更新はありませんが、事態は100％余命のシナリオ通りに進んでいます。

以下転載です。

10日11日の余命会議の内容は別にして、８日に私が上京した一番の理由は竹島事案を主とする外患罪適用についての具体的な官邸メールの作成でした。ただ、対象が韓国事案だけでは外患罪告発要件は満たしていても、いわゆる外患誘致罪「有罪は死刑一択」の適用案件はなく、迫力のないものになっておりました。

　この件、従前、長老から話があったときに面白い話を聞いております。

　「安倍総理は戦後の総理大臣の中で神社ができる可能性がある唯一の人物だ。

なにしろ幸運のかたまりで、彼の進むところみな信号が青になる。稲田防衛相となったとき、突然北朝鮮がミサイルをこっちに向けてぶっ放したり、尖閣諸島に艦船大動員というような紛争勃発で中国、韓国、北朝鮮すべてが外患罪適用対象国になるなんてことが、妄想とか願望とかでなく、かなりの確率であり得ることを頭にいれておくように」と指示されておりました。

　ところが結果として、官邸メールの余命91号〜にはそれを考慮しておらず、結果として、８日の尖閣諸島への中国漁船大集結とか北朝鮮の秋田沖へのミサイル発射により、恒常的ミサイル撃墜態勢の構築とかで、事態が激変してしたため書き直しが必要となってしまったのです。したがって現在書き直し中です。

　中国との紛争勃発は鳩山元総理や村山元総理、また翁長知事や沖縄の反日新聞等が外患誘致罪に問われることになりました。これも現在、検討を始めております。

　また、ばらばらに告発を予定していた事案については、一括として扱えるようになったため、告発の委任状をいただいて集団告発することになりました。

余命三年時事日記
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