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石原莞爾平和思想研究会コミュの負ける戦争をする馬鹿

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わが方の作戦はすでに攻勢の終末点を超えている。戦力は根拠地と戦場の距離の二乗に反比例する。だから日本本土で100の力があったとしても、ガダルカナル島まで行っては10分の5の力、むしろマイナスの力しかない。ところが逆に、敵は根拠地に近いからわが軍より力の大きいのは当然である。負けるのはわかりきったことではないか。

持久戦争においては、攻勢の終末点をどこにおくべきか、ということが最初から確立されていなければならない。しかるに支那事変以来、今次の戦争を見ると、全然これを考えていない。東条のやっている戦争は全く何をやっているか、ばかげていて見ていられない。まるで決勝戦争のやり方でいる。攻勢の終末点を超えれば叩かれるのは当然だ。

負けることが最初から分かっているところへ兵を送る馬鹿があるものか。即刻ガダルカナル島を放棄。撤退すべきである。東郷元師の偉大さは、根拠地を朝鮮海峡に持ったことである。そして敵のバルチック艦隊をわが根拠地である稜線海峡のうちに引き込み、わが戦力を少しも失わずに一撃を持って敵艦隊を壊滅せしめたことである。

日本海の海戦は人類歴史あって以来の最大海戦であり、しかもあれが世界戦史上の最後の大海戦であるが、勇猛な提督であったなら、あの時狼狽して自らも根拠地を出て、遙か遠方の洋上で敵を迎撃し、100の力を50なり40なりに落として戦ったであろう。

今の日本人は敵をわが国土に近づけてはならぬとぎゃぎゃ騒ぎ立て、東郷さんのように満を持して決戦することはできないかもしれない。バルチック艦隊はすでに根拠地を数か月、万里の彼方を超えてはるばるとやってきたのである。戦力は極めて小さい。それを東郷元師は悠々としてわが腹中に入れて、一撃を持って撃滅したのである。

今日これをやるには、国民を剛健な精神に作り上げねばならない。そして、国民に作戦上の失敗を言葉多く言い訳しなければならぬようではだめだ。近時の戦争は制空権のないところに制海権はあり得ない。制空権が敵の手中に落ちた以上は、即刻ガダルカナル島を撤退すべきである。制空権と制海権のないところでは陸軍もまた戦争はできないのだ。

ソロモン、ビスマーク、ニューギアの諸島を早急に放棄することだ。そしてわが補給線確保上、攻勢の終末点は西はビルマ国境からシンガポール、スマトラ等の戦略資源地帯中心とし、この防衛線を構築。中部は比島の戦に退却。他方、本渡周辺のサイパン、テニヤン、ガムの内南洋諸島一切を難政不落の要塞化することである。

同時に支那事変を急速に解決する事である。今日も、汽車で来る途中に、和田勁常任委員(石原莞爾平和思想研究会・相談役の父)のお話では、「東亜連盟の連中は、日米戦争に反対しておったが、やればこの通りになって行った。どうだ」という人があるそうです。

私どもは、作戦や外交のことを世論に訴えてはいけないと常々主張していましたから、日米戦争反対とは公然言うてはおりませんでしたけれども、戦争学的見解から、支那事変解決までは日米戦争の起こらないことを内心希望しておりましたのは事実であります。

やっつける場合は全力を持ってやっつけるのが理想であります。ことに、長期戦争において多くの敵を持つことは合理的でありませんから、できるならば支那事変が終わってからと希望していた。理論から言えば、これは正しい。しかし、世の中はなかなか思うとおりに行かず、戦争が始まったと石原莞爾が語っています。

コメント(4)

何処かの日記で見たのですが?折り合いの付け所と理想がかなり差があったのかしら?べつに戦闘マニアでもないが、補給と備蓄がないのならべつに自分たちの理想卿にあたまくるっぴーになってしまったのですかね?折り合いを、、、、つけることは理想に反するって思うんだろうが、、、、実際介護の仕事と一緒にしてはいけないけど本土決戦何て何もよいことを生まないと思うんですが、、、、そうなる前に外交努力や落とし所を、、、、見つけてアメリカとは戦闘するべきではないと思わなかったんですかね?苦しいのは現場だけです!
日記にもありましたが、落としどころが気にくわない?だけで戦争を、、、、長期間やるのは愚の骨頂だと唱えるやからは日本国にいなかったのか?現場の損失など考えれば即時停戦ってそんなにだめというか洗脳されていたんですかね?腹が満たされていればそんな妄想があってもおかしくないが、たまはつき食料はつきでは士気はあがらないですからねるんるん
>>[1] 日本は第一次大戦以後、欧米との協調外交を基本として、対支外交においても「幣原外交」に象徴されるように徹底した平和協調外交でありました。

それにも拘らずワシントン会議において米中両国に迫害されて中国における特殊権益を喪失し、希望していたわけでもない日英同盟を破棄される立場に追い込まれました。北一輝が「支那革命外史」において、対支外交を厳しく批判し、その革命的転換を呼び掛けたのは確かに正論だったのです。

だが、すでにコミンテルンの魔手は中国に及び、孫文の国民党はソ連路線に突入していたのです。軍閥による中国の内戦は蒋介石の北伐によって終了しつつありましたが、孫文の国共合作はコミンテルンの媒略によって国民党内の赤化を促進し、ナショナリズの矛先は反英闘争から反日闘争へと転化され、日中関係は悪化の一途を辿るだけでした。

満州事変はその結果であり、日中衝突の原因となったという見方は誤りなのです。リットン調査団の報告書は「満州事変を自衛の戦争とは認められない」といものでした。そのために戦後は「日本の侵略である」と宣伝され定説化しているのですが、それは正しい解釈とは言えないことはこれまでも述べたとおりです。
>>[2] 石原莞爾の観察、推理の能力は一般人の数倍もの鋭さをもっていたから、支那通と称される連中の妄想的な考えとは、おのずから質を異にしています。手すきのときは、官舎で一人静かに重要な国防問題である戦争指導理論に思いをめぐらせていました。

その大綱はつぎの通りです。「戦争の指導は、政治と武力、両者の軽重により、短期決戦と長期持久の二種に分けることができる。武力で政治に優先すればするほど戦争は太く短くなり、武力が絶対な場合は、戦いが迅速果敢で短期間に解決する。これがいわゆる決戦戦争である。それに反し政略つまり政治、外交、経済などの価値が増大して、政略が作戦に優先するようになると、戦争は活気を失い陰性的で、細く長く長期化してくる。」

「それが持久戦争である。日本が日露戦争に当たり、戦争指導計画を深く考慮することなく、モルトケの戦略思想を鵜呑みにして強国ロシアに対し、決戦を求めたが、これはきわめて危険な戦争指導であった。これに勝ったのはまったく天佑で、日本がもしもこの戦争の本質を開戦前につきとめていたら、あるいはあのように戦争に踏みきる勇気が出なかったかも知れない。」

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