されて“静穏期”に入るが、その後だんだんひずみが蓄積し、周辺で活断層型の地震が起き始めるのだ。「この期間を“活動期”と言います。１９９５年の兵庫県南部地震（阪神大震災）あたりで西日本は活動期に入ったようで、５年後にも同じ規模（Ｍ７.３）の鳥取県南部地震が起きています。さらに０５年の福岡県沖（Ｍ７.０）と続き、昨年は熊本地震。活断層型の地震が、続けざまに起きているのです」（前出の梅田氏）
　したがって今、西日本では、直近でＭ７クラスの地震が起きたところを除いて、どの活断層で地震が起きてもおかしくないという。「昨年、鳥取で起きた地震は、政府の調査の結果“未知の断層が長さ１０キロにわたってずれたため”と結論づけられました。実は、その前月には、地震の少ない韓国で“観測史上初”となるＭ５.８の地震も発生。あちら側も含む日本海沿岸地域の地殻に、過去にない圧力がかかっているのです。これは不気味ですよ」（全国紙科学部記者）
　極めつけは、国も３０年以内に７０％の確率でＭ８以上が起きると認めている南海地震の“本震”だ。「前回の南海地震（Ｍ８.０）が起きてから、もう７０年。“そろそろだろうな”というのが、大方の地震学者の見方です」（前出の梅田氏）
　一方、東日本はどうかというと、三陸メートル房総半島の沿岸部にかけて、いまだに２０１１年の東日本大震災の余震と思われる地震が頻発している。冒頭で述べた１１月の福島県沖、１２月の茨城県北部地震もそうだった。
「５年以上前の揺れの余震？　と思われるかもしれませんが、あんな巨大地震の余震は１０年、２０年で収まるものではありません。Ｍ９の地震が起きたら、Ｍ８ クラスは１０回、Ｍ７は１００回は起きると思って結構です」（同）
　しかも、１２月の茨城地震はまたもや“未知の断層”によるものと判明。それだけ東日本全域で地殻への影響が大きかったことを物語る。
　当然、東京をはじめ人口が密集する首都圏直下の活断層や、新潟県の糸魚川〜静岡を結ぶ「糸魚川-静岡構造線」という大断層密集地帯にも、大きな負荷がかかっていることは想像に難くない。Ｍ７はむろん、Ｍ８クラスの地震さえ、今年どころか明日にも襲う可能性を否定できないという。
　さらに、海洋地震学者の木村政昭・琉球大学名誉教授（理学博士）は、伊豆、小笠原諸島付近に注目する。「東北の３・１１巨大地震は、太平洋プレートと北米プレートの境界で起きました。結果、その南方延長にあたる伊豆、小笠原諸島付近のプレート境界にも大きな圧がかかっており、大地震が起きる可能性はあります」
　木村氏は、地震空白域（地震が発生しうるのに長年起きていない場所）の研究の中から、地震と火山活動の関係などに着目。独自理論で阪神・淡路大震災、東日本大震災などを的中させたとされるが、この伊豆、小笠原列島付近では２０１２年±５年でＭ８.５の地震が起こると予測している。今年は、その“最終年”だ。そして、その前兆現象はすでに起きているという。
　１５年５月、箱根山（神奈川県箱根町）の噴火活動が活発になった件だ。警戒レベルが１から３（入山規制）に引き上げられ、一部で避難指示も出された。また、小笠原諸島の無人島・西之島が１３年に噴火して以来、１年以上にわたって非常に活発な火山活動が続き、陸地面積が１０倍以上になったのは記憶に新しい。
「地震と噴火活動は密接に関係しています。太平洋プレートが日本列島側に動いてくるときの“押す力”が、火山の下のマグマ溜まりを圧迫し、マグマが上がって来て噴火するわけです。そこからさらにプレートが押してくると、最後は境界付近で地殻がずれて大地震になるんです」（木村氏）
　木村氏は、１５年５月に発生した小笠原諸島西方沖地震（Ｍ８.１）は、その後者の前兆現象と見ている。この地震は震源の深さが６８１キロとＭ８クラス以上では世界最深（東日本大震災では２４キロ）で、陸地からもはるかに遠いが、それでも神奈川県二宮町などでは震度５強を観測した。「この震源がもっと浅くなる場合、巨大津波が本州を襲うのは必至です」（同）
　さて、その木村氏が、今年から１９年中までに起きうると具体的に予測している大地震が、もう一つある。その場所は、大分県と宮崎県の東方沖合、日向灘だ。「この一帯は昨年４月の熊本地震で圧がかかり、大地震の発生が早まった可能性があります」（同）
　熊本地震の発生場所は、「中央構造線」という九州から関東まで一直線に続く我が国最大の断層帯に属しており、このため、多くの地震学者は、この中央構造線上の別の場所での大地震を警戒している。
　日向灘は中央構造線からは外れているが、ユーラシアプレートとフィリピン海プレートの境界付近にある。木村氏は熊本地震によって、この地域にも圧がかかっていると考え、予測では、この日向灘地震は２０１４年±５年、規模はＭ７.５くらいの規模になるという。「大きさこそ伊豆、小笠原諸島付近の予測の３０分の１程度ですが、陸地に近く、過去のケースから考えても、津波が想定されます」（木村氏）
　さらには、この日向灘地震によって前述の南海地震、さらには東南海、東海地震といった複数のプレート地震を太平洋側で誘発する可能性さえありえるという。その前例と見られているのが、１７０７年の宝永地震。規模はＭ９.３とも推定され、推定震度６以上の揺れが起きた地域だけでも、駿河（静岡）より西の東海地方から大阪平野、奈良盆地、紀伊半島、四国、九州東部の豊後（大分）、日向（宮崎）まで及び、さらに甲信地方などの内陸部から出雲地方など日本海側にまで広がる。記録に残る、わが国最大の地震だ。
「この規模の地震が起きたら、全国で揺れと津波による死者は３万人を下らないでしょう。太平洋岸はほぼ全滅という事態もありえます」（前出の全国紙記者）
　まさに、我々は世界に例を見ない「地震の巣」の上に住んでいる。いつ大地震が起きてもおかしくないとなれば、せめて、できるだけの備えはしておきたいものだ
週刊大衆2017年01月30日号