きむのパスタが食べたい！コミュの☆先行研究☆

『若年時の転職がその後の賃金に及ぼす影響』
2004年12月31日　戸田淳仁・馬欣欣

＜現状＞
若年層の離職率が高い。

＜問題意識＞
若年時の転職がその後の賃金にどのような影響を及ぼしているかを、最初の就職から3年以内に転職した場合と、5年以内に転職した場合とで分析する。

＜分析方法＞
・検証する仮説…若年時の転職が、転職しないときに比べて現在賃金に正・負どちらの影響を与えているか
・説明変数…経験年数、勤続年数、教育年数、若年時の転職経験を示すダミー変数、産業間・企業規模間・労働組合加入の有無を示すダミー変数
・賃金に与える他の要因を一定にするため、回帰分析を利用。
(すみません。。この辺りまだよく理解できてないです＞＜)

＜分析結果＞
最初の就職から3年以内の転職では、転職後の賃金に正負どちらの効果も与えないが、5年以内の転職では、転職後の賃金に正の効果を及ぼす。
つまり、若年時の就職後しばらくしてからの転職は、他の労働条件が向上するのなら、推進されてもよいと言えるかもしれない。

＜オリジナリティ＞
この先行研究では転職の理由が不明。また、転職の産業と職種別の分析もなされていない。なので、
・転職の理由を自発的なもの・非自発的なもので区別できないか。
・転職の産業と職種別の分析はできないか。

＜感想＞
オリジナリティに使えるデータがあるのかがよくわからないです。。あと、分析結果より転職が推進された場合、企業側や社会全体の利益はどうなるかなどについて、絡めたりできるんでしょうか。何かアドバイスとかあればお願いします◎

あとまた別のテーマで、最近多い“職場でのうつ病”についても関心あるんですが、先行研究も少なく、漠然としててどう論文にしたらよいかわからず模索中です

コメント(1)

最初
全て
最新の40件

[1] mixiユーザー 06月11日 00:08

医療と労働が絡んでて、おもしろそうだと思いました☆

『医療サービスと予防行動の実証分析―外来受診・健康診断・労働安全衛生法―』2005年　澤野孝一郎

＜現状＞
近年、壮年期の労働者の自殺や過労死の急増により、労働安全衛生法(労安法)による健康診断制度が再び注目されている。

健康診断には２種類ある。
・「職場健診」―労安法による‘強制的’実施
・「地域健診」―地方自治体が‘任意’の実施

＜問題意識＞
健康診断制度が、本当に労働者の健康回復に役立っているか。

＜分析方法＞
労安法による健康診断が、外来医療サービス需要の決定に、どのような役割を果たすかを、男女別に線形需要関数で分析。ここで、「職場健診」と「地域健診」とを区別して分析。医療サービス需要関数推定では、
ⅰ）受診するか否かの受診確率選択(プロビット推定)
ⅱ）受診決定後の医療サービス量選択(OLS推定)
の二段階分析。

＜分析結果＞
?女性はどちらの健康診断を受けた時も、悪い診断結果だと外来受診を受ける確率が高いが、男性はそうではない(時間がないから)。

?職場健診の方を受けた男性は、悪い結果だと逆に外来医療サービスへの需要が減少する!!

分析結果?より、必ずしも職場健診が労働者(男性)の健康回復に貢献してないのでは？なぜなら、分析より医療サービスと代替関係にある“余暇時間”がその分増加してる。でも、増えた余暇時間に病院に行こうとする労働者が少ないので、病院に行く時間を、会社側が強制的にとらせるような制度をつくっては？？(←政策提言)

＜オリジナリティ＞
・労働者を年齢別に分析できないか。
・個人パネル・データ等の整備が進んでるので、それらを利用できないか。

ログインすると、みんなのコメントがもっと見れるよ