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2009年03月10日02:19

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「カネがない時は、効率だ!」

 今回もマスター・H・Nの話。よろしければ、もう少し、辛抱をお願いします。

 姿を消したTVジャーナリストの取材日誌をマスター・H・Nに返却したとき、H・Nの口元にはかすかな微笑が浮かんだ。「日本はすでに核武装している」。漫画のようなこんな話に強い驚きを体験しながらも、そのよってきたるところの事実については検証のしようがない。自身がかつて味わったにちがいないそんな複雑な感情を私の表情に読み取ってか、H・Nのかすかな笑いにはある種のあきらめの気持ちが漂っていた。
 「驚かれたことと思いますが、フィクションと言ってしまえばそれまでのことでしょう。また、たぶんフィクションなのでしょう。あとで聞いた話では、あのジャーナリストは推理小説ファンでもあったらしいですから、とてつもない日本核武装の話を作り上げて、私の反応を娯しみながら観察していたのかもしれませんね。そのうちひょこっとまた現れて、マスターおかげでこんな小説を書きましたよ、と言いそうな気もしますがね。ただ、これは時間を置いたいまだから言えることであって、そのころはいまのあなたと同じように、私もただただびっくりしていただけでした。
 しかし、そのときはとにもかくにも歴史的な背景を探ってくれという依頼ですから、私も、問題の1959年前後を中心に日米の戦後史を勉強し直しました。1959年というのは、岸・アイゼンハワー政権の時代で、日米安全保障条約の改定作業が進行していた時期ですね。そして、消えたジャーナリストによれば、その年に日本の核武装の裏計画がスタートしたと言うんですね。
 私はもちろん大学教授でもなく、単なる日曜歴史研究家に過ぎませんから、米国に行って専門のアーカイブを渉猟するなどということはできません。それでも、戦後の日米現代史の研究書やアイゼンハワーの回顧録などを丹念に読んでいきますと、ちょっとわれながら驚いたことに、この話が歴史の空白にすっぽりとはまり込んでいくような気がし出したんですね。まあ、ジグソーパズルの最後の一片がはまったというか、1959年のこのことがあったので歴史的なすべてのことが有機的に連結し始めていくというような感覚ですね。その意味で、この推理小説ファンの構想もなかなかのものだとやたらに感心したことを覚えています」

 「ドワイト・D・アイゼンハワーという人は、映画なんかで有名なノルマンディー上陸作戦を最高司令官として指揮した後、NATO軍最高司令官を経て、1953年に米国大統領に就任するんですね。さて、愛称アイクというこの人の名前を聞いて、まず何を連想するでしょう。常識的には、その片腕として辣腕をふるった国務長官のジョン・F・ダレス、そしてこのダレスと一緒に作り上げていったニュールックや瀬戸際戦略と呼ばれる米国の新外交戦略、新防衛戦略ですね。
 ニュールック政策というのは、一言で言えば核兵器による大量報復政策ですね。当時のソビエト連邦が米国や西側諸国を侵略した場合には、ずらりとモスクワに向けて並んだ核弾頭ミサイルが一斉に秒読み態勢に入るという政策です。つまり、そのときにはモスクワをはじめソ連の枢要な都市は核爆発によって跡形もなくなるぞ、だからまちがっても西側を侵略しようという気は起こすなよ、という言ってみれば脅しの戦略です。歴史的には、以来、米ソの間で核軍拡競争が始まって、恐怖の巨大核均衡の冷戦時代が訪れるのですが、この大量報復政策がその最初というわけです。
 このころは、1950年に朝鮮戦争が起り、54年にいまのベトナムであるフランス領インドシナのディエンビエンフーが陥落してフランス軍が敗北し、54年と58年には中国軍が金門島、馬祖島を攻撃して台湾海峡がものすごく緊張するなど、東アジアを中心に東西対決の火花がさかんに散っていたんですね。そのころ、これは1953年の朝鮮戦争ジュネーブ休戦協定のころを思い出しての回顧ですが、アイゼンハワーは回顧録の中でこう言っているんです。――われわれはソ連が大量の原子兵器を保有しており、間もなく水爆装置を爆発させると予測していた。ソ連に爆撃される可能性のあったアジアのすべての目標のなかで、私がもっとも心配したのは無防備の日本の都市のことだった。――とね。
第2次大戦後の歴代米国政権のアジア政策の中で最も枢要な位置を占めていたのは日本列島ですね。戦後世界を再構築するうえでその復興に最も力を入れなければならなかったのは、西ドイツと日本だったわけです。マーシャル・プランと呼ばれるヨーロッパ復興計画をプロデュースした当時の米国務省企画本部長、ジョージ・F・ケナンは、やはり自身の回顧録の中でこう言っています。――それぞれが東と西における最大の工業基地群の中核であった。両国の復興こそ、ヨーロッパおよび東アジアの安定回復のためにはどうしても欠くべからざるものであった。仮に何らかの形で、力の均衡が戦後世界の中に打ち立てられるべきだとすれば、この両国を共産主義の圏外に確保し、その巨大な資力を、建設的な目的のためにフルに活用できるようにすることが是非とも必要であった。――と。まあ、この考え方が戦後日本の逆コースと呼ばれる大きい動きにつながっていくわけです。日本についてこういう認識は歴代米国政権の中ではいわば常識だったわけですね。
しかし、この常識を踏まえたうえでの話ですが、ケナンとダレスは、対ソ連戦略に対する考え方がまるでちがいました。ケナンはスターリン治下のソ連大使館勤務時代に米本国に送った長文電報やフォーリン・アフェアーズ誌に掲載したX論文で有名ですが、ソ連が進出しそうな世界の要所要所でその動きを粘り強く封じ込めていくという封じ込め、コンテインメント戦略を考えていました。これは帝政ロシアの歴史を振り返って、この大国は歴史的に国境の周りの国々を自国防衛のために固めておきたいという地政学的な根強い守備願望がある、したがってそれを超えて野心的に侵略してくる可能性はむしろ低いという歴史的な読みがあったんです。これに対して、ダレスはもっと積極的に打って出て、ソ連に対してはむしろ巻き返し、ロールバック戦略を取るべきだ、と考えていました。そんなわけで、トルーマン民主党政権からアイゼンハワー共和党政権に変わると、国務長官に就任したダレスはケナンを切るわけです。ケナンはその後、ケネディ民主党政権になってユーゴスラビア大使として復活するのですが、それはまた別の話です。
ダレスは、1957年に出した回顧録の中でこう言っています。――戦争防止の一手段として、侵略国を処罰するために武力を行使する意思と能力をもつほかはない、と認識されたことは、現代の偉大な進歩のひとつである。――と。翻訳文がちょっといまいちの感がしますが、意味はわかりますよね。そのダレスは、54、55年と続いた金門、馬祖両島を中心とする台湾海峡危機の後、56年1月になって記者会見でこう言っているんですよ。
――われわれは戦争の瀬戸際まで導かれた。戦争になることなくその瀬戸際までいける能力は必要な戦術である。そこから逃げ出そうとしたり、瀬戸際までいくのが恐いなら負けである。朝鮮戦争の拡大という問題についても、インドシナ戦争になるという問題についても、台湾問題についても、われわれはしっかりと向い合わねばならなかった。われわれは瀬戸際まで歩いていって、それをものともせずに直視した。われわれは確固不抜の行動をとった。――
これは、実は米ソ冷戦史を研究している米国イェール大学歴史学部教授のギャディスという人の著書からの引用なのですが、この人の研究によると、この台湾海峡危機のときに、中国に対する核兵器の使用が政権内部でかなり検討されたんですね。実を言えば、このときの核使用にダレスはそれほど積極的ではなかったのですが、この記者会見の言葉が、核兵器の使用も辞さない好戦的な国務長官というイメージを世界的に植えつけてしまい、以来、瀬戸際戦略という言葉が、ニュールック、つまり核兵器による大量報復政策と並んで世界的に流布するようになった、というのがギャディス教授の指摘なんです」

「では、なぜ核兵器による大量報復政策などというものがそもそも登場したのでしょう。これは、アイゼンハワー大統領の考え方に淵源を持っているんです。アイゼンハワーは軍人一筋で来た人ですが、一国の経済に関して常識的な見方をする人だったんです。アイゼンハワーが大統領に就任するころ、米国経済を悩ましていたのは財政赤字の問題でした。これは米国の歴代政権のほとんど常に変わらぬ課題なのですが、このときも巨額の財政赤字が国内物価の上昇を招き、国民の不満をあおっていたわけです。それどころか常にドル暴落の不安を抱えていた。そして、その最大の原因のひとつが、通常兵器の支払い、つまり国防費だったわけです。アイゼンハワーは軍人だったにもかかわらず、まず常識的に軍事費の削減を考えました。しかし、防衛能力そのものは現状を維持しなければならない、とも考えました。パフォーマンスを維持しながら安く上げるにはどうすればよいか。そこで行き着いたのが、核兵器だったわけです。核兵器の大量破壊能力は通常兵器や通常人員の何倍、何十倍もの効率性を持っていると考えられました。つまり、安く上るわけです。
アイゼンハワーのこの経済重視の考え方に、ダレスの積極的なロールバック政策が結びついた。それが、大量報復のニュールック政策というわけです」

「こういうわけで、1950年代、核兵器による大量報復政策という基本的な考えが米国政権の中枢にありました。その中で、1957年に岸信介首相が日本に誕生したのです。ここでちょっと簡単に日本側の事情を説明しますと、岸政権の歴史的命題は日米安保条約の改定だったんですね。前々政権の吉田政権が結んだ最初の日米安保条約は不平等なものでした。これを少しでも平等な装いのものに変える。これが岸政権の最も目指したところのものでした。しかし、平等の装いをもたらすには、日本側も軍事能力を高め、少しでも自力防衛ができるように見せなければならない。それどころか、できれば有事の際には米国の権益を守備するような相互防衛的な能力も持たなければならない。岸政権はそう考えました。国務長官になる前、第一次日米安保条約締結の米側担当者だったダレスがそのときの吉田首相に求め続けた隠然たる要求でもありました。少し詳しく言うと、いざと言うときには米国を守るような軍事能力、軍事意思を持つような国でなければ対等の相互防衛条約は結ばないというバンデンバーグ決議というものが米国内にはあったのです。米国と対等の条約を結ぶには、そういう防衛能力、防衛意思の問題をクリアしなければならなかったわけです。
さらに、米国側は、一方で核兵器の大量報復戦略を進め、他方で巨額の財政赤字を削減していかなければならない、という事情がありました。そして、東アジアで最も枢要な地域である日本列島を守備するには、相当の資金が必要です。そういう複層的な事情の中で、たとえばの話ですが、日本側が、大量報復戦略の東アジアにおける肩代わりを申し出たとしたらどうでしょうか。そうすれば、米国の財政赤字、軍事戦略の問題は解決に向ってかなり前進するわけです。日本側も、対等条約に向って大きく一歩を踏み出すわけですね。もうここまで言えば、歴史的な背景については大体の察しはつくでしょう」

大体の察しはついたところで、今回はこれくらいにしておきましょう。私もマスター・H・Nの話を聞き書きするのに疲れたし、みなさんも少し飽きたのではないでしょうか。次回はこのシリーズの最終回、日本側の事情、つまり岸政権の話と日米安保条約改定の話をしましょう。

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