アグリサポート(農家・食農教育)コミュのニューヨークのファーマーズマーケットと食農教育

　農業新聞(５月１３日・14日)に興味深い特集がありました。

　ニューヨークのマンハッタンにあるユニオンスクエアでのファーマーズマーケットの記事。ユニオンスクエアでマーケットが始まったのは、30年以上も前のことで、１2人の農家が野菜や果実を持ち込んだのがきっかけとか。現在、週に4回も開かれ、100人以上の農家がテントの店を開いているという。
日本と同じで、地元農産物に対するニューヨーカーの関心は高く、ユニオンスクエア以外に45か所もあるといい、消費者はもちろん、レストランのシェフなどにとって無くてはならないものになっている。

　また、学校の農業体験学習プロジェクトもあり、子供がマーケットや農家で学び、農家も学校に出向き、食料や緑、環境の大切さなどを子供たちに伝えているという。このため、農業を支援する団体や企業が60万円を拠出し、教材づくりにコロンビア大学が協力している。

　マーケットを運営するニューヨーク環境協議会(ＣＥＮＹＣ)によると、子供の肥満や食べ物の大切さなど、子供たちが食べ物を支える人たちに関心を持ってもらうことにプロジェクトの意味があるという。
　
　一方で、ニューヨーク環境協議会理事のマイケル・ハーウィッツ氏は、「農業や農地が都市から無くなることへの本能的な拒否感があると思う」と言う。つまり、農業が駄目になれば、身の回りの緑や環境が失われ、子供たちの食べ物への関心など、農業が結びつけていた人や地域のつながりが薄れてしまうと。

　特に、ニューヨーク環境協議会の事例として、ブルックリン地区の非政府組織(ＮＧＯ)アッデド・バリューの活動がキューバの都市農業のようで面白い。
ブルックリン地区はマンハッタンとは雰囲気ががらりと変わるが、移民の姿が目立ち、そこにあるサッカー場程度(四方が金網で囲まれている)の空き地が畑になっている。使わなくなった野球場を畑にしたとのことで、住民たちは、空き地があったら、ずぐに住民に呼び掛けて畑にしてしまうという。
合言葉は、「食べられる壁でブルックリンを埋めつくせ」だ。この畑で採れた農産物は地元の人が責任を持って引き取るといい、週末には高校生が農作業やマーケットの販売を手伝うという。

　物と人と金が集中するニューヨーク。この大都市でも、東京の都市農業以上に農業と環境が見直されている。
　東京も「チェンジ」が必要である。