チェダゼミナールコミュのよくわかる教職教養100

古代ギリシャ・・・奴隷によって支えられていた社会

コメニウス・・・『世界図絵』　直観教授　コメニウス以前の教育の主流は、特定の人に古典語を教えるものだった。そこでコメニウスはすべての人に広範な知識を一斉教授方式で教えようと考えた。

ロック・・・精神白紙説（タブラ・ラサ）

ルソー・・・自然に帰れ　子どもの発見者　消極教育　『エミール』

ペスタロッチ・・・直観教授　生活が陶冶（とうや）する。

コンドルセ・・・フランス革命期のジロンド派議員。公教育制度改革案。人権思想と政教分離。教育の無償性・中立性・男女の共学。

ヘルバルト・・・ドイツ。倫理学と心理学を基礎として教育学を体系的に構築。教授の究極の目的を「道徳的品性の陶冶」にあるとした。「明瞭―連合―系統―方法」の4段階教授法。

デュルケム・・・社会学の父。『教育と社会学』　教育科学の確立。

モンテッソーリ・・・イタリア。ローマに「子どもの家」。

ペーターゼン・・・『イエナ・プラン』

19世紀の教育・・・経済競争に勝ち抜くという観点から整備。

エレン・ケイ・・20世紀はまさに子どもたちがあらゆる束縛から解放されて自由に創造的に生きる時代になるだろうと予言。「教育の最大の秘訣は教育しないことである」と断言。

パーカースト・・・ドルトンプラン。実験室。

ウォッシュバーン・・・ウィネトカ・プラン。個別指導と集団学習。

カント・・・人間は教育によってはじめて人間になることができる。

弘文院・・・和気清麻呂の息子が開学。

勧学院・・・藤原冬嗣が藤原氏の窮乏者のために建てた。

足利学校・・・1872年（明治5年）まで存続。

藩校・・・文武兼備の人間を育成。勉強だけじゃエリートになれない。

郷学・・・藩校と寺子屋の中間。

森有礼・・・初代文部大臣。4年間尋常小学校に就学することを義務付けた。

学制・・・1872年。教育費を民衆負担としたことで農民層を中心に激しい反発を買う。

教育令・・・1879年。自由教育令。就学義務年数を大幅に緩和する内容だったため、たちまち就学率の低下を招く。翌年1880年、学校教育の低下を防止するための「改正教育令」が出された。

中央教育審議会・・・文部科学大臣の諮問機関。

臨時教育審議会・・・1984年。内閣総理大臣の諮問機関。単位制高校、総合学科の創設、大学入試センター試験などが決定。

道徳の時間・・・教育の戦前復帰ではないかと激しい論争となった。

精神分析学・・・意識することが苦痛な欲望は無意識の世界に抑圧され、それが神経症の症状となって表出されると考えた。そのため、自由連想法を考案し、抑圧された内容を表面化させて、本人が意識することによって症状が解消すると考えた。

成熟優位説・・・ゲゼル。発達は遺伝的要因による。「蛙の子は蛙」

環境優位説・・・ワトソン。発達は環境的要因による。アヴェロンの野生児。「氏より育ち」

輻輳説（ふくそう）・・・シュテルン。遺伝的要因と環境的要因が協調的に作用し、ある資質を形成する。

青年期・・・25歳（30歳）まで。

自己中心性・・・他者の視点から理解できない。

初頭効果・・・系列の初めで成績がよい。

親近効果・・・系列の終わりで成績がよい。

フラストレーション・トレランス・・・欲求不満耐性。

指示的カウンセリング・・・ウィリアムソン。進路指導や学業指導等におけるクライエントの悩みの原因は、判断に必要な知識を持ち合わせていないため、自己決定できない状況に置かれていると考える。

来談者中心（非指示的カウンセリング）・・・ロジャーズ。交友関係や自分自身の悩み。心理的な悩み。

折衷的カウンセリング・・・ソーン。カウンセリングの第一段階では非指示的方法により問題の所在を明らかにし、第二段階では指示的方法によって問題解決の具体的方法を指摘しようというものである。

ブーメラン効果・・・他者から説得を受けた人が、その説得内容の趣旨とは逆の方向に自分の意見や態度を変化させる現象。

スリーパー効果・・・他者から説得を受けたとき、その説得の効果が、説得された直後よりも一定時間後のほうが大きくなる現象。

学習指導要領・・・当初は試案。昭和33年改定より、法的拘束力を持つ様になった。

外国語活動・・・小学校５・６年。1単位。成績はつけない。総合的な学習の時間と同様に文章記述により評価する。

道徳の時間　
? 主として自分自身に関すること。
? 主として他の人との関わりに関すること。
? 主として自然や崇高なものとのかかわりに関すること。
? 主として集団や社会との関わりにかんすること。

モニトリアル・システム・・・年長で比較的優秀な生徒を助教とし、教師の監督・指導のもとに生徒への指導に当たらせる。

OHP・・・明るいままの教室内で、児童生徒に向かい合ったまま操作ができ、授業の適所に効果的に文字や図を提示できることが利点である。

PTA・・・加入・非加入はまったくの自由な任意団体。だだし、社会教育法上は社会教育団体として扱われている。

学校評議員・・・校長との1対１の関係を基本とし、合議制ではない。校長の推薦により、学校の設置者が委属する。法的拘束力のない個人意見を述べることで、校長との個人的関係における意見具申機関である。

学校運営協議会・・・学校運営の基本方針において、承認する。教員人事に対して任命権者に意見を述べることもでき、任命権者はこれを尊重しなければならない。

死刑廃止条約・・・1989年。日本未批准。

義務教育・・・教科書代無償。

指導要録・・・作成義務は「校長」。

出席簿・・・作成義務は「校長」。

臨時休業・・・非常変災等急迫の事情があるときは「校長」、感染症の予防上必要があるときは学校の設置者がそれぞれ行なう。

教室から退去・・・当該授業に代わる指導が別途行なわれるのであれば、懲戒の手段として行なうことができる。他の児童生徒の学習上の妨害を排除し教室内の秩序を維持するため、必要な間、やむを得ず教室外に退去させることは懲戒には当たらず、教育上必要な措置として差し支えない。

出席停止・・・懲戒行為ではなく、学校の秩序を維持し、他の児童生徒の教育を受ける権利を保障するため。

教職員の任用・・・最終的には教育長が行なう。

県費負担教職員・・・市町村立学校の教職員。

信用失墜行為・・・法律に規定はない。交通事故、飲酒乱行、婦女暴行、異性関係のもつれ（不倫）、金銭問題、賄賂授受、火災の火の元、奇抜な服装。

守秘義務・・・退職後も適用。会議の内容、人事、子どもの出生事情、成績、非行、家庭事情などのプライバシー。

兼業・・・他の教育職の兼職、他の教育事業や事務の従事が出来る。

懲戒処分・・・道義的責任が問われる。「免職」「停職」「減給」「戒告」。常勤や1年目にも適用。

分限処分・・・道義的責任は問われない。「免職」「休職」「降任」「降給」。

教育委員・・・特別職の地方公務員で、地方公務員法の適用はなく、非常勤である。任期は4年で、再任もある。委員のうちに保護者である者が含まれるようにしなくてはならない。

教育長・・・一般職の地方公務員で、教育公務員である。教育行政のプロフェッショナル。教員の選考権・推薦権がある。

PDCAサイクル・・・Plan計画 Do実施 Check評価 Action改善。

評価の４観点・・・「関心・意欲・態度」「思考・判断・表現」「技能」「知識・理解」