石原莞爾平和思想研究会コミュの日米戦争への重大警告

昭和１６年７月、近衛首相は内閣総辞職を行ないました。対米強硬派の松岡洋右外相をしりぞけ、豊田貞次郎を外相に任命、第三次近衛内閣を組織して、アメリカとの妥協をはかりましたが、時すでに遅く、アメリカからの経済断交の通告を受け、わが国は石油を輸入する途を完全に閉ざされてしまったのです。

ところが、東條陸相が米英との妥協を拒否したため、石油入手の望みが絶たれたのですが、はじめ米英との戦争に反対を示していた海軍首脳部も、いつのまにか主戦論に変わってしまったのです。昭和１６年９月６日、御前会議が開かれ、「１１月中旬までに、日米交渉の妥協が成立しなければ開戦する」という重大なる決定を行なったのです。席上、天皇は、「いかなる手段であっても日米交渉の妥協を図るよう」と言われました。

成り行きを憂慮した石原莞爾は１０月に上京し、陸軍省兵務局長の田中隆吉少将に面接し、「軍部は石油資源獲得の必要から、蘭印を日本の勢力圏内におさめるため、南進を企図しているようだが、それは結局、米英との戦争を企図することだ。石油はアメリカと妥協すれば、いくらでも輪入できる、石油のため一国の運命を賭して戦争するとなれば、それは馬鹿者だ。たとえ南方を占領したところで、米英を敵としては日本の現在の船舶では、石油もゴムも米も日本内地へ輸送できるものか」と罵倒しました。

そして、「ドイツの戦況を有利に判断しているようだが、冷静に観察すると、地形の違うバルカンも西部戦場も、同一戦法をとっている。またソ連戦線でも戦法に変化なく、千篇一律の観があり、これではドイツはとうていソ連には勝てない」と断言ました。

「もし陸軍が力もないくせにドイツを信頼して、米英相手に戦うとするならば、この上なしの危険なことだ。君たちは極力、この戦争を阻止せよ」と迫り、日本海軍については、「ドイツがソ連に侵入して、あれだけの戦争をしているのは、日本の艦隊が健在で太平洋の護りを堅くしているためで、これがため、アメリカの太平洋艦隊と英国の東洋艦隊がハワイとシンガボールに釘づけされているからだ。」

「ヒトラーの実力を高く評価してはいけない。ヒトラーの仲間入りなどして、日本を亡ぼされてたまるものか。ドイツは英国だけに向けさせ、これを急速に降伏させるべきだ。もし、この戦法をヒトラーが用いないならば、三国同盟を破棄すべきである」と主張して、田中兵務局長に誤りを指摘し、かつ米英と交戦の暴挙を阻止するよう強く説得したのです。

しかし、日本陸軍も東條英機も、石原莞爾の、祖国を愛するがゆえの警告を採用する心がなかったのです。兵学者石原莞爾の状況判断にはいささかの狂いもなく、第二次世界大戦が、石原莞爾の見通し通りに進展してしまったのです。その頃、誰いうとなく、石原莞爾には「偉大なる予言者」の尊称があたえられていたのです。

しかし、石原莞爾の卓見は常識を越えていたため、容易に認められず、逆に敬遠されがちで、したがって石原莞爾の不戦論も光を見ずに葬り去られてしまったのでした。もし石原莞爾の説が重視されていれば、あるいは大戦のあの大きな犠牲は避けられたかも知れないのです。

コメント(2)

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[1] mixiユーザー 02月18日 07:32

戦時中の石油がアメリカからも入ってきていたという話もありますが、これは無かったと見た方が正しいでしょうか。　そもそも戦時中の石油は何処から供給されていたのでしょうか。日本艦隊が太平洋の護りを固めていて　ヒトラーの戦争の後方支援になっていたなら、日本の開戦にドイツは反対していたのでしょうか。今　聞くと　最もなドイツの弱点ですが、たった３行で明確にいい当てているのに　理解されなかったのが不思議です。後々　満洲、朝鮮の完全独立があったにしても　開戦はしなかった法が得だったのではないかと思います。

[2] mixiユーザー 02月19日 09:53

戦時中の石油がアメリカからも入ってきていたという話は知りません。大東亜戦争ではアジア地域は日本軍の占領により、１６世紀以来続いたマラヤ・インドネシアの西欧植民地支配は、もろくも崩壊し終焉しました。日本政府の方針は、占領地の原産資源の確保が最重要事項でした。特に、マラヤの錫とゴム、インドネシアの石油は、白人との戦争遂行のために不可欠の重要戦略物資でした。占領地では、民族意識が高揚し、独立を求める民族指導者たちの活動は日増しに活発でした。この占領地で、日本軍部は、白人に奴隷にされない為に将来の指導者養成を目的にした青年の教育と訓練を実施したのです。
が「運命を同じくする三国の超国家体」として協同する以外に、アジアの農業問題の同時的解決はありえないとの、ゆるぎない確信がその背景にはありました。こうした認識を妨げているのが中国のナショナリズムであるから、その担い手である国民政府と、それを支える中央軍は打倒されなければならないし、それを援助する英米の帝国主義国家も打倒されなければならない、と説明されるのです。つまり、ここでは、アジアの生産性を協同して向上させて、半封建・半植民地的な地位から脱出するために、新秩序建設の必要性があると構想されているわけなのです。

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