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石原莞爾平和思想研究会コミュの 「王道」なのか「覇道」なのか

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石原莞爾が「王道楽土」として建設した満州国は、中国の人々にとっては「偽満」に過ぎない。石原莞爾の試みは、日本の大陸侵略のための謀議にほかならず、石原莞爾の「理想」は、満州国の現実とそれに続く日中戦争によって完全に否定されるべきものにほかならないと中国人にとって、そういう見解があると言う事も分かります。

陸軍の暴走を止められなかった石原莞爾の心にはアジアの国々から、厳しい事を言われる事を分かっていたと思います。その事を思いながらもなお石原莞爾は、満州国の建国を試みなければならなかったのです。それは、石原莞爾にとって、昭和の日本人にとって、1つの、輝かしい「理想」だったのです。

大正13年、最後の来日を果たした孫文が、神戸の県立第一高等女学校で行った演説は、通称「大アジア主義講演」として有名です。孫文は冒頭に、世界最古の文明をもつアジア民族が、ここ何世紀かの間に、西洋諸国に支配されたが、この30年の間に回復してきた。その立役者は日本であり、日本が不平等条約をはねのけて独立国(孫文の定義によれば不平等条約を結ばされている国はすでに独立国ではない。中国のように各国から領事裁判権をおしつけられ、租借地を奪われている国は、植民地よりもさらに下の「次植民地」ということになる)になり、日露戦争に勝利をおさめたことにある、と語った。そして西洋文明は科学の文明であり、科学を武力に転じる「覇道」の文明である、東洋には仁義、道徳の文化にもとづく「王道」の文明があり、この王道をもととした「大アジア主義」によってアジア諸民族の連携をはかり、あらゆる被抑圧民族の解放にとりくまなければならない、と述べて、以下の呼びかけで締め括りました。

「あなたがた日本民族は、欧米の覇道文化を取り入れていると同時に、アジアの王道文化の本質をもっています。日本がこれからのち、世界文化の前途に対して、いったい西洋の覇道の番犬となるのか、東洋の王道の干城となるのか、あなたがた日本国民がよく考え、慎重に選ぶことにかかっているのです」

この孫文の問いかけは、近代においてアジアが日本に向けてきた問いかけの、あるいは呼びかけの集約であるという事ができるでしょう。日本は、この問いに今日に至るまで答えていません。日本人にとって、「王道」と「覇道」は、少なくとも近代の歴史の中では、明快にどちら、と選び得るものではなかったのですが、孫文自身が語ったように、日本は明治維新以来、「欧米の覇道文化を取り入れていると同時に、アジアの王道文化の本質をもって」いるという宿命を背負ったのです。言うなれば日本は、西欧にも、アジアにも、自らの居場所を定められない存在となってしまったのです。

コメント(2)

何時も、貴重な事柄を教えていただき、ありがとうございます。

石原莞爾氏は、戦争ではなく、人間と人間の話し合いで、平和にしたかったのだと思います。
あくまでも、石原莞爾氏の理想でしかなく、中国に理解されなかったexclamation

日本民族は欧米の覇道(科学と武力)権謀で天下を変えるとともにアジアの王道の本質もあり
帝王として行くべき道・・政治のやり方を模索していたのでしょうね。
現在は西欧の文化-・・いや王道も覇道も交じって居る様にも感じます。

孫文のこと、知りたいです・・よろしくねexclamationクローバーチューリップ手(パー)
国民党には理解されていたのだと思います。
中国共産党とはべつものなのです。

未開の地の満州買収計画がどのような経緯でまとめられたのかは解明されていませんが、孫文が来日して、3回にわたって内閣を組織した桂太郎と会っています。その際、桂は孫文に対し、人口増加の勢いからも日本は満州に発展するほかない、と説いていました。孫文はかねがね革命成就のためには満州を日本に譲ってもよいとの考えだったと言います。また、この桂・孫文会議のころ、桂は森恪に会い森に「キミは支那を料理せよ」と言っています。この桂の意向を受けた森が、東京で中国側の情報も集めて、側近の山田に交渉を指示したのです。

森の電報を受けた山田は、革命支援で志を同じくしていた宮崎滔天とともに南京城内で孫文と会います。孫文は同志の胡漢民を伴い、別室の黄興とも相談して「よろしい。すぐそのことを進めてくれ」と返事をしました。そして、このあと孫文やその代理の黄興が来日して桂と話合って解決する段取りまで決定したのです。しかし、桂は「大正政変」で内閣を投げ出したあと病床の身となり、結局、この満州買収計画は立ち消えとなったのです。

この満州を日本の領土とする孫文の言動はのちに中国内でも批判の対象となったが、孫としては革命達成のためにはなによりも資金と武器がほしく、革命が成れば満州問題は別の方法で解決出来るだろうと考えていたのかも知れません。日本側では、桂内閣のあとの山本権兵衛内閣では、満州に何で日本が金を出さなくてはならないのだと言う反対の意見が支配してしまいました。当時、政界に大きな影響力を持っていた山県有朋は、満州はもともと日本の勢力下にあるのだから買う必要はない、との意見であり、共和制が天皇制の日本に影響を及ぼすことをおそれ、中国革命支援にも反対だったのです。

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