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MacFriendsコミュの<OSもいろいろ SSLもいろいろ ユーザエージェントだっていろいろ咲き乱れるの 資料編 その8>

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長くなったので九つの部分に分けました。この部分は八つ目の部分です。

また、"OSの歴史(UNIX系)"(http://www.kogures.com/hitoshi/history/soft-os-unix/index.html)によれば、

・1984年 X/Openコンソーシアム設立
欧州でのUNIX系OSの標準化を意図した団体である
・1993年 X/OpenコンソーシアムへUNIXの商標管理移管
・1996年 The Open Group設立
OSFとX/Openの合併、UNIXの商標管理を受け継ぐ
SUS(Single UNIX Specification)策定
・1998年 Austin Group、SUS3策定

これらの長い内容の中で、重要だと思うことを挙げるとまず、UNIXはすべての希望者にライセンス供与されたことで、多くのコンピュータで稼働することになった。さらに、TCP/IP機能を持つBSDが生まれた。このTCP/IP機能を持つOSが生まれたことで、インターネットの発展が加速された。さらに、この機能が他のOSにも取り入れられ、今やTCP/IP機能はインターネットに欠かせない技術である。現在でもパソコンでインターネットを行うためには、TCP/IP設定は欠かせない作業である。

ついには、2001年から2003年にかけてのインターネットバブルが作られた。逆に、インターネットバブルがあったことで、多くの商用UNIXが生まれた。そのため、そのバブルが終わったときに、そのバブルに支えられたであろう、数多くの商用UNIXが消えていった。生き残った商用UNIXはなぜか老舗と呼ばれるべき商用UNIXであった。

また、UNIXベースのOSは1981年にすでに登場していた。UNIXベースのOSは決して新しいタイプのOSではないと、初めて知った。正直、驚いている。しかも、そのようなタイプのOSをあのマイクロソフト社が作っていたことに、さらに驚いている。マイクロソフト社といえば、DOSベースのWindowsの開発元として、有名である。この会社がなぜUNIXベースのOSに切り替えなかったのだろうか。もしも、この会社が早期にUNIXベースのOSに切り替えていたならば、今頃は多くのパーソナルコンピュータ用のOSがUNIXベースに変わっていたのではないだろうか。

さらに、UNIXが数多く生まれたことで、TRONプロジェクトと同じように、それぞれのUNIX間で違いが出てきたのではないか。そのために、UNIXの標準化を求める動きが出てきたのだろう。このような動きがいわゆる「UNIX戦争」である。このような動きは、日本におけるTRONプロジェクトと理由は同じであろう。しかし、その実態は、日本と異なり、各企業グループ間の競争になっていた。日本では、各企業グループ間の競争ではなく、企業が自主的に参加する、一つのフォーラムが中心となって、その標準化が進められていたようである。

これまでは、UNIXという言葉を何となく用いてきた。ここで改めて、UNIXとは何かを説明したい。その前に、UNIXの標準化の流れについて説明する。

UNIXの標準化の大きな流れは、POSIXからSUSへの流れである。POSIX(Portable Oprating System Interface for uniX)は、IEEEが作成した実装が異なるUNIXでのアプリケーションの移植性を高めるためのインターフェース規格(API規格)である。そして、SUS(Single UNIX Specification)は、The Open Groupによって策定された規格である。SUSはPOSIX標準を拡張することで作られた。

"ウィキペディア Single UNIX Specification"(https://ja.wikipedia.org/wiki/Single_UNIX_Specification)によれば、SUSは以下のように変更されている。

・1988年 IEEE1003(ISO/TEC 9945として登録)またはPOSIXリリース
・1997年 Single UNIX Specification version2(SUSv2)リリース
UNIX98ブランドの中核となる
・2002年1月30日 Single UNIX Specification version3(SUSv3)リリース、IEEE Std 1003.1-2001(POSIX:2001)として採用される
・2004年 IEEE Std 1003.1-2004(POSIX:2004)リリース
・2008年12月 IEEE Std 1003.1-2008(POSIX:2008)公表、Single UNIX Specification version4(SUSv4)の中核となる

現在、SUSを満たすOSのみが公式にUNIXと名乗ることができる。このようなOSが狭義のUNIXである。一方で、より広いUNIXの定義がある。その定義は、UNIX系OSやUNIXベースのOSを、公式にUNIXと名乗ることができるOSに加えたOSである。UNIX系OSは、狭義のUNIXとは別のOSである。このOSは、狭義のUNIXと
同じように動いているように見えるOS、つまり狭義のUNIXのエミュレーターである。よって、UNIX系OSはUNIXライクOS(UNIX-like OS)とも呼ばれる。The Open Groupは、UNIX system-likeという表現が最も近いと考えていたそうだ。

また、The Open Groupの認証コストは高いと思われていたらしい。そのため、実際はSUSを満たすOSを満たしていても、認証を求めない場合もあるようだ。"ウィキペディア UNIX系"(https://www.ja.wikipedia.org/wiki/Unix系)では、以下の例を挙げている。

・GNU
・Linux
RedHat系,Debian系,TurboLiux系.SkackWare系
・MINIX
・OpenSolaris
・Plan 9
ベル研究所のComputing Sciences Research Center
・BSDとその変種
FreeBSD,NetBSD,OpenBSDなど
・AIX
IBM社
・BeOS
Be社
・HP-UX
ヒューレット・パッカーズ・エンタープライズ社
・IRIX
SGI社
・10.0から10.4以前のmacOS
アップル社
・LynxOS
Lynx Software Technologies社
・QNX
QNXソフトウエアシステムズ、今はブラックベリー
・SCO OpenServer
Santa Crous Operation(SCO),カルデラシステムズ,カルデラインターナショナル,SCOグループ,Xinuos
・Solaris
サン・マイクロシステムズ社,今はオラクル社
・Tru64(OSF/1に基づく)
IBM社,DEC(Digital Equipment Computer)社,コンパック社,ヒューレット・パッカーズ・エンタープライズ社
・UnixWare
Univel社,ノベル社,Santa Crous Operation(SCO),カルデラシステムズ,カルデラインターナショナル,SCOグループ,Xinuos
・XENIX
マイクロソフト社
・VxWorks
ウインドリバー・システムズ社

UNIXベースのOSは、一見UNIXを使っていないように見えるが、実は見えない所でUNIXが動いているOSである。UNIX系OSについて調べると、UNIX系OSの中にUNIXベースのOSが含まれる。しかしながら、UNIXベースのOSの立ち位置はとても微妙である。なぜならベースに選んだOSがSUSを満たしていると認められば、そのOSがUNIXであると認めれる。そして、そのUNIXベースのOS全体もUNIXであると認めれるからである。狭義のUNIXとそうでないUNIXとの境の近くに位置するOSが、UNIXベースのOSなのではないだろうか。

次に、GCOS(General Comprehensive Operating System)について説明する。"ウィキペディア GCOS"や"ウィキペディア ハネウェル"(https://www.ja.wikipedia.org/wiki/ハネウェル)に基づき、以下に年表を作成した。

・1962年 ゼネラル・エレクトリック(GE)社、GECOS(the General Electric Comprehensive Operating Supervisor)を開発
・1962年 ハネウェル社、日本電気とコンピュータに関する技術提携契約を結ぶ
・1962年〜1964年 ゼネラル・エレクトリック(GE)社、GE-636(36ビット)向けにGECOS-II開発
ゼネラル・エレクトリック(GE)社、GECOS-III開発
・1970年 ハネウェル社、ゼネラル・エレクトリック(GE)社のコンピュータ部門を買収
GECOS-IIIをGECOS3に改名、ハードウエアはハネウェル6000シリーズに改名
・1974年 6000シリーズをシリーズ60のレベル66へ改名
・1979年 再度、シリーズ名称の変更
・1986年 フランスコンピュータ企業ブル(Bull)社と日本電気との合併会社、「ハネウェル・ブル」設立
「ハネウェル・ブル」は新しい系列の開発を行う
・1991年 ハネウェル社、コンピュータ部門をHIS(ハネウェル・インフォーメーション・システムズ)社に売却

次に、ACOS(Advanced Comprehensive Operating System)について述べたい。現在、日本は国内に"富岳"というスーパーコンピュータを持っている。日本はコンピュータ先進国と言うことができるだろう。しかしながら、1960年代や1970年代の日本はコンピュータ後進国であったろう。このような日本に対して、同時代のアメリカはコンピュータ先進国であったろう。初期のコンピュータ関連の規格はアメリカで生まれていたからだ。このような状況から、日本電機が開発したACOSはGCOSから派生したOSになったに違いない。

このようなACOSが生まれた理由は以下の二つである。

・日本電気がハネウェル社とコンピュータに関する技術提携契約を結んでいたこと
・ハネウェル社がGE社のコンピュータ部門を買収したこと

コンピュータ後進国内の企業である、日本電気であっても、ACOSというOSを作り出すことができたのは、ハネウェル社からGCOSについての情報を得ることができたという利点が大きかったに違いない。そのため、ACOSにはどうしてもGCOSの影響が強く出てしまったのだろう。なぜなら、日本電気は、GCOSを否定できるだけの技術を持っていなかっただろうから。

しかしながら、このような日本の状況は1980年代に入ると、大きく変わる。前に述べたように、1980年代に入ると、スーパーコンピュータについて、日米貿易摩擦が起きた。アメリカのコンピュータメーカが、日本で作られたコンピュータに対して、脅威を感じ始めたのだろう。ACOSでも、1980年代に入ると、ACOSの一つがハネウェル・ベル社にOEM提供されることになった。

"ウィキペディア Advanced Comprehensive Operating Systeme"によれば、日本電気(NEC)のメインフレームおよびそのオペレーティングシステムの名称である。メインフレームとしてのACOSは、Advanced Computer Systemの略称である。ACOSシリーズのハードウエアの共通点は以下の4つである。

・ROM採用によるファームウエア化
・MOSメモリを用いた主記憶装置
・TTL-ICを用いた論理素子
・1990年代に入り、CMOS素子を用いた一つの演算プロセッサ

また、ACOSシリーズのオペレーティングシステムの共通点は以下に3つである。

・仮想記憶
・プロセス
・GCOS由来のTSS(タイムシェアリングシステム)

この結果、ACOSの信頼性は向上し、同時に高速化と小型化も実現された。このため、ACOSシリーズは、1980年にはメインフレームのメーカ別日本国内シェアで第3位、1986年には第2位となった。

1971年以前、NEC社と東芝はそれぞれ独自にコンピュータを開発していた。しかし、1971年にHIS社(ハネウェル・インフォーメーション・システムズ社)設立をきっかけとして、NEC社と東芝が提携することになった。NEC社はハネウェル社から、東芝はGE社(ジェネラル・エレクリック社)から、技術供与を受けていたからだ。両社は提携のときに、分担することを決めた。NEC社が小型機と中型機を、東芝が大型機を担当することになった。さらに、両社は販売面でも提携して、日電東芝情報システム(NTIS)を設立した。しかしながら、東芝が後に提携を解消した。

小型機がACOS-2系、中型機がACOS-4系、大型機がACOS-4系とACOS-6系である。ACOS-4系は当初、中型機であったが、大型機や超大型機に発展する。ACOS-2系はACOS-4系のサブセットである。そのため、ACOS-2系とACOS-4系のアーキテクチャーは同じである(8ビットバイト・32ビットワード)。ACOS-6系は両者と異なっている(9ビットバイト・36ビットワード)。このようなアーキテクチャーの違いが、ソフトウエアの開発を難しくし、ソフトウエア開発に大きな負担をかける原因となった。ACOS-2系は現在、販売されていない。

ここで、これまで述べてきた内容を振り返ってみよう。まず、OSが登場する前のコンピュータのいくつかの制御方法について述べた。次に、キーボードのみからコマンドを入力することで、操作を行うCUIを用いたOSが登場した。その次に、キーボードからコマンドを入力しなくても操作をすることができる、GUIに用いたOSが登場した。CUIからGUIへの過渡期においては、画面上に文字を用いたメニューを表示するという手法が用いられた。CUIではキーボードのみが用いられたが、GUIではマウスも、後にはトラックパッドも用いられた。初期のGUIは、CUIによるOS上で、GUIを実現するための別のアプリケーションを用いていた。その後、OS自体でGUIを実現できるようになった。

では今後、どのようなOSが出てくるのだろうか。現在、アンビエントなOSが出てくると予想されている。アンビエントなOSとは、どのようなOSなのか次に述べてみたい。そのためには、コンピュータと人との関係から、それについて述べていくことが最も分かりやすいであろう。
実用的なコンピュータが登場したとき、それはまさに神であった。その神はその大きさのために、神殿と言うべき大きなビルの中に鎮座していた。その神殿には、その神に仕える神官とも言うべき、オペレータがいた。コンピュータを利用する人は、自分が作ったプログラムの実行を、オペレータに依頼していた。それは、まさに神託を求める人が神官に頼むように。この時代はごく限られた人だけがコンピュータを利用していた。そのような人やオペレータだけが、コンピュータの扱い方を知っていればよかっただろう。また、OSはとてもハードウエアに依存していた。

やがて、ビル一つ分ぐらいあったコンピュータが小型化された。しかしながら、現在のように、誰でも希望すれば、それを利用できなかった。その上、それはあまりにも高額であり、一人の人がそれを利用することは望むべくもなかった。そのため、一台のそれを二人以上で利用する方法が考え出された。

次に、不特定多数の人が、オペレータを介して、コンピュータを利用する時代が来た。この時代では、オペレータさえ、操作方法を熟知
していれば良かった。具体的な例は、みどりの窓口でのチケットの予約である。

その後、企業のOA化(オフィスオートメション)が進んだ。OA化で用いられるのは、さらにコンピュータの小型化進み、机の上に置けたり、
カバンに入れて持ち運べたりするコンピュータである。ユーザ自身が、これらのコンピュータを直接操作しなければならない。そのため、ユーザは、必要な操作方法を覚えなければならない。人がコンピュータに合わせる必要があったのである。これがまさにユビキタス社会の始まりである。また、OSは、以前ほどではないとしても、ハードウエアに依存していた。

さらに、小型化が進んだコンピュータが家庭内でも利用されるようになった。そのため、不特定多数が操作を覚えていなければ、コンピュータを利用できなかった。しかしながら、相変わらず、人がコンピュータに合わせる必要があった。OSも同様に、ハードウエアに依存していた。同時に、家庭電化製品のマイコン制御化が進んだ。また、それまでの固定電話に代わり、OSが入った携帯電話の利用者が登場した。これら三つのことは、ユビキタスの進化である。

次のアンビエントの時代は、以前と異なり、コンピュータが人に合わせる必要がある。アンビエントとは、自宅やオフィスなどの環境そのものにコンピュータが溶け込み、ユーザがいつでもどんな方法でも情報アクセスしたり、環境内にある様々なデバイスを自由に操作したりできるようになることである。現在、いくつかの企業が、スマートスピーカでアンビエントの時代に向けてのテストを行っているらしい。

ここで、視点を変えて、ユビキタスとアンビエントの違いを、以下の三つの視点で挙げてみたい。

・絶対に必要な要素
・必要に応じて、コンピュータを停止できるかどうか
・ネットワークを切ることができるかどうか

ユビキタスに必要な物は、センサーとコンピュータとアクチュエータ、略してSCAである。一方で、アンビエントに必要な物は、モニタリングデバイスとAI(人工知能)とアクチュエータ、略してMAAである。次に、ユビキタスはコンピュータを必要に応じて、停止することができる。一方で、アンビエントはAI処理を行うコンピュータを停止することができない。さらに、ユビキタスはネットワークを必要に応じて、停止することができる。一方で、アンビエントはネットワークを停止することができない。コンピュータを停止できるかどうかとネットワークを切ることができるかどうかで両者に違いあるので、アンビエントはユビキタスよりも、より高度なセキュリティが必要である。さらに、強力な停電対策も必要である。

さらに、AIと人を、記憶力と前例がない事態での対応で、比較してみよう。記憶力で言えば、AIは人よりも格段に優れている。一方、前例がない事態での対応では、ある人が考える力をさえ持っていれば、その人の方がAIよりも優れている。AIは、過去の事例のみから答えを出しているからである。AIは、きっと凡例が存在しない場合の判決を出すことはできないだろう。人は、AIで記憶力で負けていることを、何で補うことができるのだろうか。これで本題に戻そう。

環境内に多数のコンピュータやデバイスがある場合、それぞれが異なるハードウエアアーキテクチャである可能性が極めて高い。そのため、アンビエントなOSは、コンピュータやデバイスのハードウエアに依存してはならない。さらに、アンビエントなOSは、コンピュータを人に合わせることもできなければならない。

アンビエントなOSの先にあるのは、やはり都市OSであろう。スマートシティは、SDGsに示される社会課題をSociety 5.0で提案されるデジタルテクノロジーで解決する試みである。都市OSはスマートシティに欠かせない。なぜなら、都市OSは、OGC(Open Government Consortium,一般財団法人 オープンガバメント・コンソーシアム https://ogc.or.jp)の都市OS分科会によれば、地域が必要とする機能体系をまとめたアーキテクチャだからである。都市OS分科会は、2020年度における六つの分科会及び研究会の中の一つである。

従来のユビキタスなOSとは異なり、「都市OS」という名前の完成されたOSは存在しない。このことは、一般ユーザにとっては、重要なことではない。なぜなら、一般ユーザが、組込OSを利用する場合と同様に、その具体的な名前を知る必要がないからである。

次の部分は<OSもいろいろ SSLもいろいろ ユーザエージェントだっていろいろ咲き乱れるの 資料編 その9>を読んで下さい。

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