出生率の研究

出生率が下がっている。以前から関心があった県民所得と出生率の関係を調べてみた。
各都道府県の一人当たりの所得(平成24年内閣府のデータ)と各都道府県の厚労省のデータを東北大学が補正した平成26年の合計特殊出生率のデータをエクセルに入力し、相関係数を求めたところ、ー0.45の負の相関が認められた。出生率トップは沖縄県で出生率1.88人。最低は東京都で1.20人。全国平均は1.51人。
一方、一人当たり県民所得は東京都がトップで4423千円。最低が沖縄県の2035千円。全国平均は2733.26千円。
沖縄県と東京都が突出しているので、両者を除外して相関係数を求めたところ、ー2.0の弱い負の相関が認められた。
都市化や過疎の影響が考えられるので、出生率と人口密度の相関もとってみた。ー0.47と、さらに高い負の相関が認められた。また、県民総所得と出生率の間にはー5.0の負の相関が認められた。
出生率の上位は沖縄、島根、宮崎、長崎、熊本であった。地理的には西、南。非都市的な地域である。
下位は東京、北海道、京都、奈良、宮城の順であった。
出生率と日照時間の相関係数はー0.24と弱い負の相関となった。沖縄県の日照時間が全国最低(2012年)であったことが寄与している可能性がある。
自殺率と出生率の相関係数は0.10であり、ほぼ無相関とみてよい。