未来設計キャリア開発研究会コミュの?【企業を探す、選ぶ前に】

■気をつけて欲しい意外な落とし穴とは･･･。
ひと目惚れだけで選ぶのは後悔のもとです。実際の企業選びでよく利用されているのは、ハロ−ワ−クや転職サイト、求人情報誌を探して「よさそうな企業を選ぶ」という方法です。

でも漠然とした選び方は、『思いつきの衝動買い』と同じではないかと思います。そういう転職をして時間が経つにつれて後悔することも多く、そうなれば取り返しがつきません。

入社後１年経っても、『採用されてよかった』と思える企業を選ばなくては、せっかく転職する意味がなくなってしまうのではないかと思います。


◇選択基準の漏れは危険な『落とし穴』です。
求人企業の数は膨大であり、その中から「この１社！」という企業を見つけるには、転職の目的や希望条件に沿った選択基準をつくって求人情報を絞り込み、さらに細かなチェックをして応募先を選んでいく必要があります。

そこで、注意していただきたいのは、意外な『落とし穴』です。多くの転職者は、在職中の職場で不可能なこと、不満なことばかりに目を奪われがちの場合が多く。恵まれている条件については「あって当然」と考えて、ノーチェック…という人が少なくないと思います。

入社後にチェック漏れに気づくのでは遅過ぎます。ひと通りの基本項目を漏れなく見ていくことを忘れないでください。



【基本項目ごとに基準と優先順位を設定】
一般的な基本項目は次の７つです。おすすめしたいのは、各項目に沿って希望や条件を書き出していく方法です。自分なりの選択基準を明確にして、求人企業とのマッチングを客観的・総合的に判断していきましょう。


?職種や具体的な仕事内容
経理事務・営業企画・ネットワーク技術者など、職種を明確にすることは基本です。それに加えて「やりたい業務（目標）」と「できる業務（売り）」を整理して、希望する業界・業種分野、主業務・守備範囲のイメージも固めておきましょう。

?正社員か契約社員かなどの雇用形態
同じ企業に勤めても、雇用形態により業務の守備範囲や働き方が変わります。正社員・契約社員・派遣・アルバイトなどの雇用形態、また雇用とは異なる業務委託などの特色も知ったうえで、自分がどんな理由でどんな働き方を希望するか決めておきましょう。


?希望給与額と必要最低金額
希望給与額や年収と同時に、まず計算しておきたいのは、月ごとの生活に必要な最低金額です。

必須最低額を押さえたうえで希望給与を設定すれば、昇給を予測した譲歩ラインも出しやすくなります。現職が大手企業の場合、勤続年数が長い場合などは、転職後の初任給はダウンの可能性も大きいので注意しましょう。


?勤務時間や時間帯、休日・休暇
同じ８時間勤務でも始業・終業時刻は違うものです。交代勤務や深夜勤務の職場もありますし、休日についても同じです。

家庭状況や生活スタイルを考え合わせ、対応できる時間帯の最大範囲、また最低限取得したい休日条件を出しておきましょう。


?勤務地エリアや通勤時間
これまで遠距離の通勤・通学の実績がない人なら、勤務エリアは通勤１時間半以内を限度にすることをおすすめします。

本人が「大丈夫！」と判断しても、採用側の「通えるのか？」との疑念の払拭は難しく、また企業の交通費負担のうえでも不利になりがちです。


?企業規模・従業員数など職場環境
企業規模や従業員数は「安定性」には直結しませんが、転勤や配属異動の有無、扱う仕事の規模や責任範囲、昇進・昇格、また福利厚生などに影響をおよぼします。それらに関連する希望条件と併せて検討しておくことが大切です。


?経営ビジョンや社風
たとえば歴史のある企業か、ベンチャー企業かで職場ムードも変わります。上下関係の考え方、目標管理の手法、従業員の年代構成、資格取得や独立への支援、教育研修などの状況、また雰囲気がビジネスライクか家庭的かなど、快適さやキャリアづくりのうえで重視したい内容も具体的に書き出しておきましょう。


?相手にだけ100点満点を望まないこと
また、選択基準づくりの際に欠かせないのは、自分の実力レベルや経験値と採用基準とのバランスです。

当然ですが、未経験者が相場以上の高給与を望めば失業状態を招くことになります。また、経験者や実力者の場合も、すべての希望条件のクリアを望めば応募先探しが難しくなることと思います。

選択基準には、転職の目的や自分のこだわりに沿って優先順位をつけておくのはもちろん、重要な項目でも譲れる範囲を見積もっておくことをおすすめします。

「自分に合う企業探し」とは、自分の希望と企業側の希望がマッチする状況を探し出すことではないでしょうか。



【ポイント】
◇業界や職種によっては「求人募集はアルバイトのみ。正社員はアルバイトから登用」といった採用方針を持つ企業も少なくありません。

とくに人気業界の未経験者募集は要注意です。選択基準は、いい企業と出合うためのものですから。頭から「正社員が絶対条件」とするのではなく、求人傾向も調べたうえで柔軟に選択基準を設定していかないと、せっかくの企業を見逃すことになってしまいます。


◇求人広告だけでは、企業の将来性・有望性、多忙さの度合いなどを読み取るのは困難です。ある程度の絞り込みができたら、業界紙やホームページなどで会社研究もしてください。

業績の推移をはじめ、新規出店・新事業の立ち上げ情報などが参考になります。また、そうした判断材料を入手できる情報公開に積極的な企業ほど、社風もオープンで働きやすい傾向があります。


◇昨今の大手企業の破綻に見る通り、企業規模は必ずしも経営の安定性を示すものではありません。

また社風や職場環境などは、求人広告では判断がつきにくい事柄もあります。詳しい情報を入手できない場合は、まず優先順位の高い項目を選び、同業者など周囲に評判を尋ねたり、面接で直に確認していくなどピンポイントでチェックしていくのも一つの方法です。


■求人情報の用語や略語に気をつけよう
気になるところだけの『斜め読み』には気をつけましょう。事前に選択基準を作成したら、それをもとに求人情報をチェックする作業に入りますが、そのチェックの方法に問題がある場合も・・・。

そこで、意外に多いのが『斜め読み』です。気になるところだけを見て応募先を決めてしまうケースに注意していただきたい。

たとえば備考欄に記載された「○月から出社可能な方」「長期出張可能な方」といった条件を見逃し、面接でわかって辞退・・・。といった人も少なくありません。

応募書類作成や面接への対応には相応のパワーが必要です。それをムダにしないためにも、応募先を絞った段階で、求人情報をじっくりと再読してください。


◇略語や用語の１字の差が待遇や選考に影響
企業が社員を雇う際には、法的にも事前に知らせるべき情報が山ほどあります。それを、限られたスペースと文字数で伝えているのが求人情報です。特有の用語や略語も多く使われ、たった１文字の差が、待遇や勤務条件に影響することがあります。

「完全週休２日制」と「週休２日制」

これは、まったく別のもの。前者は毎週２日間の休みがあることですが、後者は週２日間の休みが月に１回以上という意味です。

「交通費全給」と「交通費支給」

この２つも意味が違います。前者は通勤交通費の全額が支給されますが、後者は上限額があるか全員一律額支給などが一般的。


◇イメージでなく中身を理解することが重要
最近の求人情報で多いのが、企業が独自に作成した職種名です。「レセプショニスト」とあったので、受付だと思ったらカウンター営業だった・・・。といった「カン違い応募」の例・・・。

そのほか、よくあるカン違いとして「賞与○カ月」の意味のとり違えなどです。「給与額の○カ月分もらえる」と思うのはマチガイで、「○カ月」の基準になるのは諸手当を除いた基本給や基準給与と呼ばれるものです。これは、賞与のほか昇給や退職金などの計算のもとにもなります。

こんな意味だろう・・・？という憶測では、正確な判断はできません。求人情報は、記載の中身をしっかり理解することが前提です。不明な用語や理解しにくい内容があったら、必ず調べておくことをお勧めします。

◇その他のポイント
※「未経験者可」「未経験者歓迎」とは、正確に記述すれば「未経験者の応募も受け付けます、歓迎します」という意味。未経験者が優先採用されるわけではなく、応募者の中に経験者が多くいれば選考では不利になりがちです。未経験者の場合は、その分、しっかりした自己PRが必要になります。

※欠員募集による「急募」に注意してください。求人企業は、いち早い出社を望んでいるのが普通。在職者の場合は不利になりがちですが、どのくらいの猶予期間が与えられるかを事前に問い合わせてみることも大切です。

※求人募集の企業検索を使い年齢条件などを使うと、年齢制限がハードルとなって、ヒット数が少なくなりがちです。条件入力の際に、実年齢より５歳程度のサバを読んでおくのも求人情報に接するコツ。求人情報の内容から企業ニーズに合わせたハンディカバーの方法が見つかれば、アプローチは可能ではないかと思います。


■先に辞める？　辞めずに活動する？

◇志望分野や環境の条件で自分の転職準備を決める
たとえば、「１カ月でも無収入になると生活できない」「会社の寮に住んでいる」といった事情がある人は、在職したまま活動せざるを得ません。

一方、「業務が多忙で在職したまま求職活動をする余裕がない」「志望分野に進むため短期集中で技能を身につける必要がある」という人なら、先に辞めるほうが転職活動をスムーズに運べることと思います。

最近は、失業状態に陥ることを恐れて、在職したまま活動する人が増える傾向にあります。それでも先に辞める人がいるのは、多少のリスクを覚悟しても、転職目標の達成を第一に考えるからです。

失業したくないのは誰でも同じですが、場合によっては転職のブランクを“失業”ではなく“準備期間”と捉えてスケジュールを組むことも必要。志望分野のほか、在職中の企業の業務都合などの条件に合わせて自分の転職スタイルを決めてみてはいかがでしょうか。