チェダゼミナールコミュの講義ノート　その５１　

一時間目　「道徳教育論」

突然ですが、皆さん政治思想などお持ちでしょうか。

僕が思うに、政治思想というのは４種類に帰結することができると思います。

?ラディカル（急進的）保守

?中道右派

?中道左派

?ラディカル社会主義・共産主義

そもそも個人個人の思想などというのは、多かれ少なかれ親や周りの影響を受けて形成されていくものだと思います。

血は争えないとはそういう意味合いなのでしょうか。

もうちょっと歳をとって、「ああ、結局俺は親父と考え方が一緒だったな」と思うときがくるのかもしれませんし、思想や哲学をコロコロ変えて来たつもりでも「結局一貫性のあるものだった」と思うときがくるのかもしれません。

ところで?から?までのジャンルで、どれが一番割合的に多いのでしょうか。

僕は?の中道右派が世の中の５０％を占めていると思います。

つまり、現状に多少の不満はあるものの、現状維持でもよしとしている人たちがマジョリティー（大半）だということです。

これはある意味しょうがない事でしょう。

習俗の絡みがありますから。

現在の既存のルールが正しいものなんだと、なんとなく思ってしまうものなんでしょう。

それに既存のイデオロギーを覆すにはそれだけ大きなエネルギーも必要になってくると思います。

ところで民主化について考察してみましょう。

民主化とは別の言い方をすれば個人主義とも言えそうです。

そして個人主義とは、社会の公道徳と折り合いをつけないと維持できないものであるため、どうしても性質上脆弱なものなのです。

わが国はGHQの支配化の下、民主化がはかられて60年ほどたちますが、果たして民主化は達成されたのでしょうか。

そもそもフランスの歴史を見てみると、18世紀終わりごろの革命から80年以上もかかってやっと民主化が始まりました。

民主化とは一朝一夕でできるようなものではないのです。

話を変えましてアンデルセン童話について。

「アンデルセン童話の呪い」という結構有名な本があります。

アンデルセン童話にはマッチ売りの少女、みにくいアヒルの子などありますが、これらの童話は何を意図しているのかわかりますか？

マッチ売りの少女の終わり方は、少女の死で終わります。

僕は宗教をあまり悪く言うつもりは毛頭にもないのですが、キリスト教にしてもイスラム原理主義にしても、多かれ少なかれ、現実世界の事実（具体的には貧困・階級社会による差別など）を隠蔽する役割があると思っています。

マッチ売りの少女は貧困による飢えと寒さによって死にますが、たとえ死んだとしてもあの世で幸せになればそれでよしとするアンデルセン童話に僕は一種のマインドコントロール的要素を感じます。

日本人が好きな、判官贔屓（はんがんびいき）とかそういった次元ではないと思います。

やはり現世で幸せになるべきであるし、現実社会をきちんと整備していくことが重要なのではないのかと思います。

そういった意味で、デュルケムの果たした役割は大きいですね。

最後に文化についてですが、日本人は「恥の文化」、キリスト教圏は「罪の文化」といわれています。

つまり日本人は悪いことをしても「赤信号、みんなで渡れば怖くない」というスタンスです。

皆が悪いことをしていればオッケーなのです。

キリスト教圏の罪の文化とは、常に神が見ているので、いけないことをしてはいけないのです。

日本のサッカー界の決定力不足も、この文化に関連していると思いませんか？

考えすぎですか？

二時間目　「地理歴史科教育法」

僕は今まで知らなかったのですけど、緑茶、ウーロン茶、紅茶の原料は全部一緒らしいですね。

発酵の度合いによって分けられるそうです。

教職につけば、教科書を使って授業をしていくことが基本となるでしょうが、教科書に書いてあるから単元を設定するということはしたくないですね。

あくまで自発的に、自分の心のそこから湧き出る疑問を解決するために授業を進めていくというスタンスにしたいと思います。

三時間目　「人文地理学」

今日の日経と朝日の紙面に、アメリカの人口が3億を突破するという記事があったそうです。

アメリカは2000年には2億8千8百万人だったのを鑑みると、結構速いペースで増加していることがわかりますよね。

日本はもう減少局面であるのになぜアメリカは伸び続けているのでしょうね。

ひとつは移民、もうひとつは出生率の高さです。

ではなぜ出生率が高いのでしょう？

この辺は僕の中であやふやです。

経済力なんでしょうか。

宗教上の考え方の問題なんでしょうか。

5時間目　「韓国経済論」

日本は1910年に韓国併合をし、日本に無理やり連れてきて、炭鉱で働かせたり、製鉄所で働かせていました。

福岡の某財閥がその1つだろうし、北九州の重厚長大の某企業なんかもそうかもしれません。

つまり、今は北朝鮮の拉致問題がありますが、それとまったく逆のこと、しかも数だけで言えば日本が韓国人を拉致した数の方がよほど多いでしょう。

だからお互い様なんだと言いたいわけではなく、歴史認識として頭に入れておきたいということなんです。

ただ韓国併合は決してマイナス面だけではなく、韓国国内のインフラ整備などに日本兵が大きく貢献しています。

だから何かを議論する時には、相手の弱いところをついて攻めるということはするべきではないと思うのです。

日本は確かに軍国主義時代にいろいろと過ちを犯しました。

しかし今はすでに戦後賠償も終わっていますから、そこをつけ込まれても、弱気にならないことが重要だと思います。

6時間目　「スポーツ科学演習」

9試合無敗だった(o^v^o)

語句調べ

エミール・デュルケーム（Émile Durkheim, 1858年4月15日 - 1917年11月15日）は、フランスの社会学者。オーギュスト・コント後に登場した代表的な総合社会学の提唱者である。その学問的立場は、方法論的集団主義と呼ばれる。
略歴
デュルケームはフランスのロレーヌ地方のエピナルで代々敬虔な信仰を保持したフランス系ユダヤ人の家系に誕生している。父親と祖父はラビであった。 しかし彼自身は世俗的な人生を送っている。 事実、彼の業績の多くは宗教現象が天与の要素よりはむしろ社会的なそれに起因していることを実証したものであった。
しかしながら、彼のユダヤ人としての背景が彼の社会学に色濃く影響を与えていることは否定できない。彼の教え子と友人の多くはユダヤ人であり、血縁者であった。
社会学主義の提唱者
デュルケーム（またはデュルケム、デュルケイム）は当時としては斬新な独自の視点から社会現象を分析し、経験科学としての社会学の立場を鮮明に打ち出した人物である。彼の理論は20世紀初頭に活躍した多くの社会学者、民族学者、人類学者などに多大な影響を与え、彼の死後マルセル・モースを中心としてデュルケーム学派というフランスにおける有力な社会学派が形成されるまでになった。
エコール・ノルマル（高等師範学校）卒業、ボルドー大学教授を経て、1902年ソルボンヌ大学講師、1906年同大学教授。社会学の他、教育学、哲学などの分野でも活躍。社会学主義の提唱者で、フランスにおいて初めて社会学の機関紙として、L'ANNÉE SOCIOLOGIQUE（社会学年報、1898年発刊）を創刊し、この機関紙の執筆者や協力者たちによってデュルケーム学派という研究グループが形成された。
実証主義の科学としてオーギュスト・コントによって創始された社会学が、未だに学問として確立されていない状況を見たデュルケームは、他の学問にはない独自の対象を扱う独立した科学としての地位を築くために尽力した。
彼は『社会分業論』において、社会学を「道徳科学」と位置づけ、諸個人の統合を促す社会的要因としての道徳（規範）の役割を解明することであると考えた。そしてその後、『社会学的方法の規準』において、社会学の分析対象は「社会的事実」であることを明示し、同時代の心理学的社会学の立場をとっていたガブリエル・タルドを強く批判した。
デュルケームが社会学独自の対象とした「社会的事実」とは、個人の外にあって個人の行動や考え方を拘束する、集団あるいは全体社会に共有された行動・思考の様式のことであり、「集合表象」とも呼ばれている。つまり、人間の行動や思考は、個人を超越した集団や社会のしきたりや慣習などによって支配されるということである（たとえば、初対面の人に挨拶をすること、うそをつくのは悪いことだと考えることなどは、社会における一般的な行動・思考のパターンとして個人の意識の中に定着したものである）。
彼は、個人の意識が社会を動かしているのではなく、個人の意識を源としながら、それとはまったく独立した社会の意識が諸個人を束縛し続けているのだと主張し、個人の意識を扱う心理学的な視点から社会現象を分析することはできないとして、タルドの心理学的社会学の立場を批判した。
このような「社会的事実」を客観的かつ実証的に分析し、その実態を具体的な事例によって明らかにしようとしたデュルケームの意欲作が『自殺論』である。
自殺論
1897年に書かれた。当時のヨーロッパ各国で自殺のさまざまな統計調査を行い、それぞれの社会の特徴によって自殺がどのように異なるかを明らかにした。
この本によると、冬季よりも夏季に、カトリックの国よりもプロテスタントの国で、女性よりも男性において、既婚者よりも未婚者において、農村よりも都市において自殺率は高くなるという。
また、自殺をその原因によって四つに分類している。
自殺の四分類
利他的自殺（集団本位的自殺）
自殺せざるを得なくなるような集団の圧力によって起こる自殺。
利己的自殺（自己本位的自殺）
孤独感や焦燥感などエゴイスティックなものによって起こる自殺。
アノミー的自殺
社会的規則・規制がない（もしくは少ない）状態において起こる自殺。自由のもと、自分の欲望を抑えきれずに自殺する。
宿命的自殺
閉塞感など欲求への過度の抑圧から起こる自殺（アノミー的自殺の亜種と類型できる。彼はこのパターンは脚注において説明しているに過ぎない）。
アノミー
アノミー (anomie) は、社会秩序が乱れ、混乱した状態にあることを指し、デュルケームがつくった概念。デュルケームはこれを近代社会の病理とみなした。社会の規制や規則が緩んだ状態においては、個人が必ずしも自由になるとは限らず、かえって不安定な状況に陥ることを指す。規制や規則が緩むことは、必ずしも社会にとってよいことではないと言える。
著作
『社会分業論』 1893
（田原音和・訳）青木書店 ISBN 4-250-20506-1
『社会学的方法の規準』
（宮島喬・訳）岩波文庫 (1895)
『自殺論』
（宮島喬・訳）岩波文庫 (1897)
『宗教生活の原初形態』
（古野清人・訳）岩波文庫 (1912)
『社会主義およびサン‐シモン』
（森博訳）恒星社厚生閣 (1977)
『デュルケーム宗教社会学論集 増補版』
（小関藤一郎編・訳）行路社 (1998.1)

ガリア
古代ローマにおいて、ほぼ現在のフランスにあたる地域はガリアと呼ばれており、ケルト人が居住していたと考えられる。このことは、紀元前58年から紀元前51年にかけてガリア遠征を行ったガイウス・ユリウス・カエサルによる「ガリア戦記」などからもうかがえる。こうしてローマの遠征を受けた後は、いくつかのローマ風都市も建てられ、ローマ化が進んでいった。
フランク王国
メロヴィング朝
4世紀後半より始まる本格的なゲルマン人の移動にともない、ゲルマン人の一派であるフランク人がガリアに定住した。481年にクローヴィスがフランク諸族を統一してメロヴィング朝フランク王国を建国すると、旧ローマ帝国領であるガリアの現住民がカトリックを信仰していたため、統治を円滑に行うことも狙ってカトリックを受容した。メロヴィング朝においては、徐々に宮宰を務めるカロリング家が台頭していき、8世紀前半の宮宰カール・マルテルは、イベリア半島からヨーロッパ進出を図っていたイスラーム勢力（ウマイヤ朝）をトゥール・ポワティエ間の戦いで撃破し、キリスト教世界の守護者としてその名声を高めた。
カロリング朝
ピピン3世（小ピピン）当時、聖像禁止令などをめぐり東ローマ皇帝（ビザンツ皇帝）との対立を深めていたローマ教皇は、新たな政治的庇護者を必要としていた。こうした中、イスラーム勢力の侵入を撃退したフランク王国に教皇は着目し、フランク王国の実権をにぎるカロリング家との接近を図った。カール・マルテルの子ピピン3世（小ピピン）は、ローマ教皇の支持にも助けられて、カロリング朝フランク王国を創始した。この返礼として、北イタリアのラヴェンナ地方を教皇に寄進したことは、ローマ教皇領の起源となった。さらにその息子であるシャルルマーニュ（カール大帝）は、ザクセン人の討伐・イベリア半島への遠征、アヴァール人の撃退、ロンバルド王国の討伐などその名声を高め、800年にローマ教皇レオ3世からローマ皇帝の冠を受けた。シャルルマーニュは、エクス・ラ・シャペル（独語・アーヘン）の宮廷にブリタニアから学僧アルクィンを招き、古代ラテン語文献の振興（カロリング・ルネサンス）を推進するなど、文化的な西ヨーロッパ世界の統一にも寄与した。エクス・ラ・シャペルにおける学術的諸成果は、フランス各地の教会・修道院にも影響を及ぼしていった。
西フランク王国
シャルルマーニュの息子ルイ1世（独語・ルートヴィヒ1世）には3人の息子がおり、843年のヴェルダン条約によってフランク王国の所領が三分割された。その後、870年のメルセン条約で領土の見直しが行われ、現在のフランス・ドイツ・イタリアの礎となる西フランク王国、東フランク王国、イタリア王国が成立した。この頃の西フランク王国は、北方からのノルマン人（ヴァイキング）の進出に苦慮しており、10世紀初頭にはノルマン人のロロにノルマンディーの地を封じた（ノルマンディー公国）。このノルマンディー王国がのちにイングランドの王位についたことで、今後の英仏関係は様々な紛糾が引き起こされた。
カペー朝
ユーグ・カペーカロリング家の断絶後、987年にパリ伯であったロベール家のユーグ・カペーがカペー朝を創始した。ノルマン人の討伐で活躍したユーグ・カペーだったが、その王権は東フランク王国（ドイツ王国）などと比べても脆弱で、パリ周辺のみにしかその王権は及ばなかった。13世紀ころより徐々に王権の強化が進み、英王リチャード1世やジョン王と争ったフィリップ2世は、プランタジネット朝（英王家）の領土であったノルマンディーやアンジューを奪った。また、この頃フランス南部で広まっていたアルビジョワ派が異端とされ、アルビジョワ十字軍が組織された。この異端撲滅闘争は仏王ルイ9世の時代までに完了し、結果としてフランス南部にまでフランス王権が伸張することになった。このように、総じて13世紀におけるフランス王権の強化は、ローマ教皇との連携を前提として進められたものであった。しかし、第6回十字軍・第7回十字軍を行ったことはフランス財政に重い負担を与えることになった。
アヴィニョン教皇庁14世紀に入ると、フランス王と教皇の関係は対立へと転じる。財政難の打開を図った仏王フィリップ4世は、国内の聖職者への課税を図ってローマ教皇との対立を深めた。1302年、状況打開を求めたフィリップは、三部会（フランス初の身分制議会）を開催して、フランス国内の諸身分から支持を得た。その上で、翌1303年にアナーニ事件を引き起こしてローマ教皇ボニファティウス8世を一時幽閉するなど追い込んで憤死に至らしめた。その後、フランス人教皇のクレメンス5世を擁立させた上で、1309年に教皇庁をローマからアヴィニョンに移転（アヴィニョン捕囚、「教皇のバビロン捕囚」）させ、フランス王権の教皇に対する優位性を知らしめた。このことによって、のちの宗教改革の時代よりも早く、フランス教会はカトリックの枠内にありながらローマ教皇からの事実上の独立を成し遂げた（ガリカニスム）。このカペー朝の繁栄は続くかと思われたが、フィリップ4世の死後に3人の息子があいついで急逝し断絶へと至った。
なお、フランスの王位継承者は、サリカ法典により男系のカペー家の子孫のみが継承権を許されている。以降、フランス王家はヴァロワ家、ブルボン家へと受け継がれるが、これらの家系もカペー朝の傍系である。その意味においては、王政（フランス王国）がフランス革命によって打倒されるまで、カペー家の血筋が続いている。（1814年以降のブルボン家、オルレアン家を含めると、その血統はさらに続くことになる。）
ヴァロワ朝
百年戦争
カペー家の断絶を受けて、1328年にヴァロワ家のフィリップ6世がフランス王に即位した。しかし、フィリップ4世の孫にあたる英王エドワード3世は、自らこそフランスの王位継承者であると主張し、両国の間で百年戦争が勃発した。当初は、長弓部隊などを導入したイングランドが優勢であり、クレシーの戦いやポワティエの戦いで勝利を収めていた。勢いに乗るイングランドの軍勢はパリを占領し、フランス王シャルル7世をオルレアンに追いつめた。しかし、ジャンヌ・ダルクの登場を契機として戦況は逆転へとむかい、最終的にはドーヴァー海峡に近いカレーを除く大陸領土をフランスが制圧して終わった。長期にわたる戦乱は封建諸侯の没落を招いたほか、戦争予算を工面する必要から官僚制の整備が図られ、王権の強化がさらに進んだ。
イタリア戦争・ユグノー戦争
サン・バルテルミの虐殺15世紀末、シャルル8世はイタリアへの勢力拡大を図ってイタリア戦争を引き起こした。これに対してハプスブルク家も対抗して出兵したことが、18世紀半ばまで続くフランス王家（ヴァロワ家・ブルボン家）とハプスブルク家における対立の端緒となった。16世紀前半、神聖ローマ皇帝の座をねらったが叶わなかったフランソワ1世は、当時ハプスブルク家と対立していたオスマン帝国のスルタンスレイマン1世との連携まで行って、ハプスブルク家の皇帝カール5世と抗争を続けたが、結局はハプスブルク家優位のままイタリア戦争は終結した（カトー・カンブレジ条約）。16世紀後半になると、既にスイスのジュネーヴで高まっていたカルヴァン派の影響がフランス国内にも及び、ユグノー（カルヴァン派）の対立が深まり、30年以上にわたる内戦となったユグノー戦争が勃発した。1572年のサン・バルテルミの虐殺に見られるように、新教・旧教両勢力の対立は先鋭化していき、ついに1589年にはフランス王アンリ3世がパリで暗殺され、ヴァロワ朝は断絶した。
ブルボン朝
ブルボン朝の成立と発展
ルイ13世とリシュリュー1589年、ユグノー戦争におけるカルヴァン派側の首領であったナヴァル王アンリが、フランス王アンリ4世として即位しブルボン朝が成立した。アンリは、カルヴァン派の立場を貫くことで政情が混乱することを懸念し、1593年にカトリックに改宗した。その上で、1598年には宗教的寛容を定めたナントの勅令を出し、個人ごとの信仰の自由を認めて30年以上にわたって続いたユグノー戦争を終わらせた。しかし、1610年に狂信的カトリック教徒の凶刃に倒れ死去した。
次王ルイ13世は、宰相リシュリューの補佐のもとでさらに王権の強化を推し進めた。1615年からは三部会も開催されず、官僚制・常備軍の整備はさらに進んだ。1618年より中欧で起こった三十年戦争では、自国のカトリックという宗教的立場よりも国益を最優先として新教側を支援し、ブルボン家の勢力拡大を図った。1643年にルイ13世が死去したことで、まだ5歳だったルイ14世が即位したが、宰相のマザランがよく補佐した。1648年には三十年戦争の講和条約であるウェストファリア条約（独語・ヴェストファーレン条約）でアルザス地方とロレーヌの3都市を領土に加えた。同年に、これ以上の王権強化を懸念した貴族らによってフロンドの乱が起こったが、1653年までに鎮圧された。このフロンドの乱と同時期に、イングランドではピューリタン革命で王が処刑されているのと対照的である。
ルイ14世の親政期
「太陽王」ルイ14世1661年、ルイ14世を補佐していた宰相マザランが死去し、ルイ14世の親政が始まった。さらなるブルボン家の勢力拡大を図ったため、一層の財政充実がもとめられ、財務長官のコルベールがその任にあたった。彼は、休眠中であったフランス東インド会社を再建させ、王立特権マニュファクチュアを通じて国内産業の育成を図るなど、重商主義政策を推進した。一方で対外政策としては、ネーデルラント継承戦争に見られるように、相次いで領土拡大戦争を起こした（自然国境説という説明がなされることがあるが、当時の概念ではなく19世紀の歴史家による恣意的な解釈である）。当初、イングランドのステュアート朝（革命中に王族を保護していた）と友好的だったため、英仏の王朝的関係は良好（英議会とは不仲）であったが、ネーデルラント継承戦争のさなか、名誉革命によってオランダ総督・オラニエ公ウィレム3世がイングランド王ウィリアム3世として即位してしまったため、対英関係は完全に悪化した。ライン川流域のプファルツに対して起こしたアウクスブルク同盟戦争（プファルツ継承戦争）でも、国際的な対ブルボン家包囲網が形成されるなど、覇権を追い求めるルイ14世はヨーロッパにおける外交的孤立を余儀なくされていった。スペイン・ハプスブルク家の断絶に乗じて起こしたスペイン継承戦争では、ユトレヒト条約でスペイン・ブルボン家を承認させるという成果を得たものの、北米大陸でアカディア、ハドソン湾などの領土を喪失したことや、イギリスにスペイン・ブルボン家のアメリカ大陸領におけるアシエント権（奴隷貿易独占権）を認めるなど打撃も大きかった。
ブルボン朝の財政
ヴェルサイユ宮殿長期にわたるイギリスとの抗争は、徐々に両国の経済的状況を反映して、フランスが劣勢に陥っていった。イギリスは既に名誉革命を成し遂げて立憲君主制に移行しており、議会が徴税権を確立している上、1694年に創設されたイングランド銀行が発行する英国債に対して国際金融の中心地であったアムステルダムなどから投資が集まっていた。また、市民革命の過程で特権団体であるギルドが解体しており、企業家の形成や工業化が生じる土台が形成されていた。このように、イギリスは長期的な植民地抗争に耐えられるだけの経済的基盤があった。一方のフランスでは、王権神授説を信奉するルイ14世によって1685年にナントの勅令が廃止され（フォンテーヌブロー勅令）、国内の富裕なカルヴァン派が国外に流出するという事態を招いた。奢侈の限りを尽くしたヴェルサイユ宮殿の建築、運営もフランス財政に重くのしかかった。また、聖職者・貴族といった特権階級が免税特権をいまだ有していた。戦争の長期化は、フランスを利することは決してなかったのである。
外交革命と英仏植民地抗争
こうした中、イタリア戦争以来の反ハプスブルク家というフランス外交の基本方針を維持しつつ、北米大陸の植民地抗争も同時に継続するということは、極めて困難となっていた。当時、ハプスブルク家も対プロイセン抗争で劣勢に陥っており、両王家ともに関係改善を求めていた。かくして、18世紀半ばに両王家が対立から同盟へと転じる外交革命が起こった。しかし、アメリカ大陸におけるフレンチ・インディアン戦争や、インドにおけるカーナティック戦争、プラッシーの戦いなどにことごとく敗れ、1763年のパリ条約によって、アメリカ大陸・インドからの事実上全面撤退を余儀なくされた。長期にわたる対イギリス植民地抗争は、フランスに多大な負債と革命の種を残しただけであった。
「絶対王政」とその限界
ルイ14世期に確立されたとされる「絶対王政」は、聖職者・貴族・ギルドといったある種の利権団体（社団）との強固な結びつきのもとに成立していたもので、フランス人民一人一人にまで国家権力が及んでいたわけではなかった。18世紀になると、パリでは多くのカフェが営業され、カフェや個人的なサロンにおいて、勃興しつつあるブルジョワジーや自由主義貴族が新聞を片手に社会批判を行うようになっていた。このような、王権が及ばない「公共空間」で生まれた公論（世論）は、当時高まっていた啓蒙思想によって理論武装されていき、のちのフランス革命を擁護するような諸理論を育んでいった。
フランス革命
1789年〜1794年。広義には1799年まで。ブルボン王朝及び貴族・聖職者による圧制に反発した民衆が1789年7月14日にバスティーユ牢獄を襲撃する。これを契機としてフランスの全土に騒乱が発生し、アンシャン・レジームは崩壊する。これらの動きを受け、国民議会は封建的特権の廃止を宣言し、8月26日にフランス人権宣言を採択した。しかし革命の波及を恐れるヨーロッパ各国の君主たちは革命に干渉し、これに反発した革命政府との間でフランス革命戦争が勃発する。
第一共和政
詳細はフランス第一共和政を参照
1792年に8月10日事件で王政が廃止され、国民公会でルイ16世を処刑し、国民公会、総裁政府、総領政府にわかれた共和制の成立を宣言する。ジャコバン派のクーデターでジロンド派は公会から追放され、貴族や教会から没収した土地の再分配を行う。ロベスピエールは反革命派や王妃マリー・アントワネット、王党派のダントンらを処刑し、恐怖政治を行う。1794年にテルミドールのクーデターでロベスピエールが失脚し、民衆の手により処刑され、ジャコバン派は退行しテルミドール派の総裁政府が成立する。1799年、ブリュメールのクーデターによってナポレオン・ボナパルトが執政政府を樹立し独裁権を掌握した。
1804年、ナポレオン1世が皇帝に即位。ナポレオンはアウステルリッツの戦い・トラファルガーの海戦・ロシア遠征など、欧州諸国に数々の戦争を仕掛けた。この一連の戦争をナポレオン戦争という。しかしナポレオンはライプツィヒの戦いに敗れ1814年に退位する。戦後処理のためにウィーン会議が開かれた。ウィーン会議は、欧州を1792年以前の状況に戻す正統主義が主な内容で、フランスにブルボン家が王として復位することになった。1815年、エルバ島から脱出しパリに戻ったナポレオン1世が復位。しかしワーテルローの戦いで完敗。ナポレオン1世は再び退位した（百日天下）。
復古王政
ナポレオン1世の失脚後、ルイ16世の弟であるルイ18世がフランス国王に即位した。ナポレオンが一旦エルバ島を脱出して復権すると亡命するが、ナポレオンの最終的失脚にともなって復位した。このブルボン家の復古は、ウィーン議定書で諸外国によって承認された。
『民衆を導く自由の女神』（ドラクロワ）一般に保守反動体制とされるウィーン体制だが、かつてのアンシャン・レジームへ完全に回帰したわけではなかった。復古王政下では制限選挙による立憲君主政が採られ、法の下の平等・所有権の不可侵・出版や言論の自由などが認められていた。すなわち、身分制社会の枠組みは復活しなかった。しかし、1824年にルイ18世が死去すると、その弟のシャルル10世が即位し、亡命貴族への補償を行うなどさらに反動政治を推し進めた。王への反発が強まる中、アルジェリアに出兵して関心を対外関係に向けようとするが、高まる自由主義運動に対して抑圧を図ると、1830年に七月革命が勃発してシャルル10世は失脚した。この革命の中心は立憲君主派であったために共和政には移行せず、自由主義に理解を示すオルレアン家のルイ・フィリップが王として選ばれた。
七月王政
1830年−1848年。自由主義者として知られたオルレアン家のルイ・フィリップがフランス王となった。ここからの彼の治世を7月王政と称する。政治体制は立憲君主制が採られたが、極端な制限選挙により一部の大ブルジョワジーしか政治参加が認められなかった。フランス産業革命の勃興にともない形成された中小ブルジョワジーや労働者は選挙法改正運動を展開したが、政府がその抑圧を図ったことなどから二月革命が起こり、ルイ・フィリップは退位へ追い込まれた。この二月革命がヨーロッパ全体へと波及、1848年革命と総称される変動を引き起こすことになった。
第二共和政
1848年の二月革命によって、ラマルティーヌが首班となり、アルベール、ルイ・ブランなどが入閣した臨時政府が成立する。この段階ではラマルティーヌを中心とするブルジョワ共和派と、ルイ・ブランなどに代表される社会主義者の連携が図られていた。しかし、国立作業所など諸政策をめぐって対立が深まり、1848年の4月総選挙において社会主義者が大敗したことを受けて、国立作業上が閉鎖された。これに反発したパリの労働者が六月蜂起が起こしたが、カヴェニャック将軍によって鎮圧された。
この一件は、これまで革命の担い手であったブルジョワジーに、社会主義革命への恐怖を抱かせた。それゆえに彼らはこれ以上の改革を求めずに保守化し、市民革命の時代は幕を閉じた。ブルジョワジーや農民の間には、政治的混迷を収拾しつつも市民革命の諸成果を守る強力な指導者が待望されるようになった。こうした中、新たに制定された第二共和政憲法に基づき、1848年12月の選挙で圧倒的支持のもとにルイ・ナポレオンが大統領に選ばれる。その後ルイ・ナポレオンは議会との対立を深め、1851年12月に国民投票により皇帝に即位する。
第二帝政
1852年に帝政を宣言したナポレオン3世の時代。積極的な対外政策を推進し、1856年にはアロー戦争に参加した。普仏戦争ではプロイセン王国に敗退し、途中でナポレオン3世は退位。
第三共和政
対独ナショナリズムの高揚
冤罪に憤るドレフュス1875年の第三共和国憲法によって正式に第三共和政が発足した。普仏戦争の敗北にともなうアルザス・ロレーヌの喪失と、50億フランという高額な賠償金は、フランスの対独ナショナリズムを高揚させた。そのため、ブーランジェ事件やドレフュス事件を引き起こすことになった。
しかし、第二帝政期に急速にインフラが整備されたこともあり、工業化は順調に進展した。金融資本の形成も進み、広大な植民地やロシアなどへの投資を積極的に行った。
外交的には、ドイツ・ビスマルクの巧みな外交政策によって孤立を余儀なくされ、この間にアジア・アフリカにフランス領インドシナ連邦などの植民地を形成させた。しかし、1890年のビスマルク引退にともなってヨーロッパ外交の枠組みが大きく変化し、1891年（交渉終了は1894年）に成立した露仏同盟を皮切りに、各国と同盟関係を結んでいった。
第一次世界大戦
大戦間期フランス
ヴィシー政府
外見的には合法的な親独的中立政権として成立したが、国内の諸政策には強くドイツの意向が反映されるなど、事実上はドイツの傀儡政権であった。フィリップ・ペタンを首班とした。
臨時政府
1944年−1946年。シャルル・ド・ゴールを首班とする政権。ドイツ撤退後は1947年に第四共和政憲法を成立し、第四共和政に移行。
第四共和政
1946年10月に成立。多党分立で議会優先であったため内閣は短命で、政情は不安定だったが、戦後復興を立ち上げ、石炭鉄鋼共同体などヨーロッパ統合政策を開始。1945年から1954年にかけて第一次インドシナ戦争を経験、ディエンビエンフーが陥落し、ジュネーブ休戦協定で撤兵。さらにアルジェリア戦争が起こり財政危機に陥ると、第五共和政に移行。
第五共和政
詳細はフランス第五共和政を参照
1959年から現在に至る政治体制。アルジェリア戦争に際して無力さを露呈した第四共和政は、シャルル・ド・ゴールの再登場によって第五共和政へと移行した。第五共和制では大統領に強い行政権限があり、アルジェリアの独立、さらに中華人民共和国の成立を承認し、冷戦下では西側陣営でありつつも独自路線を貫いた。1960年には核兵器の開発に成功。五月危機の翌年にフランソワ・ミッテランが当選し、フランス共産党との左派連合政権となる。現在は第5代大統領のジャック・シラクで、アメリカのイラク戦争では派兵を拒んだ。現在は保守派と革新派が大統領と首相を分け合う、保革共存(コアビタシオン)と呼ばれる状態が続いている。

ハンス・クリスチャン・アンデルセン（Hans Christian Andersen、1805年4月2日〜1875年8月4日）は、デンマークの代表的な童話作家・詩人である。男性。なお、デンマーク語読みでは、「ホー・セー・アンナセン」H.C.Andersenと呼ばれる。デンマークでは、非常にありふれた姓であるため、単にアンデルセンでは通じない。
人物
1805年デンマーク、フュン島の都市オーデンセで産まれる。22歳の病気の靴屋の父と数歳年上の母親の家で産まれた。彼の家は貧しく一つの部屋で全員が眠った。
アンデルセンは、両親の愛と母親の盲信によって育てられ、若い頃から想像力を発揮した。1816年に靴職人の父親が亡くなると自分の進路を決めなければ成らなくなり、学校を中退する。彼はオペラ歌手になろうとし、1819年コペンハーゲンに行った。オペラ歌手に成ることには失敗し挫折する、その後も挫折を繰り返し、デンマーク王立バレエ団のバレエ学校にも在籍していた。その後デンマーク王や政治家のコリンの助力で教育を受けさせてもらえる事になり、大学まにまで行くことが出来た。
1829年にはA Journey on Foot from Holmen's Canal to the East Point of Amagerを発表している。その後、ヨーロッパを旅行し、1834年10月にはローマに行っている。 デンマークに戻ってきた1835年に最初の小説「即興詩人」を出版する。この作品は、発表当時かなりの反響を呼び、ヨーロッパ各国で翻訳出版されてアンデルセンの出世作となったが、現在は「結局はメロドラマ、安っぽいラブロマンスに過ぎない」と評価され、鴎外訳を得た日本以外で顧みる者はほとんどいない。同年「童話集」を発表する。
その後も死ぬまでの間に多くのおとぎ話を発表しつづけた。
グリム兄弟の様に民俗説話からの影響は少なく、創作童話が多い。
なお、コペンハーゲンには人魚姫の像とダンス博物館に王立バレエ団時代の資料が、彼の生まれ故郷オーデンセにはアンデルセンの子供時代の家（一般公開）とアンデルセン博物館がある。
大学を卒業できなかった彼は、旅を自分の学校として、多くの旅行記を書き残した。また、グリム兄弟、バルザック、ディケンズ、ヴィクトル・ユーゴーなど旅先で多くの作家や学者と交友を深めた。
彼にまつわるエピソード
彼が70歳で亡くなった時は、デンマークの皇太子や各国の大使や子供からお年寄り、浮浪者に至るまで葬式に並ぶ騒ぎになるくらい世界中の人々に愛されていたにもかかわらず、彼の恋は常に失恋の連続だった。その要因の一つとして彼にラブレター代わりに自分の生い立ちから、童話作家としてデビューした事、初恋に敗れた悲しさなどを綿々と綴られた自伝を送るという変な癖があったことを指摘する人もいる。この伝記は死後50年経った跡に発見された。それによれば、彼はこの伝記を、生涯に三度記したことが分かっている。
また、極度の心配性であったらしく、眠っている間に死んだと勘違いされて、埋葬されてしまった男の噂話を聞いて以来、眠るときは枕元に「死んでません」という書置きを残していた（この話はトリビアの泉でも紹介された。）

エクメーネ（ekmene) は人間が居住している地域の事である。
地球上の全陸地のうち約88%を占める。「人の住む全地」を指すギリシア語エクメーネーに由来し、ラッチェルによって提示された概念。エクメーネに対して人の居住しない地域をアネクメーネという。
エクメーネの範囲は主に気象条件によって決定される。アネクメーネとエクメーネの境界を決定する限界として「極（寒冷）限界」「乾燥限界」「高距（垂直）限界」である。極限界は栽培限界の極限と一致し、垂直限界は低緯度地域ほど高度限界が高い。世界最北の人間の居住地域はノルウェーのスバールバル諸島ニューオーレンスト、あるいはグリーンランド北西部のチューレアメリカ戦略空軍基地といわれる。世界最高地の都市はボリビアの都市ラパス。
エクメーネの拡大は、気候の変化による境界域の変化、技術の進歩による居住地域の拡大、人口増加による他地域への移住や入植などによって起こる。エクメーネには人が定住する恒常的なものと、一時的なものの二種がある。たとえば南極大陸や宇宙空間は、かつてはアネクメーネであったが、現在は一時的エクメーネの一種である。

アネクメネ（ドイツ語:Anökumene）とは、人間の居住できない（あるいは非常に困難な）地域をさす。
氷雪気候や砂漠気候の地域など。
反対語は、エクメネ（居住可能地域）。
また、気候以外にも、放射能汚染や感染症拡大等により、居住不能地域が生じることもある。チェルノブイリ原子力発電所事故により、広範囲に高度の放射能汚染が広がり、多くの村落は廃村となったのは記憶に新しい。

参照wikipedia