祝！　０ベクレル 新米収穫！　無農薬・有機・特別栽培えみな米と、岡山大・津田教授警告…福島の甲状腺がん発生率50倍　問題

　あの日から、よしこさんが祈りと願いを込めて　積み重ねてきて、

ようやく目標であった、安心・安全なお米ができました。
新米につてのお問い合わせは、

http://eminaclub.com

までお願いします。




　あまりにも、久しぶりになってしまった日記ですが・・・・・・・・・・
皆様いかがお過ごしでしょうか！？
悲しい内容のことばかりが続いていて、なかなか日記をしたためることができませんでしたが、
ようやく、こうして久々に歓声の上がる素敵なことに出合いました！
書く気にもならなかったのですが、


　あたし　お代わりしちゃった・・・・・
だって、あたしが一番最初に食べたのよ！



　今まで継続してきた、世界で通用する　ＩＳＯ基準の　放射能測定で、設定下限値を１ベクレル未満の最も厳しい検査をおこない、
０ベクレルの証明書を添付してお届けしてきたお米。


　ＡＳＫの抗酸化 環境回復農法を取り入れて、
今年から、無農薬・有機の特別栽培米として最高のグレードのお米を収穫することができました！

　悲願と言える達成で、みんなだ大喜び、
もう　最高の気分です！


　確かに、私たち自身も係りながら見てきた事実は、
松本市長である　医師 菅谷昭市長などを筆頭とした、
チャルノブイリ連帯基金さんにも検査を依頼していたことから、
つぶさに、現実・事実を見てきました。

　菅谷市長も、もうじき三期目を任期満了ながらも、
こうした原発問題なども先の見えない状況で、
地元でも、もう一期という声がとても多い状況で、連日地元紙の一面はそのことが書かれている状況です。



　最近では、ほとんど興味も消え失せてしまった感のある、
福島第一原発　放射能汚染事故。


　私たちもつい先日の10月9日に新聞にも掲載された、
岡山大・津田教授が、圧力を逃れてか？　東京都内の外国特派員協会でまさに世界に向けて行った警告会見で、　

　【原発事故から２０１４年末までに県が調査した約３７万人を分析した結果、「二本松市」「本宮市」「三春町」「大玉村」の「福島中通り中部」で甲状腺がんの発生率が国内平均と比較して５０倍に達したほか、「郡山市」で３９倍などとなった。】

　と、公表しました。


　
　こうした状況と社会の風潮は、
精度の高い放射能測定を実施していること自体が、
疎ましく思われる方々も多い状況になっていることが本当のところです。


　つい先日も、この数年の間、つかず離れずのようなお付き合いだった農家さんに、えみな倶楽部の農法サークルである「愛祈」への参加を今年で継続を断らせていただきました。

　今までの、「愛祈」の参加されてきた方々が、
何年ものあいだ積み重ねてきて安全と安心を生産者と消費者が分かち合うための会則の筆頭である、
　放射能測定は拒否するけど、栽培方法等は教授しろという言葉に驚き、
会田会長と話し合い、やはり自分たちの環境回復　健康福祉サポートという事をご理解いただなかったことは残念ながらも、会員の方々とも話し合い、

　やはり　えみな倶楽部では、もうじき４年にわたる長いお付き合いであっても放射能測定を実施しない農産品をクラブの認定として世に出すことはできないと致しかたなくも判断することとなりました。



　かなりの時間を空けてしまいまいましたが、
ここのところ、不穏な報道が続いているので、もう一つを連投気味に早めに書いてゆきたいと思います



2015年10月9日　日刊ゲンダイ　福島の甲状腺がん発生率50倍…岡山大・津田教授が警告会見　
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/165762


　岡山大大学院の津田敏秀教授（生命環境学）が６日付の国際環境疫学会の医学専門誌「エピデミオロジー（疫学）」に発表した論文に衝撃が広がっている。福島県が福島原発事故当時に１８歳以下だった県民を対象に実施している健康調査の結果を分析したところ、甲状腺がんの発生率がナント！　国内平均の「５０〜２０倍」に達していた――という内容だ。

　８日、都内の外国特派員協会で会見した津田教授は「福島県では小児や青少年の甲状腺がんの過剰発生がすでに検出されている。多発は避けがたい」と強調した。

　福島県で原発事故と子どもの甲状腺がんの因果関係を指摘する声は多いが、権威ある医学専門誌に論文が掲載された意味は重い。国際的な専門家も事態を深刻に受け止めた証しだからだ。

　津田教授は会見であらためて論文の詳細を説明。原発事故から２０１４年末までに県が調査した約３７万人を分析した結果、「二本松市」「本宮市」「三春町」「大玉村」の「福島中通り中部」で甲状腺がんの発生率が国内平均と比較して５０倍に達したほか、「郡山市」で３９倍などとなった。

　津田教授は、８６年のチェルノブイリ原発事故では５〜６年後から甲状腺がんの患者数が増えたことや、ＷＨＯ（世界保健機関）が１３年にまとめた福島のがん発生予測をすでに上回っている――として、今後、患者数が爆発的に増える可能性を示唆した。

　その上で、「チェルノブイリ原発事故の経験が生かされなかった」「事故直後に安定ヨウ素剤を飲ませておけば、これから起きる発生は半分くらいに防げた」と言い、当時の政府・自治体の対応を批判。チェルノブイリ事故と比べて放射性物質の放出量が「１０分の１」と公表されたことについても「もっと大きな放出、被曝があったと考えざるを得ない」と指摘した。

　一方、公表した論文について「時期尚早」や「過剰診断の結果」との指摘が出ていることに対しては「やりとりしている海外の研究者で時期尚早と言う人は誰もいない。むしろ早く論文にしろという声が圧倒的だ」「過剰診断で増える発生率はどの程度なのか。（証拠の）論文を示してほしい」と真っ向から反論。「日本では（論文が）理解されず、何の準備もされていない。対策を早く考えるべき」と訴えた。

「原発事故と甲状腺がんの因果関係は不明」とトボケ続けている政府と福島県の責任は重い。