広告を見ただけで感染する？「.VVVウィルス」うわさは広がれど、実態は

広告を見ただけで感染する？「.VVVウィルス」うわさは広がれど、実態は
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=94&from=diary&id=3747691

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PCなどからWebサイト上で悪質な広告を見ただけで感染すると騒ぎになっている「.VVVウイルス」。12月に入って急激に話題が広がっているが、セキュリティ企業は目下「確認中」といった回答。まとめブログなどを通じてうわさだけが独り歩きしている状態だ。

【画像が掲載された記事、より大きな画像、その他の画像など】

うわさによると、.VVVウイルスは、PCに入っているFlashなどのアプリケーションが最新版でない場合、その脆弱性（ぜいじゃくせい）を突いて入り込み、文書や画像などさまざまなファイルを「.vvv」と拡張子を付けて変換し、まともに利用できなくしてしまう。もとに戻してほしければ身代金を払えと要求する「ランサムウェア」の一種だという。

とはいえ、セキュリティ問題は、ブログやTwitter、Facebookをかけめぐる情報を鵜呑みにするのではなく、まず専門家の見解をこそ確認すべきだ。

そこで「ノートン」などウイルス対策製品の大手であるシマンテックに問い合わせたのだが、セキュリティレスポンスチームが現在「検体（サンプル）があるかどうか確認中」だといい、いまだ混乱を鎮めるようなレポートは出せていない。

同業のトレンドマイクロも、12月7日時点では情報のとりまとめ中とのことで、もう少し待って欲しいとのこと。カスペルスキーは今後、ブログなど何らかの形で報告を公開する可能性はあるが、まだはっきりしたことは言えない段階だという。

このほかセキュリティ企業各社にも問い合わせ中だが、詳しい情報が明らかになるには、もうしばらくかかりそうだ。

【2015/12/07 18:35 追記】

情報提供を求めたセキュリティ企業の1社、トレンドマイクロから新たなコメントがあった。これまでの分析結果では、今回問題となっているウイルスの挙動や確認されている感染経路から、現状日本を狙った攻撃とは見えず、世界的に見て被害状況は他のウイルスと比べても取り立てて大きくないとのこと。ただ、正確な情報についてはブログであらためて解説するとしている。
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たしか、専門家の見解を待つべきだと待ってたらあんな大参事になった、水俣病というものがかつての日本では起きましてなぁ。

専門家が正式なコメントが出るまで待つのが望ましいことは確かだ。しかし、もし被害が発生するなら、たとえイワシの頭であろうと玄関に飾るべきだ。

しかし、イワシの頭なら笑い話で済むが、特定の宗教や国籍、民族、人種を排除しろとなれば、欧米のテロのような騒ぎになる。

とかく、僕たちは正しく不安を感じることの必要性を３１１の事例から知っているが、正しく対応することはいまだ難しい。

それでも合理性がある対策ならば、専門家の意見表明の前に取るべきだし、それが無駄に終わったとしても、そう悪いはずがない。

しかし、素人の身にどれが正しそうな判断か、どこに合理性があるかなど分かろうはずもない。ましてや、集合知などというものが如何に当てにならないかなど、人類の歴史を辿って行けば明白である。

というわけで、黙って座して死を待つのか、できるだけ足掻いてみるのか。そういう選択肢しかないのである。

考えてみれば、このウィルスがセキュリティ企業のやらせでない保証さえもないのである。報告者のいたずらである可能性さえ否定できない。陰謀論はいくらでも説得力を獲得するのだ。

しかも、各国政府とも、このような悪質なウィルスに対して、極刑を処した事例などないし、ユダヤが徹底的にナチスを追及したような事例もない。

ほとんど今や人類に対する敵対行為でさえあって、ウィルスが仮に、核施設に侵入し、コンピュータをダウン、制御不能に陥った結果、重篤な被害が発生した場合、それはどのような罪に問われるのか。

それは間違いなくA級裁判ものであって人類の平和への罪である。それを追及する仕組みを持たないインターネット、広告業界がこぞってそれら犯罪の温床になっている。テロリストは、ISだけではないのである。

テロリストの隣に住むのは、間違いなく、温厚で平和的な人々なのである。知らぬ間に使っているお金が数人の手を経てテロリストのもとに届く。では、その平和な人は、テロリストの支援者なのか。

しかしテロリストにはテロリストの主張があるだろう、背負ってきた歴史がある、主張せずにはいられない何かがある。

ではこのウィルスを媒介した人々はどうか。そこには資本主義的利潤の追求のいわば究極がある。利潤のためなら人類が滅びても良いという楽観的な悪魔が住み着いているのである。

このウィルスの製造者、攪拌者は厳しく追及し死刑に処すべきだと思うし、それによって得た利潤は、徹底的に追及し関係者は徹底的に追いつめるべきだと思うが、ハテこれも難しい。

もしその犯罪者と呼ぶべきものが、実はアメリカであったり、中国で情報を司る機関の行いであったら？もしこれが、ある国家やある経済層を狙った国家間闘争であったら？

それが市民へ影響しただけならば、それを誰が罰せられるだろうか。もし、国家が、民間に対して、正しい情報を流すことは、国家への敵対とみなすと宣告されたた時、それに抗うだけの経済的、武力的、地理的アドバンテージを現在の企業は持っていないだろう。

そして、もし国家が企業への敵対であったり、利潤追求の観点から邪魔になるのであれば、やはり企業は国家から独立することを模索するだろうと思われる。その結果は、ある地域に国家を持たない、または企業のための国家を樹立することになるだろうと思われるのである。

そのような強化な企業国家が生まれた時、国家さえ対立不能ならば、どの市民がそれと敵対できるであろうか。購入をボイコット？それは１万年前の生活の戻るという意味である。

という未来像を思う時、やはり、専門家の公式見解など待っていられないという気がするのである。

ちなみにデマの範疇で言えば、Windows Update は新しくしろ、Flash は全部切れ、java は捨てろ、辺りらしい。もちろん、違っていても知らない。おれだって右往左往中である。

まぁ、Flash を使っているサイト、Adobe らは、とても迷惑しているだろう。Javaは嫌いだからどうでもいい。