【震災5年】携帯どころか

電気そのものが、８時間近くストップしていたからな・・・。
あの２度の揺れで、家も倒壊するかと思ってた。
外へ出れば小中学校はみんな全員で一斉避難。
市役所の職員は、我先状態で外に出ていたのを重い出す。

停電のせいで信号から何から電気が点かず、盗難防止装置のある駐車場では車が動かせず、電車も踏切で立ち往生して通れず・・・。
夜は電気が点くまでは、家の前の大通りで渋滞していた車のライトの灯りだけが頼りだった。

乾電池併用の古いラジオを引っ張り出して電池入れてニュースを聞いてから、徐々にやばいことになっていたことに気付いた。
電気が点いた時にようやく見れたＴＶで、東北沿岸各地の大津波の映像を見たときの衝撃は今でも忘れられない。

今後、首都直下大地震がいつ来てもおかしくない状態にあるということを肝に銘じながら、日頃の備えはきちんとやらねばならないということを身をもって感じたあの日だった。

携帯のiモード(当時はガラケー)など、当然のことながら全く繋がらず。
役立たず状態でした。
災害用の伝言ダイヤルも大事だね・・・。

亡くなられたすべての方々へ黙祷。
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■「つながる携帯」に注力＝安否確認、アプリ活用―通信業界の震災対策(時事通信社 - 03月11日 17:01)
http://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=3893704
　東日本大震災では携帯電話が広域で通じなくなり、安否確認を難しくする一因になった。あの日から５年。ＮＴＴドコモなど携帯電話大手３社は「震災時にもつながる携帯」の実現に向け、通信システムの維持・早期復旧策を大幅に拡充。安否確認にも対応している「ＬＩＮＥ」などのスマートフォン向け通信アプリの普及も進んできた。

　震災では、地震や津波による破損や長期の停電で携帯電話の基地局が機能しない地域が多数生じた。道路の寸断で基地局のバッテリーの稼働時間内に電源車などを手配できなかったことも響いた。

　これを教訓にドコモ、ＫＤＤＩ（ａｕ）、ソフトバンクの大手３社は、２４時間以上もつバッテリーを主な基地局に配備。今後の震災時には孤立地域へも入れるよう陸上自衛隊の協力も取り付けた。基地局を結ぶ回線の切断時にも通信を維持できるよう、回線の複線化も実施した。

　大規模災害時に通信環境を維持できても、通信会社は１１９番などの緊急性の高い通話を優先し、他の回線の通話を制限することがある。このためドコモの池田正・災害対策室長は、「（音声に比べ通信制限がかかりにくい）データ通信を使うのが得策だ」と話し、安否確認に通信アプリを利用することを勧める。

　データ通信の活用は東日本大震災で注目された。短文投稿サイト「ツイッター」には多くの人が安否情報などを投稿。報道機関や政府、自治体も情報発信に利用し、米ツイッター社がサーバーを強化したほどだった。