1.17から25年。

あの日からもう25年経って、時の早さを感じた。
神戸一帯が火の海になり、古いビルや阪神高速が倒壊し、帝産の観光バスあわやの映像や、阪神電車の石屋川・尼崎両車庫の惨状など・・・。
あの大地震がきっかけで、「活断層」という言葉を覚えた。

母方の親戚は宝塚市のマンション住まい。
あの時は想像を絶する揺れで、みんな無事だったのが奇跡だった・・・。

昨晩、南海トラフでスロースリップ現象が起きていることを知らされ、戦慄が走った。
30年以内と言ってはいたが、正直30年どころじゃなく今年中に南海トラフもしくは首都直下の巨大地震が起きると覚悟してかかったほうがいい。
日々の備えは勿論大事だが、一番大事なのは我が身や家族をしっかり守り、そして的確に安全な場所に避難できるかだ。
地震で一番怖いのは、なんといっても津波だからな・・・。
深さが10ｃｍでも流れが早ければ、たちまち身動きが取れなくなるぞ。
首都直下ならば、尚更のこと首都高の構造物の倒壊にも気をつけよう。


1.17の、6千人以上の犠牲者の御冥福をお祈り申し上げます。
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■30年で発生確率70％…首都直下で大地震、そのとき何が(朝日新聞デジタル - 01月17日 11:52)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=168&from=diary&id=5938969
　25年前の阪神・淡路大震災は、日本中に衝撃を与えた。燃え広がる市街地から上がる黒煙、線路が曲がり脱線した電車、横倒しになった高速道路……。マグニチュード（M）7・3の大地震は、神戸市を中心とした地域に、甚大な被害をもたらした。

　地球の営みとしてはわずか十数秒のできごとだった。だが、地下の岩盤が高速でずれ動く現象が都市の直下で起これば、いかに悲惨で深刻な災害が起きるかを知らしめた。

　もし、人、財産、政治、経済の機能が極度に集中した首都圏の直下で、こうした大地震が発生したらどうなるのか。

　関東は地下で三つのプレートがせめぎあう世界的にも珍しい複雑な場所だ。陸のプレートとフィリピン海プレートとの境界付近、フィリピン海プレート内部、フィリピン海プレートと太平洋プレートとの境界付近、太平洋プレート内部など、どこが震源になるかはわからない。政府の地震調査委員会は、南関東でM7級の地震が今後30年間に発生する確率を70%と予測している。

■41万棟焼失、経済被害は95兆円…
　国の中央防災会議が2013年に公表した首都直下地震の被害想定でも、さまざまな震源域を仮定している。都心南部でM7・3の地震を仮定した最大の想定では、南関東の1都3県が震度6弱以上の揺れに襲われ、17万5千棟が倒壊、7万2千人の救助が必要になる。同時多発の火災で消防力が不足、さらに倒れた建物で交通が渋滞し、消火活動は妨げられ、焼失建物は41万棟。2万3千人が犠牲となる。800万人の帰宅困難者が出るほか、断水、停電により、避難者は720万人にふくれあがる。経済被害は約95兆円。政治経済は混乱し、影響が全国に及ぶことは避けられない。こんな想定だ。

　首都圏は、1923年に約10万人が犠牲になった関東大震災を経験している。当時は複雑な交通網、超高層ビル群、拡大した埋め立て地や盛り土、コンビナートなどはなかった。現在のように膨れあがった巨大都市で地震が起これば、これまで経験したことのない被害が出ると予想される。

■「人口集中の東京こそ備えを」
　東京大地震研究所の平田直教授は「M7級の地震は日本周辺で年に1回くらい起こる。ちょうど大都市の直下で起こる確率は低いが、起これば阪神・淡路大震災のような災害になる。人口が過度に集中した東京で何が起こるかは明らかだ。もっと備えなければならない」と言う。