石原莞爾平和思想研究会コミュの日本の反省

中国は王道、米国は覇道ですが、日本は無道のために戦に敗れたのだと思います。この真相は次第に国民の前に明らかになって来ているでしょう。日本が少なくも北清事変当時の道義を保っていたならば、蒋介石もあの抵抗を持続することが困難であったろうと、石原莞爾平和思想研究会の古参の方からや中国の方から度々聞かされました。

孫文の崇高な理想に反し、日本の世界列強の一つに加わってからの行動は、誠に恥ずかしい限りです。大正13年11月28日、即ち孫文死去の数ヶ月前に、彼が日本人側の要望に動かされて神戸で行った大亜細亜主義の講演は、支那事変解決の困難となるにつれて日本人による、この講演で孫文は日本がアジアの各国に先んじて不平等条約を撤廃し、次いでロシアを打ち破ってアジア人に光明を与えたことを賛美しました。

その後、仁義道義こそ我が大亜細亜主義の基礎である点を強調して、「日本民族は既に一面欧米覇道の文化を取り入れると共に、他面アジアの王道文化の本領をも持っているのであります。今後日本が世界の文化に対し、西洋覇道の犬となるか或いは東洋王道の干城となるか、それは日本国民の慎重に考慮すべきことであります」と結び、日本の大陸政策に対しひそかに厳重な抗議を提出したのです。

日本人はこの忠言に耳をかさなかったのみか、支那事変勃発後も、自称大亜細亜主義者すら覇道の犬たる行為を反省せず遂に今日の結果を招いたのです。石原莞爾は皆に言った。「陛下のご聖断により、わが民族は救われた。おかげで国民は復興できる」こう前置きして石原莞爾は自分に言い聞かせるように「国民総懺悔」を説いた。

「敗北の最大の原因は、国民道徳の驚くべき低下にある。たしかに軍閥も悪い。官僚も悪い。しかしこれを阻止できなかったことは、私を含めて、国民全体の責任である。なんといっても、国民の道義、知性、勇気の足りなかったことを懺悔すべきであろう。その上で日本民族としての自覚を取り戻し、新たなる日本人として出直せば、この未曾有の試練を克服することも可能であろう」それから石原莞爾の山形県内遊説がはじまったのです。

「敗戦は神意である。私は神が世界平和のために反省する機会を与えてくれたことに感謝する。日本は素っ裸の丸腰になって、真の平和国家を世界に先駆けて創造しなければならぬ使命を与えられた」しかし天は石原莞爾に二物を与えなかった。昭和２１年、石原莞爾の病が悪化して、東京逓信病院に入院した。病状は膀胱癌に移行しており、切開手術をしたが、排尿に相当の苦痛を感じるようになっていた。入院３ヶ月後、石原莞爾は故郷の庄内に、転地療養することを希望した。

石原莞爾の病状は、さらに悪化の傾向をたどるばかりだった。肺に水が溜まっていて、横になると呼吸ができなくなるくらいだった。だから石原莞爾は床の上に積み重ねた蒲団によりかかっていた。８月１５日午前５時５分、私の父の自らの血を何度も輸血したのにもかかわらず石原莞爾は最後の息を引きとったのです。石原莞爾は亡くなりましたがその教えは現在も石原莞爾平和思想研究会として受け継がれているのです。

石原莞爾平和思想研究会の会員の方の多くは高齢で９０歳、１００歳の方も多く毎月、訃報が届きます。真実の歴史を語る方が少なくなってきています。また、ＩＴに関する新しいテクノロジーが現実化しつつあり、会員の多くはインターネットを使えない方ばかりで会報誌の作成発行が必要となってきています。会員を募集しているのでよろしくお願い致します。

会費（年額：自４月１日～至翌年３月31日）
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以　上
よろしくお願い致します。
石原莞爾平和思想研究会

コメント(2)

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[1] mixiユーザー 10月23日 08:31

実は先日自分たちの国なのだから自分たちで守るべきではないだろうか？と、戦争に行かれた方に質問をしてみましたです(勿論現在の置かれている立場も踏まえて)そうしたらそうは簡単に行かないよ、簡単にかたずく問題ではないよ。日本が武装する事を阻止する国だってあると思うとまでいわれてしまいました。まあ話しをしたのが夜中だったもんで、その場でその話しは、打ち切ったのですが。

[2] mixiユーザー 10月28日 07:09

>>[1] 確かに戦後まものなくは阻止する国が大半でした。だが、今現在、日本はそのために経済面でロシアの要請に応え、シベリア開発や北方領土共同開発などで支援をする形になっています。しかし、アメリカと北朝鮮の戦争を画策しているのは一体誰なのであろうか。安倍総理がアメリカ・ロシアとともに核武装する場合、最大の難関は日本国内でしょう。

いくらアメリカとロシアが了解しても、唯一の被爆国である日本こそが、率先して核廃絶の先駆者を果たすべきとの批判が強まることでしょう。日本国としては、アメリカの核の傘の下で守られている立場から、アメリカと行動を共にするしかなかったと言いますが、実は日本も核兵器保有の準備を進めたかったのです。

核の抑止力として、日本も核を所持しなければとの考え方ですが、現実に核を落とされた体験を持つ国は日本だけです。その悲惨さを伝える被爆者の数が次第に減っている現在、世代を超えてこれを引き継ぐ努力をし、海外にも伝えなくてはならない中で、政府が核保有に舵を切り替える事に、国民は簡単には納得しないと思われます。

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