石原莞爾平和思想研究会コミュの石原莞爾の対米観

石原莞爾の対米観の考えは、漢口時代に固まっていました。当時から、日中問題は対英米問題に帰着すると見ていました。石原莞爾によれば、日本の生活不安の根本原因は、国土に比べ人口が多すぎる事です。これを解決しようとすれば、道は二つしかありません。移民によって国内の人口を減らすか、自国の工業を発展させて雇用を確保するかの二者択一です。しかし、大量移民に適するアメリカ合衆国やオーストラリアは、日本からの移民を拒み、英米人は日本の中国、インドへの経済発展を妨げようとしました。

つまり、英米人は自己の利害関係の為に日本の生存問題の解決を妨げて平気でいるのです。これは「人道上の見地より誠に不らちな事」と石原莞爾の議論は、「持てる国」に対して「持たざる国」の論理を展開したものでした。日本の東アジアへの発展は、日本にとって死活存亡の問題であるのに対し、英米の極東進出は贅沢であるというのです。こうした英米の対日圧力は、日本との利害対立に由来するものでした。

アメリカは第一次世界大戦で向上した国際的地位を背景に、「門戸開放」「機会均等」のスローガンを掲げて、執拗に中国への割り込みを図り、日本の大陸進出を抑制しようとしました。アメリカは、日本の山東半島のドイツ権益の引継ぎに難色を示し、これが日米対立の原因となっていました。更に対立の根底を探ると、白人の有色人種に対する人種偏見でした。「時事新報に米国テキサス州の基地で、黒人2人が某主人を殺した疑いで公衆の面前で火あぶりに刑に処せられたが、無罪が判った」と小さな活字で書いてあったのを見て何時もながら誠に残念だと石原莞爾は言う。

「米国人は口では人道を言いながら内心は白人以外の、他人種は牛馬と同じに見ている証拠です。日本人として正義の行動を起こさなければならない。白人には人道の大義を教へなければならない。白人らを教化しなければなりません。どうしても教化できないものなら、白人を地球上から撲滅しなければなりません」石原莞爾が語っている人種差別、とりわけ裁判における差別に対する憤りは、大川周明の体験を思わせるものがあります。

『印度に於ける国民的運動の現状と其の由来』で書いてあるように、大川周明が『新インド』を読んで何よりも衝撃を受けたのは、公正たるべき裁判でさえ公然と人種差別がまかり通り、イギリス人に対しては過渡に軽い刑罰が、現地人には過重な刑が科せられるという点でした。石原莞爾が白人の「撲滅」を叫ぶほど、人種差別問題に敏感に反応したのは、第一次世界大戦後の国際情勢でしょう。

戦争が終了し、大正8年にパリで講和会議が開催されると、日本はその席で、有色人種の立場から、国際連盟規約に人種差別撤廃を盛り込むよう提案しました。この提案は、日本国内で熱烈な国民的支持を得て、同年2月5日、東京では政友会、憲政会、国民党をはじめ三七団体の有志が集まり、人種的差別撤廃期成大会が開かれました。そして、「日本国民は講和会議に於いて、従来国際間に行はれたる人種的待遇を撤廃せしむることを期す」という決議と宣言が採択され、翌日、日本全権団並びに講和会議議長クレマンソーに、その旨を打電したのです。

しかし、人種差別撤廃案は、英・米・仏をはじめとする白人諸国の反対により葬り去られました。しかも、日本の動きに反発するかのように、アメリカのカリフォルニア州では、日本人移民排斥が再燃していました。大正2年の排日土地法により、日本人は既に土地所有を禁止され、借地権も制限されていたが、大正9年、更に借地権すら奪われることになったのです。こうした海外の情勢から、石原莞爾は「米国で受けている同胞の待遇は如何ですか」と、妻に問いかけ、「此非人道的行動こそ吾人は決して許すべきものではありませぬ」と述べています。尼港事件は「病的の暴行」で、アメリカやオーストリアの移民排斥は、永久的な本当の大圧迫でした。

石原莞爾の西洋への対抗意識は、中国人の近代国家形成能力を絶望視し、日本の満蒙領有は、日本の存立のために必要であるだけでなく、中国人自身にとっても幸福であるとして、満洲事変以前、満蒙領有を強硬に主張したのです。この点の石原莞爾の主張は大正中期から一貫していました。大正9年5月25日、石原莞爾は「支那が政治に不適当」と明にして、「国民の幸福の道は、我大和民族が断じて重任に当らざるべからず」と、日記に書いています。石原莞爾が漢口に赴任して、このような見解を抱いているのは、当時の支那通の中国認識を共有していたからです。

宗社党と結んで満蒙独立を画策した川島浪速は、大正元年に口述した『対支那管見』のなかで、次のように述べています。中国人は利己的観念が極度に発達し、砂のように団結力が欠如している。したがって、中国の統一は望みがたく、遠からず亡国の運命をたどるにちがいない。日本は列強による中国分割が行われる前に、満蒙に保護国を作り、国家の基礎を確固たるものにしなければならない。満蒙地域は日本と距離的に近く、過剰人口のはけ口として最適であるだけでなく、そこには未開発の天然資源が眠っている。

日本は満蒙に立脚地を確保することによって、ロシアとの勢力均衡を図り、将来必ず発生するであろう人種対立に備え、更に中国の混乱に乗じ、あわよくば保護国をして、日本の援助の下に中国本土の半分位は統一させよう、と。巷間よく石原莞爾が南部次郎から王道論を学んだと言われ、その意義が云々されるが、実際、石原莞爾が受け入れたのは、川島の抱いたような支那観であったのではないだろうか。