世界帝王　ロックフェラーコミュの小泉進次郎　ロックフェラーの犬

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なぜ日本は急速に貧困化したのか？ダメリカの犬　売国奴　強姦魔　芸者殺し小泉純一郎　小泉進次郎と暴力団稲川会、売国奴竹中平蔵が　ダメリカ偽ユダヤ金融マフィアに貢いだ記録。

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そして、次は、農民の受けがいい操り人形、小泉進次郎を使って、農林中金の60兆円を「市場に、ブッ込む」としているのである。
自民党は、なぜ国民を丸裸にしようとしているのか。
理由などない。アメリカを拠点とする国際金融資本(それは、ロンドン・シティーのコントロールを受けている)と、北米と日本の未来のグランドデザインを描いている外交問題評議会(デーヴィッド・ロックフェラー名誉会長)に、そう言われたからだ。
さて、バブル崩壊の環境は、着々とととのいつつある。今度のバブル崩壊は、日本の完全なる死になる。
まずは、安倍の命令によって、日銀・黒田はとんでもない量的金融緩和を継続している。行き場のなくなった資金は、不動産投資に向かい、それは危険水域に近づいている。
大マスコミは、このことに触れない。
ニュース・バラエティー番組に出て小銭を稼ぐことに躍起となっているタレント弁護士や、高学歴クイズ博士たちも、あまりにも愚かなので、まったく気が付かない。
東京オリンピックの開催予算が、3000億円から、突如、1兆8000億円になった真相を、記者クラブの大マスコミの坊やたちは追及しない。無能過ぎて、できないのだ。
オリンピック関連施設の範囲を広げて、東京の土地バブルを加速し、政治家、役人、関係者に対する莫大なキックバックを支払っても、十分なおつりがくる巨額な金額だ。
バブル崩壊のトリガーは、23区内の高額新築物件(特に、湾岸の高層住宅)を買い占めた中国人の富裕層が、2018年頃から始める投げ売りかもしれない。
対アメリカ本土攻撃のために、核弾頭を搭載した大陸間弾道ミサイルを発射できる原子力潜水艦を、すぐに深くなる南シナ海から潜航させたい中国海軍の覇権がフィリピンと衝突することかも知れない。
その場合、日本の海上自衛隊が出動することになる。
そのとき、緊急事態で国民をカオスを引き込んで、まさに安倍晋三にとっては日本国憲法など「くそくらえ」ということだろう。
狂人・安倍晋三なら、自民党総裁の任期を延長してでも首相の座にとどまって、憲法改正をやろうとするだろう。つまり、戦争が目前に迫って来る。
もっとも濃厚なのは、三菱東京UFJが国債の特別資格を返上して、暗号通貨(クラプトカレンシー)の発行に踏み切る決定をしたように、メガバンクが国債を引き受けなくなることによって、市場での流動性が失われることである。
それを虎視眈々と待っているのが、外国のヘッジファンドである。
そうなれば、メガバンクが保有している国債を投げ売りする可能性さえ出てくるのだ。
日銀は、メガバンクの国債を引き受ければ、ソブリン・リスクが増大して、ハイパーインフレを招くことになるので、日銀も国債を引き受けることができなくなるのだ。
だから、日銀と政府は、捨て鉢の延命策として、国家破綻必至の禁じ手である財政ファイナンスに踏み切るだろう。それは、際限のない増税と同じである。つまり、目に見えない預金封鎖、あるいは、ステルス徳政令と同じ効果を持つ。
そこを外国勢は狙うだろう。
国債は、日本の銀行が引き受けているから大丈夫？
白痴の経済評論家たちが、テレビに出たくて、今日も嘘をついている。彼らは犯罪者と同じである。
日本の銀行など、どこにある？　資本構成を見れば一目瞭然、メガバンクには外資が入っている。
すでに日本の銀行ではないから、国債の投げ売りなど、なんのそのなのである。
バブル崩壊の後は、東京の優良物件だけにとどまらず、地下鉄や空港、水道などのインフラが、オークションにかけられるがごとく、安値で買い叩かれて、ハゲタカ外資に買い取られていくだろう。
・・・と、延々と日本がむしり取られていく。
今度のバブル崩壊は、こんなに単純ではないが、いずれにしても、日本の最後の国富が、いわゆるユダヤ系国際金融資本に二束三文で叩き売られていくのである。
それは、日本長期信用銀行に8兆円もの公的資金が投入された後、新生銀行となって外資に買い取られていったプロセスと似ている。
このときの主役は、企業再生ファンド・リップルウッドであったが、このハゲタカ外資を背後で操っていたのがゴールドマン・サックスである。
そして、それを手引きした日本側のカウンターパートが、小泉と竹中であることは、いまさら言うまでもない。
イ・アイ・イ・インターナショナル社長、故・高橋治則氏は、この陰謀に巻き込まれてしまったのだ。
長銀はイ・アイ・イ・インターナショナルの保有する優良物件を騙し取りながら、破綻の延命策を講じた。これは、イ・アイ・イがアメリカで起こした裁判によって明らかになっている。
イ・アイ・イ・インターナショナルの高橋治則氏は、アメリカで次々と外資を相手取って訴訟を起こしたことから、日本側の対米従属(対ユダヤ金融従属)勢力によって、嵌められた、というのが山口氏らの結論である。
この裏側には秘密結社の暗躍があったというわけである。詳しくは、コチラと、コチラの優れた記事をお読みいただきたい。
あるいは、この本を読むといい。