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2009年03月01日17:23

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「ビキニ・デー」あるいは日本の原子力。

 今日は、「ビキニ・デー」である。この日付で思い出した話をちょっとしよう。前によく通っていたモルトバーのマスターから聞いた話だ。マスターの名前はちょっと秘密だが、仮にH・Nとだけ記しておこう。何回目の訪問だったかは忘れてしまった。

 「今日は、ちょっと原子力の話をしてもいいでしょうか」
 カウンターに腰を落ち着けた私が黒ビールを飲み始めると、グラスを拭く手を休めて、マスター・H・Nは、こう話し始めた。

 「ちょっと考えてみたんですが、日本の原子力問題は不思議な面があるんですね。日本では、原子力基本法にあるような原子力の平和利用と核兵器とはまったくちがうものだという考え方が蔓延していますが、原子力開発に従事する世界の科学者の間ではそういう認識はないんですね。つまり、核兵器は核分裂のエネルギーを瞬間的に解き放って巨大な爆発をひきおこすものだけれども、発電に利用する原子炉では核分裂のエネルギーをゆっくりゆっくり解き放って熱に変えていくというもので、両者の間には基本的なちがいはないんだ、という認識ですね。ですから、日本に最初に導入された原子炉である英国の黒鉛減速ガス冷却炉は、そもそも核兵器用プルトニウム生産炉の技術をベースにしたものですし、その後関西電力を中心に日本の原子炉の主流となった加圧水型軽水炉は、米国の原子力潜水艦の動力エンジンだったんですね」

 「日本に50基以上あるこの軽水炉の中では一体何が起きているのでしょうか。原子炉には核燃料としてウラン238とウラン235を入れます。238は熱中性子を照射しても核分裂を起こしませんが、235は核分裂を起こします。天然のウランには、このウラン235は0・7%しか含まれていませんが、燃料として入れるものは、この235を3−5%に濃縮してやります。このウラン235を100%にまで高濃縮してやればウラニウム型原子爆弾になりますが、原子炉用には3−5%の低濃縮というわけです。
 しかし、核分裂を起こさないこのウラン238が曲者なのです。ウラン238は、熱中性子を照射されると、その中性子をそのまま吸収してウラン239となります。ウラン239は核分裂は起こさないけれども、中性子が多すぎて不安定になり、専門用語を使えばベータ崩壊というものを起こしてネプツニウム239という元素に変化します。さらに、このネプツニウムが再びベータ崩壊を起こして、今度はプルトニウム239に変化するのです。このプルトニウムはそれ以上ベータ崩壊しないので、原子炉の中には、プルトニウム239がどんどんたまっていくわけです。
このプルトニウム239は、大変な核燃料となります。ひとつは、ウランと混合して、Mixed Oxide Fuel、つまりMOX燃料となります。プルトニウム239は原子炉の中にどんどんたまっていって、それを再処理してまた燃料にするわけですから、まさに夢の増殖炉というわけです。この核燃料のサイクル事業が、いわゆるプルサーマル計画と呼ばれるもので、これからの時代の日本のエネルギー政策の最大の柱となっているものです。しかし、世界の原子力先進国と言われる国々はほとんど例外なくこの計画から身を引いていますから、いまだにプルサーマル計画を掲げているのはいまや日本だけとなってしまいました。ちょっと不思議な光景ですね。そして、たまる一方のこのプルトニウム239は、プルトニウム型原子爆弾の主原料となるのです。日本はこのプルトニウムを有り余るほど保有していますが、どうしてそんなにたくさん持っているのだろう、と世界中の多くの科学者は奇異の目をもって日本を眺めているわけです。つまり、核兵器を持とうと思えばいつでも持てる潜勢的な核保有国と見られているわけですね。
そのような日本の原子力政策というものは、どのように形成されてきたのでしょうか」

「1954年3月という月はどういう月だったか、わかりますか」
もちろん、そのときの私に毛頭そんなことがわかるはずもなかった。
「この月は、日本の原子力政策を考える上で大変な月だったのです。まず、3月1日早朝、南太平洋のビキニ環礁のほど近くで、マグロ漁船、第五福竜丸が、米国の核実験に巻き込まれて被爆しました。甲板で被爆しながらも健康を取り戻した大石又七さんの著書によると、水平線が傘状になって異様な光に包まれたそうです。その少しあとで、光を追いかけるようにして海底のほうから地鳴りが突き上げてきたそうです。核兵器依存のニュールック政策の下にアイゼンハワー政権が始めた大規模な水爆実験シリーズの第一号だったわけです。水素爆弾というのは、簡単に言えば核分裂を起こす原爆自体を起爆装置にして、核分裂、核融合、核分裂という順番に瞬間的に巨大な爆発を起こす超大核兵器で、このときのものは広島型の1000倍の威力と言われています。
この第五福竜丸事件は3月16日朝刊の読売新聞1面にスクープされますが、そんな事件などまったく知られていない3月2日、つまり事件の翌日ですね、衆議院予算委員会に、1954年度政府予算案に対する自由党、改進党、日本自由党の共同修正案が提出されるのです。その修正案の中に、突然、原子炉築造費2億3500万円、ウラニウム資源調査費1500万円、原子力関係資料購入費1000万円の費目が登場するのです。この原子力予算は4日に衆議院本会議で可決され、4月3日に自然成立しますが、この予算の登場に驚かなかった原子力関係科学者はまずいなかったと言っていいと思います。その後、日本の原子力行政の科学者側の中心のひとりとなった日本学術会議の藤岡由夫さんなどは、生涯で最も驚いた瞬間として、この原子力予算出現を報じる新聞朝刊の見出しを見た瞬間だと言っているほどですね。つまり、原子力予算についてはまずだれよりもよく知っていなければならないはずの専門科学者たちがだれひとり、そのことを知らなかったという、本当に驚くべき事態がこの国で起ったのですね。
核兵器の研究というものは、戦中の日本でも陸軍、海軍それぞれで進められていました。もちろん、米国やドイツほど進んではおりませんでしたが、細々と続けられていたのです。戦後、1952年4月のサンフランシスコ講和条約発効の日まで原子力の研究は禁止されていましたが、その禁止が解けてからもしばらくは研究は遅々として進んではいませんでした。やはり広島や長崎の記憶が、科学者たちをして核兵器につながる研究に容易には進ませなかったのですね。
ところが、そんな日々のある朝、突然降ってわいたように原子炉築造予算なるものが出現したわけです。そのころの新聞を見ると、もう大変な騒ぎですね。日本学術会議を中心に、そんな話は聞いてない、基本的な研究もできていないのに突然原子炉築造というのはまったく素人の考えることだ、という科学者たちの声が紙面に充満しています。
ところで、この原子力予算を仕組んだ人はだれだったのでしょうか。まあ、その世界では有名な話ですが、後に首相となる若き日の中曽根康弘さんです。日本の原子力行政の初期の中心人物となる政治家は、この中曽根さんと、科学技術庁長官兼原子力委員長となる正力松太郎さんのふたりですが、中曽根さんのこの原子力予算提出は、実に鮮やかなものでした。国会で、なぜ原子炉築造費が2億3500万円なんだと聞かれて、なぜなら原子炉の核燃料はウラン235でしょう、と答えたという中曽根さんの手並みはあまりに鮮やかすぎて、裏で米国のある筋とつながっていたのではないか、と勘ぐられたほどでした。もちろん、この勘ぐりは裏の取れる話ではありません。中曽根さんは表向き、以前から原子力を自分なりに研究していて、眠ったままの科学者たちをあてにしないで、自分で予算提出を考えたというように回想しています。
これはまあその通りかもしれませんが、中曽根さんはその前年の1953年7月から約5か月間、米国に行っているのですね。そのときに米国のある筋とつながりを持ち、第五福竜丸事件の翌日に、その示唆に基づいて原子力予算をぶつけてきたのではないか、という推測があるのです。アイゼンハワーはその前月の2月17日に、核物質や核技術を二国間ベースで相手国に供与するという方針を打ち出しました。当然ソ連封じ込めのためでしょうが、中曽根原子力予算の出現はまさにこれに呼応するような動きなわけですね。しかも、そういう方針に当然ブレーキをかけることが予想される第五福竜丸事件の翌日というわけです。もう一度振り返ってみますと、1954年3月1日に第五福竜丸事件、翌2日に原子力予算出現、4日に衆議院本会議可決、16日に事件報道、4月3日に予算案自然成立という流れです。偶然にしてはあまりに出来すぎている。しかし、偶然かもしれません。事実は小説よりも奇なり、ですからね。
しかし、本当に奇なるものは、そういった偶然、必然論を超えて、その原子力予算の中身について、その道の科学者たちがだれひとり、事前には何も知らなかったという事実ですね。私が言いたいのはこのことなんですね。果たして、こんなことがほかの国でありうるでしょうか。原子力を寝てもさめても研究している科学者たちが何も知らないうちに予算案が出現してしまうということは、まあ普通の民主的な国ではちょっとお目にかかれない事態ですね。このようなきわめて不透明な政策がまかり通るような国、そのような国の原子力政策というものはどのようなものなのでしょうか」

「科学技術史や科学技術政策を専攻する九州大学の吉岡斉という教授が、その著書の中で日本の原子力政策を具体的に跡付けていてきわめて面白い分析をしています。日本に入ってきた米国の原子炉メーカーは、まず加圧水型軽水炉のウエスティングハウス社が関西電力、三菱グループと結びつき、ゼネラルエレクトリック社が東京電力、東芝、日立グループと結びつきます。そして、関電、三菱、WH社グループには、その後北海道電力、四国電力、九州電力が集まり、東電、東芝、日立、GE社グループには東北電力、中部電力、北陸電力、中国電力が集まります。日本の電力会社がきれいに二分されて、それぞれの炉型は現在にいたるもそれぞれ同一です。談合というよりも、ひとつの統制経済の型でしょうね。産業政策的見地から、通産省がそれぞれ割り振ったというのが、吉岡教授の見方です。
さらに、日本の原子力発電所の建設状況を跡付けてみると、1970年代では年平均2基、80年代では年平均2基弱、原発設備容量の伸びもほとんど直線的な安定したペースで拡大し続けている。米英やフランス、ドイツなどでは経済の伸びなどに応じて建設のペースはさまざまに変化し続けていますが、日本のようにほぼ完璧な計画経済の伸びを示している姿は実に珍しいわけです。そして、この計画経済をコントロールし続けてきた省庁は、通産省です。通産省の前身は、戦前から戦中にかけての商工省、後の軍需省です。産業活動を強力に国家統制するその姿、その思想、これは、岸信介元首相のものなんですね。産業活動を国家統制していく姿は、戦後、原子力だけでなく、たとえば鉄鋼や金融の業態にも色濃く見られたものでしたが、少しずつ緩んでいるような気がしますね。しかし、原子力だけはまったく緩んでいないですね。その不透明な国家統制、そして不透明な密室性。その行く末にさらに、日本だけが突出したプルサーマル計画が控えているというわけです。はてさて、この先どうなることになりますでしょうか」

「数年前の新聞に、新聞社の編集幹部と、エマニュエル・トッドというフランスの人類学者との対談が掲載されました。その中で、トッド氏は、北朝鮮の核実験を機に日本も核兵器を保有すべきだと主張しました。核兵器の地域内アンバランスを避けるために日本も保有して地域内のバランスを取るべきだという主張でしたが、まあ日本という国の政治の姿を知らない人の言うことではないでしょうか。これだけ不透明な原子力行政を続けている国が核兵器を保有した場合、その先行きはどうなるでしょうか。プルサーマル計画でさえ、その臨機応変な路線変更ができずにいる国が、核兵器を携えたきわめて高度の外交政策など展開できるでしょうか。トッド氏の保有論に対しては、反対論の根拠として広島や長崎の悲惨な体験を経た国民感情を挙げていますが、本音のところではやはりこの国の外交政策担当者や為政者を信用していない。あるいは言葉を代えて言えば、この国の民主主義といったものに不信を抱いているからではないでしょうか。つまり、そんなものを持たせたら何をするかわかったものじゃない、ということですね。これは、大方の日本人が思っている本音のところじゃないでしょうか」

マスターの話はちょっとおもしろいので、また載せよう。
(相変らず長くて、スミマセン)

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