石原莞爾平和思想研究会コミュの戦略論にかかわる発言

板垣陸相辞任後の１９４１（昭和１６年）３月、石原莞爾は待命（任務を解かれ命令を待つ状態）となり予備役に編入されました。この時、石原莞爾は５２歳です。これにより、陸軍現役を去ることとなったのです。この措置は、対立関係にあった東條英機陸相の意向によるものとされています。

また、東亜連盟での政治活動や、持病治療のため任地が制限されることなども人事関係部局で問題とされました。その間柄、石原莞爾自身は発言を続けますが、もはや陸軍中央レベル、国政レベルでの軍事的政治的影響力はほとんどなかったのです。

一方、石原莞爾は帰国後、職務外の活動として、東亜連盟運動を主導し、１９３９年（昭和１４年）１０月、東亜連盟協会を結成。協会は機関誌『東亜連盟』を発行し、東亜連盟運動の普及に努めました。東亜連盟協会は、最盛期には会員数１０万人を超えています。

また、軍在職中に、『昭和維新論』『満車建国と支那事変』『世界最終戦論』などの著作も発表しています。退役後の石原莞爾は、立命館大学講師となり、立命館大学国防学研究所所長に任命されました。それとともに、『国防論大綱』『戦争史大観』『国防政治論』などの著作を出版しています。

この間、１９３９年（昭和１４年）９月、ポーランドに侵攻したドイツに対しフランス・イギリスが宣戦布告し、第二次世界大戦が始まります。石原莞爾は、このヨーロッパでの戦争を「第二次欧州大戦」とし、戦略論にかかわる興味深い発言をしているので、ここでそれを紹介します。

石原莞爾は言います。先の欧州大戦（第一次世界大戦）後、世界は「国家主義の時代から国家連合の時代へ」と進んでいる。その趨勢は、第二次欧州大戦により、ほぼ四つの集団となっていくだろう。一つは、アメリカを中心とする南北アメリカ大陸の諸国連合。第二は、ドイツを中心とする「欧州連盟」。第三は、ソビエト連邦。第四が、日本を含む「東亜連盟」である。

今次大戦で大英帝国は、英国本土がドイツに侵攻され、カナダなど南北アメリカの英領はアメリカのものとなる。東南アジアの英領やオーストリアは日本に、インドはソ連か日本に吸収される。このように大英帝国は解体するだろう（『最終戦争論』１９４０年、「戦争史大観の説明」『戦争史大観』１９４１年。いずれも独ソ戦以前の論考）。