- 詳細 2024年5月2日 04:51更新
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注意欠陥・多動性障害は
多動性、不注意、衝動性などの症状を特徴とする発達障害の一つと言われているが、DSM-IV-TRでは行動障害に分類されている。
じっとしている等の社会的ルールが増加する、
小学校入学前後に発見される場合が多い。
一般に遺伝的原因があるとされるが、他に適当な診断名がなく同様の症状を示す場合を含む。
なお「注意欠陥・多動性障害」はDSM-IV-TRによる正式名である
(AD/HD: Attention Deficit / Hyperactivity Disorder)。
注意力を維持しにくい、
時間感覚がずれている、
様々な情報をまとめることが苦手などの特徴がある。
日常生活に大きな支障をもたらすが適切な治療と環境を整えることによって症状を緩和することも可能である。
脳障害の側面が強いとされ、
しつけや本人の努力だけで症状などに対処するのは困難であることが多い。
診断は、多くの精神疾患と同様に問診等で行われ、ADHDに特化した生物学的マーカーや心理アセスメントは開発中であり、一般的でない。
ADHDの医学的なあり方に疑問を持つ専門家も多く、アメリカではADHDに関する論争(英語版へのリンク)が盛んである。
DSM-IV-TRでは症状に従い、以下の3種に下位分類がされる。
多動性・衝動性優勢型
混合型
不注意優勢型
一般にADHDとして扱われるADDは、
多動性が少ない不注意優勢型である場合が多い。
子供ではICD-10による多動性障害の診断名がひんぱんに適用される。
学童期までの発症率は1 - 6%で男子の方が女子よりも高い。
しかし、女子の場合は多動が目立たない不注意優勢型に分類されることが多く、発見が遅れがちである。
よって、認知される人数が少ないことが推測され、実際の発症率の男女差はもっと小さいとする説もある。
症状
集中困難・過活動・不注意などの症状が通常7歳までに確認されるが、
過活動が顕著でない不注意優勢型の場合、幼少期には周囲が気付かない場合も多い。
年齢が上がるにつれて見かけ上の「多動（落ち着きがなくイライラしているように見える）」は減少するため、
かつては子供だけの症状であり、成人になるにしたがって改善されると考えられていたが、近年は大人になっても残る可能性があると理解されている。
その場合は多動ではなく、感情的な衝動性（安定性がないことや短絡的に結論に飛躍し順序建てた考えでなく感情が優先しすぎ）や注意力（シャツをズボンから出し忘れていたりファスナーを締め忘れていたり、こういった日常の行動が人並みでないなど）や集中力の欠如が多い。
遺伝的な要因もあるとされるため、症状は育て方や本人の努力で完治することはないとも言われている。
ただ、子供のADHDでさえ曖昧な点も多く、日常生活に支障をきたす精神的な特性を何でもかんでも障害に含めるべきではないとする意見も存在する。
成人にADHDを認めるべきかどうかは医師によって考え方がまちまちであるが、近年では認めないとする意見は少数派である。
ただし、近年の動向を知らずに「ADHDは子供だけの症状である」と考えている医師は少数ではない。
うつ病やPTSD、アスペルガー症候群でも類似の症状を呈する上に合併してしまう事もあり、正確な判断はADHDに理解の深い医師（日本に於いては極度に少数）の診断でなされる必要がある。
またアスペルガー症候群や高機能自閉症との関連については合併症としてではなく、これらの症状全てを自閉症スペクトラムの中に内在する高機能広汎性発達障害 (PDD) の一種として区分せずに診断して取り扱うといった見解も出ている。
現在、全世界で、最もよく使われている診断基準（特に統計調査）は、アメリカ精神医学協会が定めた
DSM-IV(1994)とその改訂版の
DSM-IV-TR(2000)のAD/HDであり、
不注意優勢型と
多動衝動性優勢型と、その混合型という3つのタイプに分けられる。
DSM-IVではMRIや血液検査等の生物学的データを診断項目にしていない。
1994年に改訂されたWHOの診断基準のICD-10は、ADHDではなく、
「多動性障害 (Hyperkinetic Disorder)」とされており、
注意の障害と多動が基本的特徴で、この両者を診断の必要条件としている。
ICD-10の「多動性障害」は、細部では若干の違いがあるものの、
DSM-IVのADHDの「混合型」に匹敵する。
機能不全が疑われている脳の部位には、大きく3箇所ある。ADHDの子供達はこれらが有意に縮小していることが見出される。
右前頭前皮質 注意をそらさずに我慢すること、自意識や時間の意識に関連している
大脳基底核の尾状核と淡蒼球 反射的な反応を抑える、皮質領域への神経入力を調節する
小脳虫部 動機付け
多くの研究者が複数の遺伝子異常が原因で、これらの部位の萎縮に関係しているのではないかと考えている。
※2011年、注意欠陥多動性障害の子どもは、健康な子どもが同じゲームをして働く脳の中央付近の部位の視床と線条体がほとんど働かないことを、理化学研究所分子イメージング科学研究センターなどの研究グループが突き止めたと、新聞報道された。
ADHDの神経基盤
1990年に米国のNIMHのザメトキン (Zametkin) らのグループは、
PETスキャンを用いて、ADHDの成人25人の脳の代謝活性を測定し、対象者群より低下していることを明らかにして、ADHDが神経学的な基盤を持っていることを目に見えるかたちで証明した。
具体的には、健康な前頭前野は行動を注意深く選定し大脳基底核 (Basal ganglia) は衝動性を押さえる働きを持つが
ADHDのケースではそれがうまく作動していない。 エイメン (Amen,2001) は、
脳スペクト画像から、SPECT結果と主な症状から６つのタイプを考案している。
食事とADHDとの関連性について指摘する報告があるが、関連性は十分に証明されていない。 2006年、5000人以上と規模の大きい研究で砂糖の多いソフトドリンクの摂取量と多動との相関関係が観察された。
最近の睡眠科学では、睡眠がADHDの増加に大きく関わっていると言われている。
学校生活への影響
ADHDとLD（学習障害）とを同時に罹患する子供は多いが、
ADHDを持つ子供が必ずしもLDを発症するわけではない。またADHDは知能の低下をもたらさない。
教室で教師は生徒がADHDをもっていても多動衝動をコントロールしていれば普通の生徒として評価することが判っている。
学習面においては、計算などの単純作業において障害が原因で健常児と比較してミスが多くなる傾向はあるが、
周囲の人間の適切なフォローや本人の意識によってミスを減らすことは可能であるとされている。
ADHDだからという理由でレッテルを貼ったり、甘く評価するなどは不適切な対応であるという意見もある。
かといって、現在では一般教諭がADHD児に対して常に適切な対応を取ることは容易だというわけではない。
学習機能面以外の問題として、
ADHD児は授業中に立ち歩く、他の生徒とずっとおしゃべりをし続けるなど、教諭や他の生徒にとって迷惑な存在になるケースも多い。
またノートを取る、宿題する、提出物を出すなどは「退屈」であるためADHDの児童が苦手とする傾向がある（あるいは好きな教科しかしない）。これは、生徒に対する評価に「授業態度」が決して少なくない割合を占める日本の教育現場においては、本人にとっても困難な状況であるといえる。
たとえ知能が高くても学業に結びつかない浮きこぼれの原因になり、授業態度が悪いと内申書で低い評価しか与えらない。
そもそも教育現場でADHDが注目されるのは学級崩壊の原因になるような問題児が発生することへの説明としてADHDが槍玉にあがったことという構造がある。教育現場にとってADHDといえば授業中に歩く生徒のことであり、他人の迷惑になりにくい不注意優先型の生徒を含むADHDの全体像に対して理解が進んでいるとはいいがたい。
ADHDを障害としてではなく、生物の進化の過程で発現した個性であると捉える枠組みもある。
薬物による治療が社会適合性を改善する反面、個性を潰すことにつながるのではとの懸念もあがっている。
ADHDだけに限らず、精神的・身体的に他の人とは異なった人達も、プライドもあれば夢もある個人として扱われるべきであり、障害も含めた個性としての認識するというアプローチもあり得る。
障害を理解したうえでの適切なヘルプは必要ではあるが、それと「甘やかし」の境界をあらゆるケースで明確化することは簡単ではない。また、それによってその子供が障害者だということが被差別化につながり、本人の能力向上や障害の克服の妨げとなるケースもあると言われている。
安易なサポートが「甘え」につながるという視点には考慮すべき点もある。また本人が問題を起こす理由が障害のためによるものなのか、単に本人が甘やかされて育てられてきたため人生経験や躾の不足が原因で問題が起きているのかについては客観的な視点から判断することは難しく、それだけを以てして線引きをすることが容易ではないという問題もある(後者は後述の「自称ADHD」に当たる可能性がある)。
しかしその反面、歴史上の偉人、芸術家、発明家など天才と言われる人たち多くがADHDだったのではないかという説がある。
ADHDは知能の低下には影響を及ぼさず、むしろ一般よりもかなり高い知能をしめす者も多いとする主張も存在する。
実際には診断基準が確立される以前の人物の知能を測定するすべはなく、信憑性が低い。
しかし、その説を根拠に「ADHD優越論」を唱える人や、
医学的な診断を経ていないにもかかわらずADHDを公言する「自称ADHD」という人たちが存在し、この点は他の障害には見られない特徴と言える。
このような点からも、ADHDへのサポートには他の障害者へのサポートとは異なる面が多くあり、単純ではない。
日本は先進国に比べ成人のADHDに対して理解がまだ乏しく、投薬などの具体的な治療を受けるのが難しいため、日本人の成人のADHDは自身の将来へ強い不安や閉塞感を持っていることが多い。そのためうつ病や行為障害などの二次障害にかかりやすく、社会に適応できず引きこもりになってしまうケースも多い。
米国ではADHDと診断された児童450万のうち100万人が不適切な診断、誤診である可能性が指摘されている。
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