再考、大東亜戦争

石川久遠の「日本人なら知っておきたい真実」より

http://the-soliloquy-of-ishikawa-quon.blog.jp/archives/1063568078.html


《大東亜戦争が起きた理由は、共産主義思想と金融資本家たちの欲望、そして人種偏見が確かに在った》


米国では、未だに〈強制連行〉してきたアフリカ系アメリカ人たちを差別した行為の結果、各州で暴動が起きている。白人警官に射殺される確率が、アフリカ系アメリカ人の方が白人より21倍も高いというのだから、裁判の不当な結果に抗議するアフリカ系の人たちの気持ちは良く分かる。例によって「人権派」の白人たちも、その抗議に加わり出したが、それほど人権が大切なら、なぜ彼等の政府は「人権迫害国家」中共に何も抗議しないのか。


中共では未だにチベットや東トルキスタンなどの本来支那人ではない罪なき人々や法輪功の人々が迫害・拷問・殺戮され続けているというのに、白人（米国人やヨーロッパ人）は貿易による利益を優先して支那人の犯罪を黙認し続けている。その点では日本政府や日本国民の多くも例外ではない。21世紀の世の中になって、中共による理不尽な圧政が黙認され常態化しているなど許されて良い訳がない。中共による国家的犯罪は全人類の問題意識にかかっている。商売が大事か、人命が大切かの二者択一の答えを国際社会は先延ばしにしている。この世に正義など無いのが現実なのである。


中共は明らかなる別の国、台湾を〈一つの中国〉と呼んで核心的利益とし、米国も日本も、多くの国が中共の主張するままに此れを受け容れ、台湾と断行した。トランプ次期米国大統領はこれを中共との取引材料にしようとの試みを匂わせている。米国が熟慮した政策判断で台湾問題を持ち出す事には賛成するが、中共への単なる取引材料に使うのであれば台湾にとっては迷惑な事態になる。トランプ氏はこの問題でも〈正義を語る〉のではなく取引材料としての思いつき発言をした可能性がある。だとしたら米国とは相変わらず他国の迷惑など気にしない身勝手で迷惑な国である。


歴史的に元は英国人を中心とした米国人という奴は誠に身勝手で粗暴で残忍だった。ヨーロッパからの入植者は、アメリカ・インディアンに越冬を手助けしてもらい、ジャガイモの栽培方法などを教えて貰って辛うじて喰い繋いで生き延びられたのに、春になると彼等を大虐殺し始めた。米国人が誇りを持つ 所謂フロンティア・スピリットの始まりであった。白人たちにとって有色人種は人間ではなく、家畜同然の生き物であった。「神の下の平等は白人にだけに適用される」のが常識であった。現在、〈中共の正義が中国共産党にのみ適用される〉のと同じであるから、力のある大国、米国は堂々と道徳・人道を国際社会に問おうとしないし、その資格も無い。


アメリカ・インディアンをほぼ絶滅させた後も、白人による西部開拓史は終わらなかった。海を越え、ハワイ王国を手中にしても飽き足らず、フィリピンをスペインから奪い、フィリピンでも僅かな軍人と多くの無辜の民合わせて20万人以上も虐殺して退けた。そして日本各地の200余りの都市部に木造家屋用に開発された焼夷弾で絨毯爆撃を行ない、広島、長崎に落とす必要のない原子爆弾を実験的に見せしめ投下した。こんな不道徳な国が凡そ70年前に世界一規律正しい日本軍を絶対悪として裁く茶番を演じたのだ。


米・英が「大東亜戦争」を画策した理由は一つでは無い。欧米列強に伍した大日本帝国が有色人種国家であった事。その有色人種国家が国際会議の場で「人種差別撤廃案」を白人達に提案した事。有色人種国家日本が白人国家ロシア帝国を討ち果たした事。白人達によるアジアでの非人道的な植民地支配に間接的にせよ異を唱えた事。米国に支那大陸での利権を分け与えなかった事。フロンティア・スピリットと言えば聞こえは良いが、米国人の悪辣粗暴で残忍な西進政策の果てに日本が立ちはだかっていた事…等々、根底に日本人に対する人種的偏見があった事は疑いない。


最も大きな開戦理由は、大陸にある支那の共産化と日本の無力化・共産化であったという説もある。裏にコミンテルンの謀略が働いていたと言うのだ。陰謀、謀略、奸計…は、日本人が最も不得手で疎い分野である。未だに米国と特亜に振り回されている始末だ。


大東亜戦争 敗戦の理由はコミンテルンの謀略と、大国米国の圧倒的な物量、そして日本人が情報戦に不得手であった事などだ。そして占領統治したGHQの最大の使命は「日本を二度と立ち上がれない程に弱体化」する事であった。そもそもGHQの前身である組織はOSSでOSSの前身は戦争情報局OWIであった。


戦争情報局OWI（United States Office of War Information）はF・ルーズベルトが設立した情報・プロパガンダ機関である。これが1942年6月にOSS（Office of Strategic Services）に改編された。OSSの定訳はなく、戦略諜報局、戦略情報局、戦時情報機関や特殊戦略部隊、戦略事務局、戦略任務局など多数ある。


OSSは、大東亜戦争開戦の翌年には「日本には天皇を存続させ、天皇を利用して日本人を飼い慣らす」という従来から在った米国の計略を確立させた。「軍部を悪に仕立て、臣民には罪を問わない」「悪いのは天皇とその臣民、況してや米国では無く、軍部こそが悪なのだ」として日本国民を手なづけ、良いように洗脳するという作戦である。米国に亡命したドイツの知識人たちフランクフルト学派もOSS顧問になっていたといわれ、戦後の日本の統治の基本方針を築いたといわれる。


OSSが立てた占領政策の骨子は、確実にGHQに引き継がれ、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（War Guilt Information Program）に活かされる。併し、ドイツはナチスに全責任を押し付け、国家と国民は無実を決め込むという卑怯を為したが、1952年にA旧戦犯全員の赦免を果たした当時の日本人は、天皇陛下と軍部と戦犯のみを生贄になどしなかった。


寧ろ、時を経た今の日本人の方が、洗脳の色合いが濃く、戦勝国全ての理解を得て日本国民総意の下で国会により全会一致で赦免された筈のA旧戦犯を責めるのはどうした訳か。現代日本人は国会決議という重い事実を忘れ去っている。


開戦当時、日本国民マスメディアに散々煽られ、国を挙げて戦意高揚の熱に浮かれていた。特高に逮捕される危険を冒して、戦争反対を叫んだ国民が何人居ただろうか。平和な今になって、当時の軍部や戦犯のみを責めるのは卑怯というものだ。〈戦勝国が後付けで言い募るような罪が日本にあったとは思わない〉が、仮に戦争が罪だとしたら、その罪は戦勝国が生贄にした軍部やA級戦犯にだけあったのではなく、当時の日本国民全員に在った。一番悪かったのがマスメディアであったともいえる。


ナチスの迫害を梃子にユダヤ左派は米国にプロパガンダ戦を仕掛けた。共産主義思想はインテリ層を中心に米国人の心を掴んだ。蒋介石のプロパガンダに利用された米国は、その後、ユダヤ左派のプロパガンダにより蒋介石を捨て、毛沢東 共産党政権を樹立させてしまった。


ルーズベルトの親ユダヤ主義は共産主義国をつくったが、それは反ナチズムと通じるものであった。ルーズベルトは死去するが、後任のトルーマンは東京裁判で、ニュールンベルグ裁判と同様な事をしようとした。併し、日本にはナチスドイツとは違って裁くべき悪事は見つからなかった。そこで、在りもしない罪を次々と捏造して裁いたのが東京裁判という茶番とも呼ぶべき私刑（リンチ）である。


共同謀議の罪を問われた東條英機は、当初、自分が問われている罪を理解できなかった。（当時、本人がはっきりと「理解できない」と東條は声を発した）。満州事変以降、共同謀議を画策したのは米国であったから、当然 日本も共同謀議をしている筈だとの邪推か、はたまたただの捏造か。東条英機に落度が全く無かったとは言わないが、とにかく東條英機は身に覚えの無い罪で裁かれた。


大陸を共産化して、国際金融資本の植民地にしようとの謀略の前に立ちはだかったのが大日本帝国であった。日本は白人たちの深謀遠慮を最後まで理解できず、なぜ米・英とソ連が組むのかも理解できなかったのである。日本を滅亡の淵に立たせた大東亜戦争の一側面、または実相である。