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今日の自殺コミュの2月19日(木)

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五輪銀メダリストが自殺 1996年アトランタ五輪で正式競技になったビーチバレーの男子銀メダリスト、マイク・ホイットマーシュ氏(米国)が17日にカリフォルニア州ソラナビーチの友人宅で自殺していたと18日、サンディエゴの郡警察が発表した。(AP=共同)

(2009年2月19日17時33分 スポーツ報知)




アマ劇団 生きていてこそ メンバー自殺 創作劇で訴え
東広島の「安楽夢」 命の大切さ、感動広がる


「生きてこそ」の思いを込めて演じる団員ら(東広島市中央公民館で)  東広島市安芸津町のアマチュア劇団「安楽夢(あらむ)」が、自殺をテーマにした劇「沙羅双樹(さらそうじゅ)〜生と死の迷路をたどる旅〜」を創作した。劇団では12年前、中心メンバーだった団員が自殺しており、メンバーらは「生きていてこそ」という思いを込めて上演、感動の輪が広がっている。22日には午後1時から、竹原市中央の市民館で市主催の自殺防止シンポジウムに協力して公演する。入場無料。

 安楽夢は1983年から活動。現在は学生や会社員ら約20人が所属している。1997年5月、脚本や演出を手がけていた男性が28歳で自ら命を絶った。設立の時からのメンバーで、何でも器用にこなすまとめ役、練習でも変わった様子はなかった。遺書もなく、死を選んだ理由は今もわからない。

 高校生の頃から男性を慕い、現在は脚本と演出を担当する会社員、渡辺能弘さん(30)は「そばにいたのに誰も気付かなかった」と悔やむ。10年以上たった今も、公演のたび、団員たちは男性の墓前に集う。渡辺さんは「残された私たちに出来るのは、自分の人生を全うすること。それが供養であり、乗り越えていくことにもつながるはず」。

 沙羅双樹は、県東広島地域保健所から自殺防止のシンポジウムで劇を上演するよう依頼され、劇団顧問で安芸津町の慶寿院住職、矢原大和さん(70)が原作を執筆した。ひょうきんな性格で人気者だったユキオが突然自殺し、残された家族や友人が悩み苦しみながらも死を受け入れ、乗り越えていくというストーリー。

 「どうして死んでしまったんだ」。「どうして生きていてくれなかったんだ」。残された者は繰り返し問うが、答えは返ってこない。しかし、最後に「お前が生きなかった分まで精いっぱい生きる。見ていてくれ」と一歩を踏み出す。

 昨年12月、東広島市で初演。今月15日にも同市で上演され、ユキオの家族や友人らが葛藤(かっとう)に苦しむシーンでは客席から、すすり泣きももれた。見た人からは「何度か自殺未遂をしたが、周りの人がどれだけ悲しむかわかった。命を大切にしたい」「本人だけでなく残された人の苦悩も伝わってきた」などの感想が寄せられているという。

 渡辺さんは「自殺を防ぐ絶対の手段はないが、コミュニケーションをとっていれば変化に気づくチャンスはあるはず。劇が一つのきっかけになれば」と願っている。

 県によると、県内の自殺者数は、2005年623人、06年652人、07年684人と増加傾向にある。県は07年に医療や福祉、教育関係者らでつくる連絡協議会を設置。声かけ運動や自死遺族の会立ち上げの準備などを進めている。

(2009年2月20日 読売新聞)




女性とうつ病(下) 高齢期 家族への献身終え孤立
2009年2月20日

 C子さん(82)は、七年前に夫を亡くしたが、友人と交流するなどして元気に過ごしてきた。しかし、八十歳を過ぎて体が動かなくなってくると、弱気になり、不安が強くなり、愚痴が増えた。

 なじみのヘルパーさんが交代したのをきっかけに症状が進み、毎日のように遠方の娘に電話をして嫌がられるようになった。

 高齢女性のうつ病は、何かにつけて悪く考えたり、強い不安を抱くことが特徴の一つ。手のわずかなしびれを「脳梗塞(こうそく)では」と気に病んだりする。妄想から近所づきあいが疎遠になる場合も。

 東京女子医大女性生涯健康センター所長の加茂登志子医師は「親や夫の介護など、誰かのために気丈に頑張ってきた女性が、役割を失い、体も弱ってくると、心もがっくりとしてしまう」と説明する。

 高齢者の場合、抗うつ薬の使用にはさまざまな注意が必要になる。腎機能が弱ってきており、薬の効きすぎ、血圧低下などの副作用が出やすい。閉経前の女性とはホルモンのバランスも異なるため、薬の選択も変わってくる。甲状腺障害や貧血などの持病があると、その薬の相互作用も問題になる。「薬に頼るよりは、不安にならない環境をつくること」と加茂医師。

 家族の支えは大事だが、高齢になってから子ども世帯と同居するのは、さまざまな難しさがつきまとう。「元気でしっかり者の母親」というイメージで接する子どもたちは、母親の心の弱まりに気づかなかったり、受け入れられないことも多い。

 母親の側も、簡単に人を頼ることができず、孤立を招く場合もある。「できれば元気なうちに、本人も家族も、その後について考えてほしい。不安や愚痴を言い続ける母親に、家族だけが付き合うのも限界があるので、福祉・介護サービスを上手に利用することも大切」と勧める。

    ◇

 女性の自殺率は一三・五人(人口十万人当たり、二〇〇三年)と、男性の約三分の一にとどまるが、八十代後半の女性の自殺率は三〇・三人に達する。うつ病対策を念頭に置いた支援が必要だ。

 高齢女性の自殺が問題になっていた新潟県の旧松之山町(現・十日町市)では、一九八六年から高齢者に心の健康アンケートを実施、心配な人には保健師が訪問して、精神科医につないだり、ケアマネジャーや診療所の医師とも連携し、地域での見守りに力を入れている。高齢者が働けなくなっても生きがいを持ってもらうための行事にも力を注ぎ、高齢の自殺者数はピーク時の五分の一に減った。

 同町の保健師は「介護サービスも少なかった当時は高齢女性が『家族に世話を掛けて申し訳ない』と命を絶ってしまうことも多かった。自殺を容認してしまう風土もあった。自殺やうつ病は個人の問題じゃなく地域全体で考えていく意識が大切」と強調する。

 地方で自殺防止に積極的に取り組む秋田大医学部長の本橋豊教授(公衆衛生学)も「地域によっては家族と同居していても孤立している人もいる。家族への適切なアドバイスと、コーヒーサロンのような寄り合いの場づくりを活発にすること。そして、うつや自殺への偏見をなくす働き掛けが大切」と話す。

 家族だけで頑張ると、介護する側、される側の双方がうつ病になってしまう危険性もある。日ごろから介護、福祉サービスを積極的に利用しておきたい。 (野村由美子)(中日新聞)




船舶海難:08年徳島海保管内、43隻 プレジャーボート15隻増 /徳島
 ◇防波堤など転落例も−−救命胴衣の着用を
 08年に徳島海上保安部管内(県全域と兵庫県・淡路島の一部)で43隻が船舶海難に遭い、前年比13隻増えたことが同海保のまとめでわかった。特に遊漁船を含むプレジャーボートが前年比15隻増えており、同海保は「見張りの励行など安全指導に改めて力を入れていきたい」としている。

 内訳では衝突が19隻(前年比6隻増)と最も多く、運航阻害8隻(同5隻増)、推進器・舵(かじ)故障が5隻(同5隻増)と続く。主な原因は、見張り不十分や機関の故障とみられる。プレジャーボートは06年の15件から07年は4件と減少していたが、08年に再び増加。例年1隻程度にとどまる火災も3隻(同3隻増)で発生した。死者や行方不明者はなかった。

 一方、海中への転落など船舶海難以外の人身事故者数も37人(同18人増)と増加。うち死亡者は24人(同14人増)で、種類別では自殺が11人(同8人増)と目立った。釣りなどのマリンレジャーの際に、岸壁や防波堤から海中に転落した例も多く、同海保は「救命胴衣を着用したり、携帯電話を防水パックに入れておくなど万一に備えておいてほしい」と呼びかけている。【井上卓也】(毎日新聞)



自殺予防条例:県議会、審議へ 自死遺族が陳情書提出、1年以内の制定目指す /福島
 自殺で家族を亡くした県内の自死遺族グループが18日、県議会と県に対し「自殺予防対策条例」制定を求める陳情書を提出した。遠藤忠一議長は「県にも積極的に働きかけ、遅くとも1年以内の条例制定を目指したい」と述べ、2月定例会で審議する見通しを示した。同様の条例は神奈川県平塚市が制定しているが、都道府県レベルではないという。【西嶋正法】

 陳情に訪れたのは、自死遺族ら55人でつくる「木もれ陽R×2(バイツー)」の奥山典子代表(福島市)と千葉桂子・郡山市支部長(郡山市)。

 奥山代表は遠藤議長に「13年前の今日、母親を自殺で亡くした。身近な人たちが連携し、自殺をなくすことを本気で考えなくてはいけない。不況により、追い詰められる人が増える恐れがある」と訴え、自殺防止の具体策を盛り込んだ条例制定を求めた。2人は県にも陳情し、県障がい福祉課の安海好昭課長は「すぐには難しい部分もあるが、できる限り検討したい」と述べた。

 県は07年12月に「自殺対策推進行動計画」を策定し、08年度は遺族支援団体の人材育成の研修会や、保健福祉事務所などの相談担当者向けに講習会を開いた。今年度中に、相談対応マニュアルも策定する予定という。

 奥山代表は取材に対し、「県の対策は不十分。(病院で)休日・夜間の診療科に精神科や心療内科を加えることや、遺族の子供へのケアなどを明記し、市町村に一定の強制力がある条例が必要」と話した。

   ×  ×

 県によると、07年の県内の自殺者は589人。人口10万人当たりの自殺者は28・6人で、全国で9番目に高い。08年は9月末時点で412人と、前年を47人下回った。

 全国では、神奈川県平塚市が昨年7月、「市民のこころと命を守る条例」を施行。全16条で、相談体制の充実や自殺対策会議の設置、遺族へのケアなどを定めている。内閣府自殺対策推進室によると、他に制定した自治体は「把握していない」という。(毎日新聞)




甲府・兄妹死亡:幸せそうな家族に何が… 悲しむ近隣住民ら /山梨
 近所の住民が「幸せそう」と口をそろえる家族に、一体何があったのか。甲府市朝気1で会社員、深沢修さん(40)の長男優斗君(12)と長女萌夏(もえか)さん(10)の遺体が見つかり、母親の和美さん(37)も死亡した事件に、周囲は戸惑いと悲しみに包まれた。【藤野基文、曹美河、水脇友輔】

 ◇運動好き、当日も元気な姿
 死亡した2人は、スポーツ好きで活発な兄妹だった。

 サッカー選手になることが夢だった優斗君は、市内のサッカークラブに所属し、週4日の練習に励んでいた。監督の男性(31)は昨夏に福島県であった全国大会のことが忘れられないという。後半の20分間ほどプレーした優斗君は、負けた時に選手の中で一番悔しがっていた。「練習に最も真剣に取り組んでいたから……」と監督は声を落とす。

 萌夏さんはテニスを習っていた。週1回80分のレッスンに休まず通い、元気に汗を流していたという。

 事件のあった17日も2人のいつもと変わらぬ元気な姿を、近所の人が見ていた。

 近くに住む70代の女性によれば、優斗君は午後3時半ごろから5時ごろまで、同級生と空き地で野球をして遊んでいた。また、自営業の男性(40)は同日午後5時ごろ、庭の手入れをしていると、友人と3人で自転車に乗って通りかかった萌夏さんに「こんにちは」と大きな声であいさつされた。「あれが最後になるなんて……」と男性は話した。

 一方、母親の和美さんを知る人は「無口でおとなしい」との印象を持っている。60代の主婦は「近所づきあいをあまりしない人だった」。70代の女性は「恥ずかしがり屋で物静かだった」と言う。

 和美さんは17日夜、自宅から約10キロ離れた山梨市のJR中央線踏切に入り込み、特急列車にはねられて死亡した。捜査関係者によると、レールの上にじっと立っていた和美さんの姿を運転士が見ており、自殺を図ったとみている。

 2人が通っていた甲府市立東小では、18日午前8時25分から全校集会を開いた。和田一枝校長が2人の死を報告すると、泣き出す児童もいたという。

 また、食べ物がのどを通らないと訴える児童もいるという。同小は市教委にスクールカウンセラーを要請することも検討している。

 和田校長によると、事件のあった17日は2人とも普段通り登校。同日午後は優斗君ら6年生の「卒業を祝う会」が行われた。保護者主催のイベントで、児童の成長の様子を写したスライドを映し、その後、親から子へのメッセージが流された。この会には和美さんも出席していた。(毎日新聞)




海自隊員暴行:損賠訴訟 現元隊員9人、初の証人採用 /神奈川
 海上自衛隊横須賀基地の「隊員いじめ自殺訴訟」で、横浜地裁の水野邦夫裁判長は18日、自殺した隊員(当時21歳)の友人だった現元隊員ら証人9人を決めた。06年4月の提訴から3年近くで、証人採用は初めて。

 自殺隊員の両親(宇都宮市在住)が、いじめた先輩隊員(懲戒免職)と国に賠償を求めた訴訟で、口頭弁論が17回開かれている。

 注目の証人は、自殺隊員と友人だった現職隊員で、傷害罪などに問われた先輩隊員の有罪判決でも被害者と認定されている。また「エアガンで後輩をいじめている」と先輩の名前を挙げて退職した元隊員ら2人も採用された。

 原告側弁護団は「現元隊員の証言は重要で、先輩が護衛艦『たちかぜ』の中でエアガンなどで日常的にいじめを繰り返していた蛮行と証明したい」と期待する。

 原告の両親と先輩隊員も証人に決まった。5〜9月に計3回、証人尋問の弁論がある。また赤星慶治海幕長の証人採用に関し、水野裁判長は「留保」とした。【網谷利一郎】(毎日新聞)




昨年、救急車出動が16年ぶり減少 県内、適正利用が浸透か
 2008年に県内で救急車が出動した件数は前年比2・8%減の3万5649件で、1992年以来、16年ぶりに減少したことが分かった。搬送人員も3万4323人で3・5%減少。県総合防災課は、救急車の適正利用の浸透が要因の一つとみている。

 出動理由は、急病が2万3379件(前年比2・6%減)で66・6%を占めトップ。次いで一般負傷4441件(同0・9%増)、転院搬送2831件(同8・9%減)、交通事故2754件(同7・6%減)など。上位項目の減少幅が大きく、全体の件数が減る要因となった。一方、増加したのは火災178件(同11・3%増)、自殺・自殺未遂578件(同8・0%増)などだった。

 出動理由でトップの急病は、高齢者からの要請や軽症でも出動を求めるなど、タクシー代わりに利用するケースが増加、98年は約1万5000件だったが、03年には2万件を突破、07年は2万4000件に達していた。(秋田魁新報)




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