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2009年03月12日01:50

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「憲法9条・廃止の時」

 私がその店を訪れた最後のころの日記を以下に紹介しましょう。

 マスター・H・Nの店のカウンターには、隅のほうにラップトップ型のパソコンが置いてある。いつもは閉じてあるが、その夜はたまたま開いていた。
 「やあ、いらっしゃいませ。きょうはお早いですね」
 その日のニュースをチェックしたマスターは、パソコンを閉じると、憲法改正の考えを語り出した安倍首相の人物像について話し始めた。その日、安倍首相は、憲法改正の手続き法案である国民投票法案を次の通常国会で成立させ、自らの首相任期中に憲法を改正したいという決意を語っていた。その5日前には、国と郷土を愛するという教育目標を掲げた新教育基本法を成立させていた。そんな安倍首相の人物像は、祖父の故岸信介氏の遺影にますます重なってきた、とH・Nは話した。

 「安倍首相は以前、岸元首相のDNAが自分の中にもある、と語っていましたが、どんなDNAだったのか、だんだんはっきりと見えてきましたね。新教育基本法の中にある言葉、国と郷土を愛する、ということはまあ言ってみれば当然のことですが、教育目標として法律の中に書き込む言葉ではありませんね。愛するというのは気持ちの問題で、目標とするようなものではないでしょう。もしそういう目標を書かなければならないとしたら、私なら、愛される国と郷土を作り上げる、とか書くでしょうね。前に、寺山修二の『マッチ擦るつかのま海に霧ふかし身捨つるほどの祖国ありや』という歌を紹介しましたが、国とか郷土とかという共同体を考える場合、この歌のような懐疑心というのはいつも必要でしょう。共同体の教育とか経済とかの政策に関しては、いつも、これでいいのだろうか、これでいいのだろうかという健全な懐疑を重ねていって、少しでも理想に近づけていくという姿勢が大事なんじゃないでしょうかね。
 岸という人も、その足跡を振り返ってみると、国とか郷土とかに関しては懐疑心といったものが少しも感じられない人でしたね。まあ有名な話ですが、岸元首相と実弟の佐藤栄作元首相は山口県の出身、つまり明治の薩長藩閥政府を形づくった長州の出です。曽祖父の佐藤信寛という人も明治の政治家で、若いころは吉田松陰と交わり、伊藤博文や木戸孝允とも交際していたというんですね。そういう郷土でピカ一の秀才だった岸青年は東京帝国大学に入学、そこで天皇主権説で有名な憲法学者、上杉慎吉教授の薫陶を受けます。
 岸青年は東京帝大を首席で卒業、農商務省から商工省を経て満州国に招かれるわけですが、その後東条英機内閣の商工大臣を辞任するときまで、一貫して統制経済に挺身します。満州国ではアヘン専売制を採っていたことが歴史的に解明されていますが、まあこれも統制経済のひとつと言えるのでしょうか。
 東条内閣の商工大臣として日米開戦詔書に副署していますから、戦後は当然、A級戦犯として逮捕されました。ほぼ3年間巣鴨プリズンに拘置された後釈放、さらに追放解除後は日本再建連盟という政治団体を結成して総選挙に立候補、その後自由党に入りますが、反吉田茂を掲げて党を割り、1955年には保守合同を仕上げて、現在の自由民主党をつくります。翌年のポスト吉田の自民党総裁選では石橋湛山に僅差で敗れますが、石橋という人は戦前、東洋経済新報を舞台に、中国大陸からの撤兵、英米との関係強化を主張し続けて戦争反対を貫いたジャーナリストです。人生というのは不思議なものですね。その石橋は首相になった直後に病気で辞任、すぐ後を開戦内閣の閣僚だった岸が襲うわけですから」

 「岸という人は、おそろしくパワーポリティクスを凝視し続けた人だと思いますね。凝視し過ぎてパワー以外はあまりよく見えなくなってしまったのではないでしょうか。この国の戦前のパワーの中心は何だったでしょうか。まあ言うまでもなく主権のある天皇、軍統帥権者の天皇を補佐する軍隊、満州国を支配する関東軍・陸軍、といったところでしょう。戦後は当然ながら勝者の中心、米国ですね。岸元首相は、これらのパワーにぴたりと寄り添いながら自らのパワーを育てていくんですね。戦後、日本を占領したGHQ内のパワーも時間の経過とともに変化していきます。当初はルーズベルト時代のニューディーラーと言われる進歩的な人たちが中心だったですね。GHQの中の民生局、GSと呼ばれた部署に集まった人たちが軸になっていました。占領初期の労働立法や、第9条の戦争放棄や基本的人権を定めた現在の憲法をつくったのは、この人たちだったわけですね。その反対に、だんだんとパワーを盛り返してきたのが、参謀2部、いわゆるG2です。反共主義者のウィロビー将軍や秘密工作のキャノン機関で有名ですね。岸元首相はこのG2と関係があって、その人的つながりのために戦犯として起訴されなかったのだという指摘もありますね。さらに、その流れから、米国CIAの資金提供を受けていたというジャーナリストの報告もあります。そのときのCIA長官は、国務長官ジョン・ダレスの実弟のアレン・ダレスですね」

 「岸元首相は、パワーポリティクスの支配する世界の中で何をしたかったのでしょうか。それを推理するうえで格好の材料になる新聞記事があるんですね。1958年10月15日の各紙夕刊1面なのですが、ある日刊新聞から見出しを引用しますと、「憲法9条、廃止の時――岸首相、米人記者に言明」とあります。米NBCのセシル・ブラウンという記者の質問に答えたもので、まあ当時の読者はどきりとしたでしょうが、こう書いてあるんです。――われわれは最大限の日米協力を可能にする新しい安保条約を交渉する用意がある。しかし日本国憲法は現在海外派兵を禁じているので改正されなければならない。日本は自由世界を防衛する戦いで完全な役割を果す用意がなければならない。――そして、さらにこう言っています。――日本が憲法第9条を廃止すべき時は到来した。日本が現憲法を米国から与えられてから、世界の情勢は大きく変った。しかし憲法改正には時間がかかるだろう。――と。
 この前もちょっと紹介しましたが、米国を実際に防衛する軍事能力を持ち、その意思もある国とでなければ、対等の相互防衛条約は結ばない、というバンデンバーグ決議が米国には厳然としてあったわけです。岸元首相が目指した日米安全保障条約の対等化のためには、この決議をクリアする必要がある。つまり、いざとなれば海外派兵して米国を助けることのできる軍事能力です。そしてこの能力を持つためには、戦争放棄をうたった第9条を廃止しなければならない、というわけです。
 岸元首相自身はこの報道について、同じ紙面で、――内容にだいぶまちがいがある。憲法改正は安保条約改正と関係ないと説明してある。――と言明しています。しかし、首相引退後、原彬久東京国際大学教授のロングインタビューには、――私の持論であり、それをアメリカのほうにも知らせておく必要があったんです。私としては機会あるごとに話をしてきたことであり、当然のことをいったまでです。日本の当時の情勢からいって、誰か一遍は真髄に触れた問題を国民の前にぶっつけて、国民をして真剣に考えさせなければいかん、という考え方でした。――と語っています。安保改定を機に憲法を改正、海外派兵を可能にして日米対等の相互防衛条約を結ぶという構想ですね。
 しかし結局、憲法改正は実現せず、日本は、その施政下にある米軍基地を防衛し、憲法上の規定に従いながら自衛力を維持発展させていくという義務が盛り込まれたわけです。その代わりに米国は日本を防衛する義務があるということが初めて明確にされました。形式のうえではまあ対等の形に近いわけですが、さらにもうひとつ裏では、核兵器を積載した艦船や潜水艦などの日本寄港、通過は一向にかまわないという密約が結ばれたわけです。この話は前に紹介しましたね。そして、さらにさらにもうひとつ裏では、日本の核武装が約束されたというのが、姿を消したわがTVジャーナリストの文字通り裏の取れない話、つまりフィクションです。日米間の核問題を追及する我部政明琉球大学教授の著書によれば、日米間の取り決めは、――公開された交換公文、秘密扱いの討論記録、そして核に関し書面形式をとらない秘密の了解の三点から構成されている――ということです。おそろしいことですが、奥の奥の密約については、私たちはほとんど何も知ることはできない、ということですね。裏の取れない作り話も、ひょっとすると、という感じを持たれてしまうわけです。日米現代史を勉強すればするほと、疑心暗鬼に陥ってしまう。あまりいい話ではありませんね」

 マスター・H・Nの長い話が終ったあと、私は、チェイサーの水を一息に飲み干した。好みのエドラ・ダワーを注文し、ナッツに手を伸ばした。そのあと、H・Nとの世間話に酔いを深めてしまったことは言うまでもない。

 酔いの醒めた翌日から、私は実は別の経済事件の取材に追われることになってしまった。当然ながら、夜のひとりの彷徨などという贅沢は許されなくなった。そして、ほぼ半年、マスター・H・Nのモルトバーにはまったく足を向けなくなっていた。

 事件取材から久しぶりに解放されて訪れたH・Nのバー。しかし、その時にはそこに存在しなかった。私に様々な知識と推測を吹き込んだH・Nは、本当に存在したのだろうか。私はその時、自らそう疑わざるをえなかった。

(上記、真ん中の写真は、戦前満州国の芥子畑で微笑む中国の女性です。)

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