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チェダゼミナールコミュの現代に生きるケインズ モラル・サイエンスとしての経済理論 岩波新書 2006年

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04EE769 与田 光将 現代に生きるケインズ モラル・サイエンスとしての経済理論
第三章 妥協の書『一般理論』P105〜119
第一節 ケインズの金融市場分析 新古典派への妥協とケインズの真意
この節では主にケインズと新古典派との利子に対する考え方の違いが述べられている。
それらをまとめると、
ケインズの考え
?所得水準が変化するならば、同一利子率であっても貯蓄額は変化する。つまり貯蓄額は所得水準に依存する。
?ケインズにとっての利子とは、保蔵する現金を手放して他人に貸すことにより、流動性を手放すことの代価である。

新古典派の考え
?所得水準の変化は貯蓄額に変化を与えない。つまり貯蓄額は利子率に依存する。

ただしケインズは利子率も貯蓄にまったく影響しないとは言っていない。彼の『一般理論』を見る限り、利子率が影響することは認めるものの、複雑であり、わずかであり、現実に照らし合わせて調べる以外ないと考えていた。『一般理論』の消費性向を論じる中で、次のように書いている。「利子率の変化が現在消費の支出態度に及ぼす全体的効果は、さまざまな相矛盾する傾向に依存しているために、複雑であり不確実であるということは、すでに長い間証明されてきたことである。なぜなら、貯蓄を促進する主観的要因の中には、利子率が上昇すると、いっそう容易に満たされるものもあれば、逆に弱められるものもあるからである。長期においては、利子率の大きな変化はおそらく社会的慣行を著しく変える傾向を持っており、その結果、主観的な支出性向を変化させるであろう。ただし、それをどちらの方向に変化させるかは、現実の経験に照らしてみる以外にはいうことはできない。しかし、利子率の通常の型の短期変動は、支出に対してそれをどちらかの方向に変化させるような大きな直接的影響を持つようには思われない。人々の総所得が以前と同じである場合に、利子率が5%から4%に低下したからといって、生活方法を変えるような人は多くはいない。間接的にはより多くの効果が存在するであろうが、すべてが同じ方向であるとは限らない」
ケインズは新古典派の方法論的個人主義を否定した。人間は多様なのである。利子率が低下した場合、貯蓄は増えると考えられているが、定年後の生活を強く意識している人は、今までの貯蓄では老後の生活に不安を感じ、より多く貯蓄をしなければならないとして貯蓄を増やすかもしれない。ちょうど価格が下がったとき、もっと下がると考える人は買い控えるように、通年と逆の行動も生まれるのである。
90年代日本の不況との関連で

もし、新古典派の理論が正しく、貯蓄が将来財の購入でありその価格に利子率が関係しているとすれば、これだけの金利の低下、かつてない変動に人々は将来財を買うことを控え、現在財の購入に大きく切り替えるに違いない。それが消費者選択の理論の帰結である。現実はどうかといえば、勤労者家計の貯蓄性向は1991年25.2%から2000年の27.5%へと逆に上昇しているのである。利子率の低下は貯蓄を減らすところか、逆に増加させているのである。不況とそれに伴うリストラは、政府の政策とあいまって、雇用不安を引き起こし、勤労者家計は、これに対処するために貯蓄を増やし、不慮の事態に対処している。それはケインズの消費性向の理論の正しさを示すものであると共に貯蓄を利子率の関数とする新古典派の誤りを示すものである。

まとめ

?新古典派の理論が正しかったならば、利子率の低下によって不況は緩和されるはずである。
?理論的には、新古典派の貯蓄理論は現在財を買わず、つまり現在の満足を節欲して将来財を買う、というもので、文字通り、ケインズが言う利子率を節欲の対価と考えるものである

語句調べ

ロイ・ハロッド 1900年-1978年 イギリスの経済学者。 ジョン・メイナード・ケインズの弟子であり、ポスト・ケインジアンの一人。ケインズ経済学の動学化を行う。エブセイ・ドーマーと別々に経済成長論のモデルを発表し、後に「ハロッド・ドーマーモデル」として一般化されたことで有名。

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