石原莞爾平和思想研究会コミュの戦争回避についての裏切り

近衛文麿は、１９４１年春の段階で、トップ会談を初めて提案した時に、なぜ日本の外で大統領と会わねばならないのか、なぜトップ会談なら正式な外交チャンネルでは提案不可能な条件を出せるのか、をグルー大使に説明していました。

グルー大使はその近衛文麿の立場をワシントンに説明していました。(近衛の説明によれば) 外交ルートを通じて中国問題や他の問題に関して、ワシントンが求めているような具体的な条件を提示しようとすれば、外務大臣の松岡洋右の知るところとなり、それは、すぐさま狂信者とドイツ・イタリアの大使館に筒抜けになり、近衛首相は暗殺されてしまう。

そうなれば、すべての努力が水泡に帰するであろうという。続けて、近衛はこう懸念していました。松岡外相は、日本をドイツ・イタリアとの枢軸同盟に導いた人物で、ドイツやイタリアと一体となって、日米関係を調整することをあらゆる手段を使って妨害するであろう、と。

さらに、駐日大使館と国務省との通信に使われている暗号によって、敵対的な情報リークが行われるリスクも存在しました。駐日大使館では、暗号の一つはまだ解読されず安全であると考えていましたが、近衛文麿はグルー大使に、暗号は日本の暗号専門家によって解読されているはずだと漏らしていました。

六月にドイツがロシアに侵攻して松岡が辞任を余儀なくされた後で、近衛文麿はグルー大使にこう語ったのです。「松岡は辞めたが彼の支持者はまだ外務省に残っており、彼らは近衛文麿が大統領に提案しようとしている建設的な条件を外部に漏らすだろう｣。グルー大使はこの動きをワシントンに伝えました。一方で、近衛文麿はこう主張していました。

「もし、自分が陸海軍の高官を同行させルーズベルトと膝突き合わせることができたならば、国粋主義者といえどもこの和平交渉の流れをひっくり返すことはできないだろう。というのも、先の条件を提示し、それらがアメリカ側に原則的に受け入れられ、ワシントンと連合国が協力して実行計画ができれば、日本は安堵し、この提案を受け入れる空気になるからだ」

グルー大使とドゥーマン参事官は近衛の主張を支持しました。｢天皇から下々に至るまで、日本人全てが中国における冒険がうまくいっていないのを知っている」と、彼らはワシントンに伝えました。特に、七月の「日本の在外資産凍結」と八月の「石油の対日輸出禁止」 措置を実行して以来、中国での終わりなき戦争は日本を滅亡の淵へと追いやりつつあった。

タクシーが角を一つ曲がる毎に日本の石油が減った。国粋主義者と狂信者を除けば、多くの日本人は、日本のメンツの立つような合意ができて、決められたスケジュールに従って中国や東南アジア (満州は別にしても)から撤兵できることを心から望んでいるとグルーは信じていた。

すでに日本は満州を９年間にわたって支配しており、その経済を日本本国の経済に組み込むのに成功していた。あとは満州の支配権に関して、中国の国民党政府から合意を取りつけるべき段階となっていた。この機を逃してはならない。

この和平のチャンスを掴まなければ、日本の経済不況と国内の不満がより深刻化し、その結果、軍部が日本国家を完全に牛耳り、連合国側に対する自暴自棄な戦争を始めるだろうという予測があった。

グルー大使は、提案されている会談をする以前に、ワシントンが求めている中国、インドシナ問題、あるいは枢軸同盟や貿易慣行などの諸問題に関して、近衛首相から明確で具体的な約束を取り付けるのは無理であることをワシントンに伝えていた。近衛文麿が国内の反対勢力に身を曝すリスクがあまりにも大きいからです。

だが、会談の席上では、近衛文麿は、様々な問題に対する約束を示すことができるし、実際、彼の提案は、天皇と軍トップと(厭戦気分の)国民の支持によって実行されるであろうと、グルー大使は報告していた。何人といえども、この会談の成功を保証できる訳ではない。

しかしながら、この会談をやらなければ、間違いなく近衛内閣は潰れ、まっしぐらに戦争に向かうことは疑いもないことであった。徒に時が過ぎ、ワシントンが「近衛・ルーズベルト会談」の提案に態度を留保している間に、近衛とグルー大使は失望の色を深めていった。近衛文麿は二人の秘密会合でこう警告した。

「もう殆ど時間がない。もうすぐ自分は辞職せざるをえないだろう。その後に続く首相と内閣は、日米相互に受け入れ可能な解決策を強い意思をもって求めたり、実行に移せるような提案をすることはできなくなるだろう｣。

これを受けてグルー大使は、日米関係打開の「最後にして最善のチャンス」として、ぜひ首脳会談を受け入れるように、何度もワシントンを急かした。 近衛文麿のみならず、グルーとドゥーマンが確信しているのは、天皇も軍トップも民間のリーダーも、「みじめな降伏ではない」という面目さえ立てば、日本を軍国主義路線から引き戻せることだった。

日本のメンツを立てるためには、日本の軍隊を一晩で中国やインドシナから撤兵させることなどできない。実現可能なやり方といえば、日米政府の合意の下で、ある一定程度の期間をおいて、軍を撤収させるというような合意だろう。こうした状況下では、一個人の人格が政策に決定的な影響を与えることがある。

ハル長官の極東問題アドバイザーのスタンレー・ホーンベック(元学者)。彼は中国の専門家であり、グルーや他の東京の大使館員には、日本人に対する悔と嫌悪を示してきた人物として知られていた。会談にのぞむルーズベルトとハルの当初の好意的な反応が冷たいものに変わったのは、ホーンベックの影響とアドバイスによるところが大きい。

伝聞ですが、会談に先立って、懸案事項、特に中国問題に関して、日本から明確で具体的な言質をとっておくという政策が採用されたのも、ホーンベックの主張によるものだという。ホーンベックは周囲に「グルーは日本に長くいすぎたため、日本人以上に日本人になっている、我々がなすべきことといえば日本人に対して立ち上がることで、そうすれば彼らは屈服するだろう」と言っていたそうだ。

ジョセフ・バランタイン(国務省極東問題局長)をはじめとする国務省の日本専門家は駐日大使館の勧告に賛成しているとは聞いていたが、どれほど強く会談を後押ししてくれたかはわからない。明白なのは、ホーンベックの立場が強く、彼の見方がハルとルーズベルトに決定的な影響を与えたことだったのです。

石原莞爾平和思想研究会 (ishiwara-kanji.com)

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