地方自治体が、

■地下アイドル、ただ働き・土下座…　悪質事務所に警鐘
(朝日新聞デジタル - 11月11日 17:07)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=4288350
すでに評価が定まった作家ではなく、安い経費でお手軽に使えるアーティストをつかって展開する地方アートのイベントは、一流美術大学の研究室のプロデュースがない３流大学出身者では、一種の地下アイドル並みの扱いになる。

自治体にとっては、芸術イベントが出来れば、役所は仕事したことになるわけで。
しかも一方で、定年退職した専任職員の仕事の穴埋めを、臨時職員で埋める、国が推し進める「ワーキング・プア」政策で、各自治体は仕事の中身もどんどん痩せさせている。

結果、バイト的職員で構成されることで、地域の生活文化に密着しているともいえない、見せかけだけの貧しい現代アートが、地方に蔓延することになる。

これはすでに数十年前から、１００万都市レベルの文化行政では、全国規模でキュレーターを募集するために。
地域文化どころか、街の生活誌すら知らないキュレーターが、「全国的なマスコミ的話題性」で、イベントを組んできたため。
全国にひろがる、「＊＊銀座」や「＊＊富士と同様の、「全国統一の貧しい文化」が、田舎に広がった。

傍から見ると、一見華やかに見えるこうした地方アートは、実はそうした業界に隣接したタウン誌や専門的業界広報誌や観光情報誌とかが、相互に情報拡散し合うことで、自治体職員の仕事としての「情報発信ニーズ」を満たしていて。

それで盛り上がれる「外者、若者、バカ者」を、田舎はいかに取り込むかが、イベントには欠かせないのだけれど。
一方、タウン誌的に盛り上がったからといって、底の浅いイベントでは、観光客の獲得につながっている実感もないし、数字も上がっていない。


＊具体的な地下アイドル噺からは、付き合いがないので、話がそれたけど。

日本の芸術は、奈良、平安の大昔から、基本的には国家政策の一環として進められていて。
地方文化も、その敷衍として、やっと認められるようなところがあった。

それだけに、大手のプロデュースを受けていないという意味での「地下アイドル」的、現代アートの担い手は、ワタシが知る限り、たとえば「舞踏（BUTWO)」の若い後継者は、先人たちの足跡をたどって、ヨーロッパとかに、発表の場を求めているし、国も応援しているらしい

とはいえ、そうした国が背後にいるような「若手育成システム」で掬いとられるのは、「地下アイドル」ではないわけで。

近い将来、私大の講師を約束されているような前衛芸術家は、果たして「前衛」といえるのだろうか？
「前衛」のフリをした、世過ぎの「芸」でないのかな？

しかし、そうした才能や機会に恵まれなかった、親の虐待による精神疾患者や経済的弱者の若者は、一種の自己救済事業のように、「芸」にアイデンティーを求めて、新興宗教もからんで、うごめきあっている。


＊イギリスのEU離脱や、アメリカのトランプの登場は、表現はガサツだけど、従来のシステムへの、底の深い「No!」なわけで。

なんであれ、地下アイドルへの熱狂を、「お弱いオタク文化」とあなどっていると、大人は足元を救われるべな。