石原莞爾平和思想研究会コミュの日米開戦に対する重大警告

昭和16年7月、近衛首相は駐米野村大使を通じて、日米経済断交についての対策に模索していましたが、遂に内閣総辞職を決行しました。これは対米強硬派の松岡外相を更迭するためで、豊田貞次郎を外相に任命して、第三次近衛内閣を組織して、アメリカとの妥協を図りました。

しかし時は既に遅く、アメリカから経済断交の通告を受け、日本はついに外国からの石油輸入を閉ざされたのです。東條陸相が米英との妥協を厳しく拒否したため、石油入手の望みは全てなくなり、米英との戦争には極力反対であった海軍首脳部も、血税で軍艦を作っていただけに断れない状態になっていくのでした。

昭和16年9月6日、御前会議が開かれ「11月中旬までに、日米交渉の妥協成立を見なければ開戦する」という重大決定を行いました。この会議の席上天皇は、いかなる手段をもってしても日米交渉の妥協を図るようにと仰せられた。このように事態は極めてかつ緊急な状態に直面していたため陛下も意見を述べられたのでした。

石原莞爾はすでに予備役であったにも拘らず、上京して、陸軍省兵務局長田中隆吉少将を麻布材木町の東亜連盟同志会本部に呼び「私の察するところでは、軍部は石油資源獲得の必要から、南進を企図しているようだが、これは結局米英との戦争を企図することである。」

「石油はアメリカと妥協すれば、いくらでも輸入できることである。石油のため一国の運命を賭して戦争をする馬鹿がどこにあるか。たとえ南方を占領したところで、米英を敵としては日本の現在の船舶では、石油もゴムも米も日本内地へ輸送できるものか」と厳しく罵倒しました。

「ドイツの戦況を有利に判断しているようだが、冷静に観察すると、地形の異なるバルカンも西部戦場も同一戦法をとっている。またソ連戦でも戦法に変化なく、千篇一律の観があり、これではドイツは到底ソ連に勝てない」と断言し「もし陸軍が力もないくせにドイツを信頼して、米英相手に戦うというなら、これほど危険千万なことはない。君たちは極力この戦争を阻止せよ」と強く迫りました。

「むしろ日本はこの際、独ソ両国の仲に入って、両国の戦争を止めさせるように外交努力をなすべきである。もしヒットラーがこれを聞かぬならば、日本は英国の味方につくと威嚇しても、ソ連との戦争を中止和解させるべきである」と強調しています。

更に石原莞爾は日本海軍について「ドイツがソ連に侵入してあれだけの戦争をしているのは、日本の艦隊が健在で太平洋の護りを堅くしているためで、これがためアメリカの太平洋艦隊と英国の東洋艦隊がハワイとシンガポールに釘付けにされているからだ。ヒトラーの実力を高く見誤ってはいけない。」

「ヒトラーの仲間入りなどして、日本を滅ぼされてたまるものか。ドイツは英国だけに向けさせ、これを急追降伏せしむべきだ。もしこの事をヒトラーが用いないなら、決然三国同盟を破棄するべきである」といって田中の主戦論の誤りを指摘し、かつ米英と戦うという暴挙を阻止するように強力に説得した。

だが、日本陸軍そして東條陸相は、この石原莞爾の重大警告をついに用いなかったのでした。天才石原莞爾の状況判断には少しも誤りなく、第二次世界大戦が石原莞爾の予想通りに進展したことは、石原莞爾に与えられた偉大なる予言者の定評の如く、その洞察力には驚くばかりです。石原莞爾の卓見は余りにも当時の常識を超越していたので、常人には容易に認められず、敬遠され、この卓見も葬り去られ、軍人としても不遇の一生を終ったことは、残念なことでした。

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