金（GOLD）に投資する！コミュのゴールドのＮＹ市場最高値…アメリカ間もなく経済破綻へ！金本位制復活なるか！

アメリカのニューヨーク市場で、金（ゴールド）が史上最高値を更新したとの記事がありました。

金が最高値をつけたということは、ドルがどんどん売られてドル安が進行し、投資家筋が実物資産たる金に投資金をシフトしているからだということは容易に想像できます。

これは、とうとうアメリカの経済破綻が迫っているということを意味します。アメリカ国債の最大の債権国である中国が、債務を踏み倒そうとしているようです。こういうことを中国の華僑の資産家は知っているので金を大量に買い進めている模様です。

アメリカは、近いうちにメキシコ、カナダとの統一通貨「アメロ」を準備していますので、今のドルはおそらくは紙くずになるでしょう。アメロが市場にどの程度影響力を及ぼすようになるかどうかはまだわかりませんが、日銀やＥＵは金本位制を復活させようと準備しているようです。

ビリーは、資産家やロスチャイルド筋からの情報を得る人からこのようなことを直接教えてもらっていますが、以前の日記に書いたとおり、これからは、金（ゴールド）も、早いうちに資産の一部として持っていた方がいいようです。日本の円もいずれは、東アジア統一通貨が実行に移されれば紙くずになる可能性もあるのですから…

（参考）
[ＮＹ金]終値１００６ドル　史上最高値を更新
http://news.livedoor.com/article/detail/4344737/

2009年09月12日11時01分 / 提供：毎日新聞
１１日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の金先物相場は、指標である１２月渡しの終値が前日終値比９．６０ドル高の１オンス＝１００６．４０ドルと、昨年３月１８日につけた終値ベースの史上最高値（１００４．３０ドル）を更新した。米国などの金融緩和であふれた資金が、ドル安の進行でインフレ懸念が強まったことなどを受けて、「安全資産」としての金に集まったためとみられる。電子取引では一時、昨年３月以来約１年半ぶりの高値水準となる１０１３．７０ドルまで上昇し、市場には金の先高感が広がっている。

昨年秋の金融危機以降、リスクの高い投資に消極的だった投資家が、米国経済の回復基調を受けて金利の高い新興国通貨などを買う動きを活発化させている。このため、円やユーロなど主要通貨に対してドル安が一段と進行し、ドル建てで取引されている金の割安感が強まったことも高値の一因だ。

市場関係者からは「ドル建て資産の目減りを防ぐため、投資家が金の購入に動いている」（米商品アナリスト）との指摘もあり、ドル安基調が続く限り金相場の上昇傾向は続く可能性がある。

９月３０日にアメリカはデフォルト！？ 国民に知らされるのは（その一週間後の）１０月７日~１０月２２日
http://www.asyura2.com/09/hasan64/msg/414.html

（一部抜粋）
米国インターネット世界で、高度に情報が集積されており，非常に影響力の大きいオルタナティブニュースサイト、Rense.comで彼は毎月第三水曜日に定例で４０分位、ゲストとしてラジオインタビューを受けている。この数ヶ月すべて聴取しているが、ベンジャミン・フルフォード氏はここで、来る９月３０日（予算年度末）にFed （米国中央銀行の愛称、フェッドと発音する）が倒産する、これは１００％確実、と毎月繰り返して報告をしてきた。情報源は，女王の諜報当局であるMI6の長官（インターネットで実名はすぐ出せる）、英国王室メンバー（女王の第一いとこ）、銀行家エドモンド＝ロスチャイルドの第一いとこ等だと言う。彼らがこれまで提供してくれた情報はどれも重要でかつ，言った通りのことが起きた、だから今回受けている情報も１００％の確度精度を持っていると考えているという。複数の信頼できる情報筋から、何度も確認、裏取りをしているという。この慎重さは、米国メディアの世界で職業的ジャーナリストとして訓練を受けて来た人間の取るごく普通の態度であり、高度な職業的訓練を受けていない自称インターネットジャーナリストと異なる点だ。

９月３０日に，アメリカは，デフォルトする、と。幾度もこれまで繰り返して述べているが、９月３０日は予算年度末だが、Fedは支払いが不能になるため，破産するのだそうだ。で、今回さらに一歩踏み込んで、このデフォルトについて，国民に知らされるのは（その一週間後の）１０月７日であり，遅くても１０月２２日である，と具体的な日程まで断言している(2:20)。ここまで具体的な日付まで提示されるとなるとこれはインサイダー情報そのものと言える。上記に示した複数の情報ソースに基づくもので，彼ら権力内部のインサイダーは，Fedの、このタイミングでの支払い不能の事実を確実に知っているということらしい。

それにしても、これほどの重大事，つまり，世界の歴史が変わってしまう契機を孕むFedの崩壊するとの断言。ここまでして数えきれないほどの回数で彼が世界に向けて言うのは、もう、彼のジャーナリストとしての，作家としての職業生命をかけての発言だといえるだろう。これが外れれば、彼を信用する人は世界にいなくなってしまい、社会的生命が終わることになってしまうため、極めて，危険な発言といえる。英国側情報が余程確度・精度が高いということなのだろうが、それにしてもこれを言っているのは，世界広しといえど、わずかに日本国籍を持つ彼だけなのだ。なにせ米国民に広知される具体的な日程まで言っているのだ。非常に勇気のいる、無謀と隣り合わせの発言だ。逆に、仮に、これが正確だったことが後日判明したら，彼は，この時代の、最も高度で最深部の情報を握り，それを日本のTokyoから世界に伝えていた偉大な調査ジャーナリストだったとして，栄誉の名前が残ることになる。日本社会としても彼の栄誉に浴することになる。

さて、気になるのは，日銀は，金（ゴールド）本位制に戻そうとしているが、これを米国側（つまり後述するパパブッシュ一味のこと）が，それをやるなら，日銀の委員を殺すぞとの脅迫を受け続けているという彼の報告だ（金本位制度への復活は、Fedの廃止を意味する）。

「米国と日本が新しい金融制度の（世界的）導入を妨害している二つの国」とし、日本がなぜ妨害する側に回っているかというと日銀委員が，米国側から金本位制シフトに合意するなら命はないぞ、と脅されているからだという。で，世界の当局は金本位制度復活を準備しているようなのだ。

＊フルフォード氏は，別のところで、金や銀では裏付けには不足で，他のものも使うべしとの立場を表明している。ちなみに、ケインズは、現物に裏付けられた通貨制度で金や銀だけでなく、他の現物も合わせて使えという研究を出している。今回の復帰は，このイアデアが実現されることになるかもしれない。これはあくまで私自身の見方だが、例えば，世界に広く存在するものとして銅や木など。

日銀は，金本位制への復帰を具体的日程に置いていることが察せられる（個人的にはこれが行われるなら，日米欧で世界同時に行われるとみる）

また、この最新情報では、極めて大きな情報として、前日得たばかりだがとして８月３１日の中国の雑誌記事を紹介している(0:57)（彼の大学時代の専攻は中国語ないし中国だったと記憶する）。これは中国政府が、米国６銀行の発行した店頭取引デリバティブ契約を、中国国営企業は順守しなくてよい、という決定を下したという。これはしばらく置いて，来週あたりに世界に発信されるだろう、という。

これが意味することは、米国６銀行（６つの主要銀行という意味だろう）が，破産する，ということだと言う。（ちなみにこうしたデリバティブ取引をアジアで展開しているのはゴールドマン、JPモルガンなどだ）

「中国国営企業規制当局は、デリバティブでの巨額損失を受け，今年2月から，国営企業のデリバティブ取引の監督業務に乗り出した。」

ロイターは，この記事を同日、アップデートしている。

「某中国政府高官は匿名を条件に、SASAC管轄下の担当局がこの問題を取り扱っているがこれ以上のことは言えない、と語った。」

「ニューエッジUSAの副社長にポール＝ホーゲンによると、１人のある中国当局関係者は中国国営企業はタチの悪いデリバティブ契約については債務履行を拒否する権利、踏み倒していいと言っているが、この発言によってわれわれは非常な懸念にかき乱されている。それは、株式市場だけでなく、大豆などのコモディティー市場についてもだ、と。」

つまり、米国銀行（ロイターは，「米国」６銀行とせず、「海外」の６銀行としているが、フルフォード氏は米国６銀行と2度、言っている。米国というのが仮に推測だとしても、まず、米国の銀行だろうとは想像に難くない）とのデリバティブ契約を中国政府が，一方的に破棄する、負け金を支払わない、という挙に出た模様だ。これが本当だとしたら、これはチャイナリスクの典型で，今回はあまりに劇的な内容だ。銀行幹部に激震が走り真っ青になっていることが手に取るように分かる。番組で，インタビュアーともにフルフォード氏の言う通り、大変なことになるだろう。つまり、米国巨大銀行破産へとつながる可能性だ。中国はこれまで，米国高官との協議で，非常に怒りと苛立をぶつけてきていることが幾度も報道されている。貴国金融街はポンチスキーム（詐欺）専門じゃないか、ということだ。中国幹部は米国よ地獄に落ちろ、との言葉を吐いているとの情報も入っている。怒り心頭なのだ。

別途、後述するロンドンの英国人ジャーナリスト、クリストファー＝ストーリーは，この７月３１日に中国代表団は１５０人を引き連れ、2日間訪米し（このこと自体は米国で大きく報道された），オバマに最後通牒の手紙を手渡ししたしたと報告している。実はパパブッシュ一味は中国のカネも盗んでおり、中国側がこれを返せというにもかかわらず、彼らはオバマ含めまったく返してこないのだそうだ。で、最後通牒ということになったという。返済期限はこの８月７日。エリザベス女王側の最後通牒も諧調を保ち、同日だったという。

デリバティブ踏み倒し令により、中国は、結局、いよいよ決断したということだろう。ウォールストリートの銀行筋の連中は，傲慢で鼻歌まじりで何もしない。今まで我慢して来たが、もう，我慢ならない、灸を据えてやる、乾坤一擲（けんこんいってき）、ギャフンと言わせてやる。この際、いっそのことなぎ倒してやる。こんな決断をした感じを受ける。今回、デリバティブ負け金を踏み倒せという指示を国営企業に出したタイミングは，この８月７日の最後通牒を出したというが、このあとのタイミングと重なっていることは事実だ。
（以上）