いじめの加害者たちコミュのいじめ指導ができない教師（学校）はいじめ調査もできない

　究明する、が語意の「穿鑿」には「ほじくり返す」の意味もあって、いいこととされないことが多い。
　しかし世間にはどれだけ調べても事の真相にたどり着けないこともあって、「小説のほうが真実を描ける」と語っていたのが作家梶山季之だった。４５歳で急逝してすでに３５年になるけれど、その作品は今読み返しても新鮮で何よりその社会性に改めて驚かされる。エロ作家なんてレッテルもあったけれど、現役「純文学」作家の品のなさに比べたら梶山らしい節度と照れが隠されていて、芳醇な味わいの作品が多い。

　北教組や北見の教員グループの「いじめ調査」反対は組織防衛、いじめを止めさせる指導ができない教師をかばうためであったかもしれないと前に書いたのはこの「穿鑿」そのもの、いかにもうがったような物言いであった。
　ところが道教委の調査は教師にも回答を求めていて、その回答ぶりがいじめを止めさせる指導ができない教師たちの逃げ回る姿にも思えるから、ここでもう少し「穿鑿」の触手をのばしてみようと思う。
　それはいじめを止めさせる指導ができない教師（学校）には、いじめ調査もできない、という想像もできないような事態が目の前に起こっている、そのくらいに学校（教師）が「壊れている」姿であるかもしれない。

　札幌市を除く全道の市町村に「５万人」の教師がいて、「いじめがある」と分かったかの問いに「３万４０００人」が回答して、「１万６０００人」は無回答だった。約三人に一人が回答しなかったのである。
　教師を職業として選んだ者の三人に一人が、自らの指導に関わる問いに初めからノーコメントというのは多過ぎるように思う。
　北教組の「いじめ調査非協力」の指示・指令に従った組合員教師もいたとは思う。
　しかしいじめを止めさせる指導をしていれば回答しやすいが、そうでなければ忸怩（じくじ）たる思いにとらわれて回答を避けたくなるのが人情の機微というものであろう。
　理屈抜きに教師がわかるのは、生活指導の場面だった。問題が起こった現場に駆けつけなければならないときに、通報と同時に職員室を飛び出して行く教師と、状況を見極めようとするかのようにして動こうとしない教師の違いは、「指導力」の有無だけである。
　三人に一人「１万６０００人」もの教師が無回答だったというのが、いじめを止めさせる指導をしているのに、北教組の指示・指令にあえて従った、そして回答を拒んだとはとても思えない。
　北教組の組織率は五〇パーセント強、二人に一人が非組合員であることも考慮すればなおさら、三人に一人の無回答が労働組合の方針に直接結びつくとは考えにくい。

　さて回答した「３万４０００人」のうち、「いじめがある」と分かった教師は「１万７４０人」で三割弱、三人に一人もいなかったというのである。
　残る「２万３２６０人」の教師は、いじめにどう向き合っていたのか一切不明である。
　「今もいじめられている」小中高生が「２万３０３人」、「６．５人に１人」の割合でいじめ被害にあっているときに、「５万人」の教師がいて、「１万６０００人」が無回答、「２万３２６０人」の教師はいじめをどう受けとめて、何を指導していたのかが分からない。
　つまり「５万人」の教師のうち「３万９２６０人」、約７８．５％の教師は、「いじめ時代」ともいうべき今の時代のその「いじめ」との関わりを明かそうとしていないということだ。

　もし同じような調査が、全国「９０万人」の教師に対してなされたらどんなことになるのか、これ以上に興味深いことはないだろうに、文科省はなぜかやらない。
　文科省が「教育改革」をいうのなら、真っ先にやらなければならないのは、教師の意識も含めた指導の実際がどうなっているか明らかにしていくことだろうと思うがいかがであろうか。

　さて、道教委が教師に回答を求めた調査は画期的なことであったとは思う。しかし道教委が注目したのは、ここに記したようなことではない。
　いじめがあると分かった「１万７４０人」のうち「１１７０人」の教師が「しかし、指導をしなかった」と回答している、そのことが問題であるとし、新聞もメインのテーマとして記事をつくり「学校を責めてもいじめ解決にならない」というのだから吃驚。
　「１１７０人」の教師が、いじめを止めさせる「指導をしなかった」のは、「他学年」のいじめだったり、指導の「係」でなかったからだと回答していて理由がはっきりしている。
　もちろん誰が指導してもいいわけであるけれど、この二つの「条件」があると、指導したくてもさせてもらえない、「余計な口出しはするな！」というのが学校の仕組みというもので、その壁はまず越えられない。
　ぼくは中学しか知らないが（そして小学校よりはるかに解放的だが）、同じ職員室にいればどの学年に何が起こっているかは分かる。指導ができなくてもたもたしている様子はとくに分かりやすい。
　子どもの訴えがあって、担任が動かざるを得なくなって、被害者を呼んで話を聞き、加害者を呼んで話を聞いているうちに、事態がどんどん悪化していくのが分かることだってある。そういう場面は何度も見てきたがしかし「指導してあげるよ」なんていえない。そういうものなのである。こっそりやったことはあるけれど。
　いじめは、教師が、被害者の側に立って、被害者を前に置いて、加害者に事実を認めさせて、止める約束をさせて、一件落着となる、そういう終り方でしか解決のできないものだ。ひどいいじめのときぼくは、学級全員の前で、「それ」をやる。

　指導の順序としては担任、副担任、係、学年の教師だが、最終的には係が動いて、学年の教師集団が連携しながら、担任を助けて動く、それで解決できないことは何もない。
　だから「１１７０人」が問題なのではない。
　「５万人」の中の「３万９２６０人」の教師の「顔」が見えない、あなた達は学校の中で何をしているのだ、指導をしているのかいないのか、指導できるのかできないのか、そのことが問題なのである。

　有らう事か「５万人」の教師に回答を求めて明確になったのは一つだけ、「１１７０人」がいじめを止めさせる立場ではなかったから指導をしなかった、というそのことだけである。

　「５万人」の教師がいて、「そこにいじめがある」とわかった教師が「１万７４０人」、その中で「自分って、直接、いじめの現場を見た」教師は約三分の一の「３６００人」だけ。あとは「他の教師、子ども、親」からの訴えでわかったのだという。しかしここではいずれも「複数回答可」であるから、「純粋」に「自分」でいじめがあるとわかった教師は「３６００人」よりさらに少ないことになるだろうと思う。

　親よりはるかに長い時間、ほとんど四六時中子どもと一緒に生活し、仕事をしている教師が「５万人」いて、自分の目で「そこにいじめがある」とわかった教師がわずかの「３６００人」かもっと少ないかもしれない。
　学校（教師）が壊れている姿であるかもしれないというのは、そのような状況を指してのことである。
　なぜ、そんなことになってしまうのか。結論を先にいってしまえば、そこに「いじめがある」と分かれば、指導しなければならない。しかし指導の自信はないから、避けたい。どうしても「いじめ見ないふり」で困るのは被害にあっている子どもだけ、学校（校長）も教師も困らない。事件が起こればどんな弁解も可能で、教育委員会も、ＰＴＡも、地域社会も学校（教師）は守ってくれなくても、いじめ自殺「させられた」子どもと家族の側に立つことはない。絶対に。

　北海道滝川市の「いじめ自殺・遺書隠し」発覚に端を発した「自殺予告騒動」の余熱冷めやらぬ十二月、「今もいじめられている」小中高校生が「２万３０３人」いて、しかし、「そこにいじめがある」と「自分」でわかった教師は、「５万人」の中の「３６００人」だけだった。
　道教委の調査の、教師の回答から、ぼくが読み取ったのはそのようなことである。