石原莞爾平和思想研究会コミュの石原莞爾の失脚

上海への３個師団増派決定後、石原莞爾は作戦部長辞任の意向を固め、参謀本部作戦部長を離職しました。関東軍参謀副長として満州に転出します。石原莞爾は参謀本部を去るとき、かつて課長を務めた戦争指導課で「とうとう追い出されたよ」と述べたとされています。だが転任は、自らの不拡大方針を貫徹できなかった本人の希望でもありました。

多田駿参謀次長が石原本人の要望を受け、阿南局長に申し入れたものでした。多田は当初石原莞爾を引き留めましたが、本人の強い希望により、やむなく人事局長に取り次いだとのことです。なお、作戦部長辞職前、石原莞爾は概略次のような内容の戦争指導に関する草稿を残しています。

一、日本の武力行使に対しては、中国の「拳国的戦意」は強固である。したがって、選挙は即決を許さず、必ずや「持久戦」に陥る。
二、たとえ華北から漢口に侵攻しても、「蒋政権の讐滅」は望みがたく、仮に蒋政権が倒壊しても、「全土抗日の気運」は断じて解消することはない。国民党を中心に長期にわたり抵抗するだろう。
三、したがって、中国との戦争は必ずや長期化し、武力だけでなく政治・経済の「総合的持久戦」となる。
四、このようなことは、「無名の師」に国力を蕩尽し、「国家百年の計」を誤ることとなる。したがって、国策の大転換を行い、秦の日中携携を実現すべきだ。
五、日本は当面の敵として、中国のみならずソ連も考慮しなければならない。
六、ソ連の向背を考えるならば、今は「国防産業生産力」自体の拡充に全力を傾注すべき時である。

この頃の石原莞爾の考えがよくわかります。だが、石原莞爾のこうした方策も、すでに実現される余地はなかったのです。このように石原莞爾は、武藤・田中ら拡大派との抗争に敗れ、陸軍中央を去った。そのあと石原は、陸軍中央に復帰することはなかったのです。

のみならず、転出した関東軍で東條英機参謀長との確執が生じます。そして東條陸相期の１９４１年、３月、予備役に編入され、陸軍から去ります。だが、石原莞爾の構想そのものは、日米戦争開戦前、参謀本部作戦部長となった田中新一の戦略構想の中に、かたちを変えて現れ、軽視し得ない影響を持つことになるのです。