今日のニュースコミュの2005年8月30日（火）-東京-晴→曇

★６党首が色紙に決意-党首討論で披露

　小泉純一郎首相ら６党首は２９日午後の日本記者クラブでの党首公開討論後、それぞれ衆院選に臨む決意を書いた色紙を披露した。首相は「立炎天下」。全国遊説で郵政民営化への支持を求める決意を込めたとみられる。民主党の岡田克也代表はズバリ「政権交代」。公明党の神崎武法代表、共産党の志位和夫委員長はそれぞれ衆院選キャッチフレーズを引用した。社民党の福島瑞穂党首は「平和と平等をあきらめない」。国民新党の綿貫民輔代表は「至誠」と書いた。各党の思惑をはらんだ総選挙はきょう公示

------------------------------------------------------

★「郵政」「政権」問い論戦
└総選挙公示

　第４４回総選挙が３０日公示され、１２日間の選挙戦が始まった。自民、公明両党が郵政民営化の是非を問う選挙とする一方、民主党は政権選択選挙と位置づける。自民党は郵政民営化法案に反対した前職を公認せずに対立候補を立てたことなどで３３選挙区で「分裂」選挙となる。自民・公明両党が過半数（２４１議席）を維持して小泉政権継続となるか、民主党中心の政権に交代するのかが最大の焦点だ。年金、財政、税制、外交なども争点となり、党勢回復を目指す共産、社民両党への評価も問われる。午前１０時３０分現在、立候補数は小選挙区と比例単独で計１１００人を超えた。投票は９月１１日で、即日開票される。



　小選挙区（定数３００）で自民党は２９０人を公認。民主党も過去最多の２８９人を擁立し、両党の公認候補が直接対決するのは２８０選挙区にのぼる。自民党は残る１０選挙区のうち９選挙区で公明党候補を推薦、１選挙区で無所属新顔の擁立にかかわった。この１０選挙区でも民主の公認・推薦候補が戦う。このほか、１選挙区で民主推薦の無所属候補が自民と争い、与党と民主の事実上の対決区は計２９１選挙区になる。比例区（定数１８０）には自民、民主、公明、共産、社民、国民新党、新党日本が届け出た。北海道ブロックには新党大地が届け出た。立候補数は午前１０時３０分現在で１１００人を超えた。総数は小選挙区比例代表並立制になって以来、過去最少となる見通し。立候補の届け出受け付けは午後５時に締め切られる。



◇「争点」で６党首応酬-首相は郵政、野党は年金訴え

　日本記者クラブ主催の党首討論会が２９日、東京・内幸町で開かれ、公務で欠席した田中・新党日本代表を除く６党首が参加した。小泉首相（自民党総裁）が総選挙の争点を郵政民営化に絞り込む姿勢を鮮明にしたのに対し、民主党は年金問題などを取り上げるよう訴えた。「何が争点か」という論戦が続いたまま、選挙戦は本番を迎える。「国民年金は（未納月数１カ月以上の）未納者が１１００万人。２４カ月以上の完全未納者が４２４万人。制度としては非常に厳しい」

　討論の冒頭、民主党の岡田代表は小泉首相を指名し、未納者の増加で「空洞化」が進む国民年金の改善策をただした。ところが、首相は「できるだけ収納率を高める努力をしている」と述べた後は、与野党の協議機関に関する説明を延々と続けた。岡田氏は「質問に答えてほしい」といらだったが、首相は、与野党協議で改革案をまとめたスウェーデンを例に「選挙の争点にしなかった」と紹介。民主党が年金問題を争点に取り上げること自体を批判した。年金問題は、昨年の参院選で民主党が取り上げ、躍進に結びつけたテーマ。首相の発言からは、民主党が設けた争点には乗らない、という与党側の守りの姿勢が浮き彫りになった。

　一方、首相が「国民に必要かどうかを聞いてみたい」という郵政民営化。岡田氏は慎重な言い回しながら「郵貯、簡保については民営化が筋だと言ってきた」と語った。この発言に首相は「なぜ国会で対案を出さなかったのか」とかみついた。岡田氏は政府の法案については、国民の預金が損なわれるおそれがあることを理由に「信念を持って反対だ」と繰り返し、郵貯と簡保に関しては以前から民営化の立場だったと強調した。「民営化に賛成か、反対か」と迫る与党に対し、民主党内には「民営化反対では戦えない」との声もある。岡田氏は郵政民営化に対する考え方と、政府の法案への対応を分けて説明。単純な反対派ではないとの姿勢を強調したが、歯切れの悪さは否めなかった。「小泉さんは（総選挙に）勝ったら郵政民営化法を９月の特別国会で通すと言うんでしょ。９月までの公約しか言わない」。共産党の志位委員長は皮肉った。「あとは全部、白紙委任で任せろと。これは独裁政治だ」

　討論で、首相から「ポスト郵政」の政治課題に関する言及は乏しかった。年金制度や財政再建について、当面は与野党の協議機関などの議論に委ねる考えを示し、１２月１４日で期限が切れる自衛隊のイラク派遣については「１２月近くになってから考えるべき問題だ」。憲法改正に関する論議もほとんどなかった。この日の論戦で公明党の神崎代表はじわりと軸足をずらした。「争点が郵政民営化であることは論をまたない」と前置きして強調したのは児童手当と９兆円の節約……。郵政だけでは「公明党らしさ」を打ち出せないと判断したためだ。首相が交代した場合にどうするのか――。この質問に神崎氏は「我々は自民党との間で連立している。小泉さんの続投が一番良いと思うが、続投できない場合でも連立は維持される」と答えた。






★朝日新聞が虚偽報道
└新党結成、田中知事発言事実なし-記者を懲戒解雇

　朝日新聞社は二十九日、臨時取締役会を開き、総選挙における新党結成の報道をめぐり、事実関係を偽った取材メモに基づいて虚偽の内容を報道したとして、同社長野総局の県政担当記者（２８）を同日付で懲戒解雇処分とした。また、木村伊量（ただかず）東京本社編集局長と金本裕司長野総局長を減給・更迭とするなどの処分を発令した。

　同社広報部によると、虚偽報道にあたるのは、第二新党結成をめぐり亀井静香元自民党政調会長と田中康夫長野県知事が十三日に会談したという内容を報じたもの。「『第２新党』が浮上」（二十一日付朝刊二面）、「郵便局守れだけでは」（二十二日付朝刊三面）との見出しを掲げた両記事で、この記者が作成した虚偽メモが活用された。同社では二十一日付朝刊で、実際は都内で行われた会談を「長野県内で」と誤報。さらに、田中知事の亀井氏に対するやりとりとして、「いろいろ大変かもしれないけど、郵便局を守れっていうだけでは選挙に負けますよ」などと事実無根の内容を掲載した。

　この記者は平成十三年四月に入社し、静岡支局（現静岡総局）を経て昨年四月から長野総局に勤務。今年四月から県行政の報道を担当していた。同社の社内調査に対し、「（虚偽メモを）書いたこと自体悔やまれる」と説明。動機について「『田中知事からこれぐらい聞けるんだ』というのを総局長に見せたかったのかもしれない。功名心だったかもしれない」などと説明しているという。同社では亀井、田中両氏に謝罪。虚偽取材に基づく記事計五カ所を削除することを明らかにするとともに、三十日付紙面で「おわび」や問題の詳細を掲載し、再発防止へ向けて社内に特別チームを発足させる。

　吉田慎一・朝日新聞社常務（編集担当）の話「実際の取材をせずに、あたかも取材をしたかのような報告メモをつくり、それが記事になるという、朝日新聞の信頼を揺るがす極めて深刻な事態が起きた。記者倫理に反する決してあってはならないことであり、責任を感じている。深くおわびする」

　　　　　　　　　　　　　　　　　
　■続く不祥事揺らぐ信頼性

　ＮＨＫの番組改変をめぐる問題、月刊誌への社内資料の流出などで揺れる朝日新聞に二十九日、新たな衝撃が走った。長野総局記者による事実のない取材メモに基づいた虚偽報道問題。今回は、「捏造（ねつぞう）」という報道の根幹にかかわる不祥事だけに、同社の報道の信頼性が大きく揺らいでいる。朝日新聞をめぐっては平成元年、カメラマンが沖縄・西表島のサンゴを傷つけ、記事と写真を捏造。同社は紙面審議会を立ち上げるなど再発防止に取り組んできたが、その後も他紙の記事の無断引用や、無断録音したやり取りの流出など記者倫理に反する不祥事が続いている。また、今年に入っても、ＮＨＫの番組改変問題、最近では月刊誌への社内資料流出も明らかになっていた。

　今回の虚偽報道が発覚した端緒は、田中康夫長野県知事の二十三日の定例会見だった。

　「朝日新聞の方に不快感を表明させていただきたい」。田中氏は突然こう切り出し、「亀井静香前衆院議員と会ったのは東京都内で、（記事に書かれた）長野県内ではありません。この件で、朝日新聞記者の確認取材は一切受けていない」と指摘。この会見に出席していた朝日新聞の同僚記者は「朝日新聞としてきちんと取材してますが…」と反論したという。この指摘について、同僚記者は長野総局に報告していなかった。しかし、長野県側が二十五日になって、朝日新聞の県政担当キャップに電話をかけ、文書での回答を求めたため、総局は問題を初めて把握したという。朝日新聞は処分について、二十九日午後九時半ごろ、報道各社に文書をファクス送信する形で発表。東京本社には報道陣が詰め掛けたが、同社の柘一郎広報宣伝本部長は「記者会見の予定はありません」と繰り返すだけで、ショックの大きさをうかがわせた。







★コンビニ各社、早くもおでん商戦−ダシ改良や旬の素材使用

　コンビニエンスストアで、早くもおでん商戦が始まった。今年のおでんの特徴は、各社でつゆの地域別対応を強化したり、新具材を展開していること。おでんは差別化が図りにくい商材であるものの、各社がダシやしょうゆにまでこだわったつゆ開発を実施、差別化に力を入れている。セブン―イレブン・ジャパンは今月中旬から、冬用おでんを投入した。ダシを改良したことが最大の特徴。うま味調味料をやめて厚削り節のダシに薄削りのダシを加えたり、昆布を一昼夜つけてダシをとるなど天然調味料に変更。日本料理のダシの取り方を再現した。

　地域のし好に合わせてダシをブレンドし、北海道、東北・信越、関東、九州の４種のダシを用意。素材の旬に合わせた具材も発売する。例えばサンマの南下に合わせて漁場を変えた、「さんまつみれ」（１０５円）などを用意した。








★「テロ記念日だから」投票日は９・１１　山崎拓氏明かす

　自民党の山崎拓前副総裁（福岡２区）は２９日、福岡市内で講演し、郵政民営化法案の参院採決の直前に、解散・総選挙の日程などを小泉首相と電話で話し合ったことを披露。９月１１日投開票になったことについて「投票日は９月１１日がいい、と。なにしろ同時多発テロの記念日であるから」と協議の内容を説明した。そのうえで「参院議員の反対派の同時多発に我々は巻き込まれて、ビルから転げ落ちたような格好でございますから」と結んだ。







★死者５人、６メートルの高潮も　米上陸のハリケーン

　ニューオーリンズ（ＣＮＮ）　米ルイジアナ州南東部に２９日早朝（日本時間同日夜）、上陸したハリケーン「カトリーナ」で、同日夜までに５人の死者が報告された。同州やミシシッピ州の海岸部には６メートルの高潮が押し寄せ、暴風による建物の倒壊も相次いだ。ミシシッピ州では、倒木の下敷きとなって３人が死亡。またＡＰ通信によると、アラバマ州ではハリケーンの影響による交通事故で２人が死亡した。

　カトリーナの上陸に伴い、ルイジアナ州ニューオーリンズでは堤防を越えて水が押し寄せ、市東部は最大で深さ約２．７メートルの浸水となった。風速６０メートルを超える暴風で住宅の屋根が飛ばされ、道路標識や木の枝が折れ曲がるなど、壊滅的な被害が報告されている。ミシシッピ州海岸部のリゾート地、ビロキシでは道路が深さ３．６メートルの川と化した。アラバマ州南端の都市モービルでも市街地が浸水し、石油掘削用の施設が流されるなどの被害が出た。

　また、ルイジアナ州からフロリダ州にかけての広い範囲で停電となり、少なくとも５万人が電気のない夜を迎えている。ルイジアナ州当局は、長期的な停電や飲料水の汚染が懸念されることから、避難した住民らに、少なくとも１週間は帰宅を見合わせるよう呼び掛けている。同州のブランコ知事は州警察に道路の閉鎖を指示し、救援要員以外の立ち入りを禁止した。






★９―１０月に爆弾テロの恐れ　インドネシア大統領が警告

　インドネシアのユドヨノ大統領は２９日、大規模爆弾テロが９―１０月に国内で起きる恐れが大きいと警告、治安当局に厳重な警戒を指示したことを明らかにした。同国では日本人観光客２人を含む２０２人が死亡した２００２年のバリ島爆弾テロなど昨年まで３年連続で８―１０月に大規模テロが発生。首謀者が捕まっておらずテロの脅威が続いているが、大統領が時期を明示して警告するのは異例だ。

　大統領はジャカルタで報道関係者を前に「テロ組織が（自爆犯などの）人集めや計画を続けていることは分かっている。９―１０月は過去に大規模テロが起きた特別の時期。テロ防止に全力を挙げるよう指示した」と述べた。原油の生産減少で昨年から純輸入国となった同国では、原油高のあおりで通貨ルピアが先週から約３年半ぶりの水準で低迷。大統領のテロ警告発言で、回復が一層遅れる可能性がある。過去３回の大規模テロで治安当局は、国際テロ組織アルカーイダとつながるイスラム地下組織ジェマ・イスラミア（ＪＩ）の爆弾専門家アザハリ容疑者らマレーシア人２人が首謀者と断定。２人はジャワ島に潜伏しているとみられている。







★日独など４カ国「安保理改革、年末までに成果」明記を要請

　【ニューヨーク＝鈴木哲也】国連安全保障理事会の常任理事国入りを目指す日独など4カ国（Ｇ4）の国連大使らは29日、国連本部でピン総会議長と会談し、9月中旬の国連総会特別首脳会合で採択する「成果文書」の内容に関する要請を正式に伝えた。「安保理改革について年末までに成果を出す」という趣旨の文言を明記するよう求めた。

　日本の大島賢三国連大使はピン議長との会談後、記者団に「年末までに何らかの決定を得るという我々の強い希望を文書に反映してもらいたいと伝えた」と説明。安保理拡大に関して6月に共同提出した枠組み決議案の早期採決を断念しているＧ4として、成果文書に議論集約への取り組みを明記するという線は譲れないと力説した。ただ、米国や中国の反発は必至で、Ｇ4の主張が通るかどうは不透明だ。 (07






★カモメの胴体に胎児の頭
└スイスで現代美術作品をめぐる論争

　カモメの胴体に死亡した人間の胎児の頭部を接合した現代美術作品をめぐって、芸術と倫理と表現の自由についての論争が燃え上がっている。この作品はベルン美術館で開催中の中国現代美術展に出品されていたが、死者に対して冒涜的かつ不気味な見た目が幼い子どもたちにトラウマを与えかねないなどの苦情が寄せられ、展示から外された。アーティストのシャオ・ユが胎児の頭部は本物であると認めたとき、この「ルアン」と題された作品はスイスの新聞各紙の見出しを飾ることになった。美術館は来週、作品を再び展示するかどうかを決定する。

　美術館の広報担当者ルース・ギルゲン曰く、「苦情の結果、作品を一時的に展示から外しました。芸術の境界線についての論争が予想されたからです」今週はじめ、 倫理の専門家、アーティスト、芸術愛好家たちを招いた会議がベルンで開催され、作品を隠しておくのは表現の自由に抵触するか否か議論が交わされた。スイスのジャーナリスト、 エイドリアン・ドゥ・リードマッテンは、頭部の出所を明らかにするよう要求している。「この苦情は芸術的な自由を制限しようとするものではありません。胎児の頭部は誰のもので、アーティストがどうやってそれを入手したのかの方が焦点になっています」ギルゲンは言う。

　頭部は1960年代初期に発生した胎児のもので、以後博物館に展示されていたということだ。「頭部は北京のホルマリン標本展示の一部でした」彼女は言う。「それがリニューアルされる際に、アーティストの手にわたったのです」この胎児が強制的な後期中絶によって獲得されたものかもしれないという懸念があるが、そうした証拠は見つかっておらず、事実の特定は不可能だとギルゲンは言う。






★楽天が「高級品市場」-１億円腕時計など出品

　楽天は二十九日、インターネット商店街の楽天市場内に、一億円を超える時計をはじめ装飾品やワインなどを扱う「高級品市場」を開設した。楽天市場では百万円を超える商品の販売が今年四−六月は前年同期比６３・７％増えており、記者会見で三木谷浩史社長は「普段は忙しくて高級品を買いに行けない野球選手や芸能人など、富裕層に向けこだわりの逸品を売っていきたい」と意欲を見せた。

　高級品市場は、毎月三つのテーマで、各八商品を販売する。初回は「時計」「ワイン」「和」がテーマ。時計は、五百個以上の宝石をちりばめたスイスの高級時計、パテック・フィリップの一億三千六百五十万円の腕時計など。ワインは、ピカソなど著名な画家がラベルを描いた五十六本セットが二千四百十万六百五十円のほか、一九八五年のロマネ・コンティが六リットル入りで千五百七十五万円。「和」では、樹齢五百年の樹木を半世紀かけて仕立てた盆栽「真柏」千二百万円や、三千万円の着物丸帯、二千百万円の九谷焼のつぼなどが出品されている。






★抗酸化物質、米国人の摂取源は「コーヒー」

　欧州の人に赤ワイン、アジアの人に緑茶があるように、米国人にも抗酸化物質の摂取源があった。それは、コーヒー。米ペンシルベニア州スクラントン大学のジョー・ビンソン氏らが研究結果を発表した。ビンソン氏らは、野菜や果物、ナッツ、香辛料、油、一般的な飲料など１００種類以上の食品について、抗酸化物質の含有量を調査。また、米国人がどういう食品をどれくらい食べているかについても、米農務省のデータベースで調査した。

　その結果、米国人はコーヒーを大量に飲んでおり、コーヒーには細胞やＤＮＡ（デオキシリボ核酸）の損傷を防ぐ酸化防止成分が多く含まれることが分かった。ビンソン氏は、「米国人が抗酸化物質を摂取する源としてはコーヒーが断トツで、これに匹敵する食品はなかった」と説明。ただし、コーヒーは必ずしも抗酸化物質の摂取源として最善ではなく、「ビタミンやミネラル、食物繊維をより豊富に含み、総合的な栄養価の面から体により良い野菜や果物については、残念ながら消費者の摂取量は依然として十分ではない」と指摘した。








★ＭＴＶビデオ・ミュージック・アワード
└最優秀賞はグリーン・デイ

　ＭＴＶビデオ・ミュージック・アワードの授賞式が２８日、マイアミのアメリカンエアラインズ・アリーナで開催された。グリーン・デイが「ブルーバード・オブ・ブロークン・ドリームズ」で最優秀ビデオ賞など７部門で賞を獲得した。
　また、男性部門のベスト・ビデオにはカニエ・ウェストの「ジーザス・ウォークス」が、女性部門のベスト・ビデオにはケリー・クラークソンの「シンス・ユー・ビーン・ゴーン」が、それぞれ選ばれた。


＜ＭＴＶアワード＞米ラップ界の大御所が銃撃される

　２８日未明（米国時間）、米マイアミ州であった音楽専門チャンネルＭＴＶ主催の「ＭＴＶビデオミュージック・アワード」のパーティーで、ラップ界の大御所マリオン・シュグ・ナイトさん（４０）が男に右足を銃で撃たれた。男は逃走、ナイトさんは命に別状はないという。