今日のニュースコミュの2005年7月19日（火）-東京-晴（猛暑）

★シンクロチーム予選で日本２位-世界水泳
└シンクロのチーム予選で２位になった日本のテクニカルルーティン演技＝モントリオール

★S・ブロックさんが結婚＝お相手はTVスター

★ビル崩壊、赤ちゃん含む５人負傷
└ニューヨーク

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★エタノール混合ガソリン、０８年にも販売へ
└経産省方針

　経済産業省は、温室効果ガス排出を減らすため、植物からつくられるアルコール（バイオエタノール）を混ぜたガソリンを、０８年にも国内で自動車燃料として流通させる方針を固めた。政府は京都議定書の達成計画に利用目標を盛り込んでいるが、技術的問題から普及のめどが立っていなかった。経産省はこのほど石油業界との間でエタノールを混ぜる方式で合意し、０６年度から安全性の確認や製造実験に乗り出す。エタノールは当面は輸入するが、将来は国内自給をめざす。

　ガソリンに混ぜるのは、サトウキビやトウモロコシ、木材など植物原料を搾った汁をアルコール発酵させて蒸留したエタノール。燃やすと二酸化炭素を出すが、もともと植物が生育中に空気中から取り込んだものなので、地球上の温室効果ガス量は増えない。政府は１０年度に自動車燃料としてバイオ燃料５０万キロリットルを使う計画だが、現状はゼロに近い。海外では、ブラジルや米国がガソリンにエタノールを直接混ぜて販売しているほか、フランスやドイツのようにＥＴＢＥという化学物質に加工して混ぜている国もある。日本では環境省を中心に直接混入方式を目指してきたが、石油業界は品質の安定性に問題があるとして反対。経産省が全国のガソリンスタンド６カ所で行っている供給実験も今年度で打ち切られる見通しだ。

　一方、品質が安定しているＥＴＢＥは、エタノールから加工する設備が必要だが、国内で製造が停止されたガソリン添加剤「ＭＴＢＥ」の製造設備を転用できる。経産省によると、設備改造でＥＴＢＥを年約３０万キロリットル生産できる見通し。経産省は、効率的な設備改造方法や、自動車に使った場合の安全性、環境への影響などを調べるため、０６年度予算に費用を計上する方針。その後、設備転用を促すため補助金を出す考えだ。経産省と石油連盟などは今年４月に作業部会を立ち上げ、具体的な導入方法を検討している。一般販売は０８年にも一部スタンドで始める予定。ＥＴＢＥを７％混ぜる案が有力で、通常のガソリンと同じように給油し、走行できる。順調に進めば、１０年度には、国内で流通するガソリンの１割近くがエタノール入りになる見込みという。ただ、エタノールの調達価格がガソリンの２倍以上と高いのが課題だ。経産省は「小売価格が割高にならないよう、差額を埋める補助金の導入を検討する」としている。エタノールは当面、サトウキビを原料に世界最大の生産量を誇るブラジルから輸入する。ただ、国内では家屋の廃材などからエタノールをつくる技術の研究が進んでおり、将来は国内産に切り替える計画だ。


〈バイオエタノール〉　
　生物原料からつくられるエタノール。燃やすと発生する二酸化炭素は、京都議定書の規制対象外で、石油など化石燃料から切り替えた分だけ温室効果ガス削減になる。米国、ブラジル、欧州、中国などで自動車燃料に使われている。ただ、エタノールは濃度が高いと部品を腐食させる働きがあるうえ、水に溶けやすく品質が変化しやすい。一方、ＥＴＢＥ（エチル・ターシャリー・ブチル・エーテル）はエタノールとイソブテンを合成してつくられ、水に溶けにくく、自動車への悪影響も少ないとされる。





★シャトル、２６日に燃料タンク試験
└打ち上げの可能性も

　米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１８日、スペースシャトル再開機ディスカバリーの燃料センサー異常問題で、２０日までに外部燃料タンクや機体に問題がないと分かった場合、２６日に燃料タンクに推進剤を注入する試験をすると発表した。ＮＡＳＡは、野口聡一さん（４０）ら飛行士７人を乗せた状態でこの試験をし、センサーが正常に働いた場合、そのまま打ち上げる異例の案も検討している模様だ。問題のセンサーは外部燃料タンクの底にあり、液体水素が枯渇する前にエンジンを切る働きがある。１３日の打ち上げ予定時刻の約２時間２０分前、最後の点検で正常に働かなかった。

　ＮＡＳＡは１２班の対策チームで、▽不具合のあったセンサーそのもの▽センサーの情報を処理する機体側の電子機器▽両者をつなぐ配線など、２００以上の項目を調べている。現在まで異常は見つかっておらず、２０日にはおおむね調査を終える見通しだ。シャトル計画副部長のウェイン・ヘール氏によると、燃料タンクや機体に問題がなかった場合、「超低温下での試験」が必要になる。このため、２６日に外部燃料タンクに超低温の推進剤（液体酸素と液体水素）を注入する試験を予定した。この際、飛行士を乗せた状態で試験すれば、そのまま打ち上げることも可能だという。野口さんら乗組員７人は１９日、訓練のため、いったんジョンソン宇宙センター（米テキサス州）に戻り、同日中にケネディ宇宙センターに戻ってくる。ＮＡＳＡの内部規則では、４つのセンサーがすべて正常でないと打ち上げられない。また、安全のため日中に打ち上げる必要があり、７月末までに発射できないと次は９月９日以降となる。





★女性５人、棒のようなもので殴られけが

　さいたま市内で、帰宅途中の女性５人が男に顔や頭を棒のようなもので殴られ、軽傷を負う事件が１７日から１８日にかけて相次ぎ、埼玉県警が傷害などの疑いで調べている。調べでは、１７日午前０時２０分ごろ、同市南区松本３丁目の路上で、徒歩で帰宅途中の近くの女性会社員（２３）が、自転車の男から追い抜きざまに棒のようなもので額を殴られた。約１０分後にも５００メートルほど離れた路上で別の女性が同様の被害にあった。さらに１８日午後９時ごろ、同区松本２丁目の路上で、女性会社員（３２）も棒で殴られたほか、大宮区、桜区でもそれぞれ別の女性が被害にあった。いずれも白いＴシャツの２０代後半ぐらいの男が目撃されており、県警は同一犯の可能性があると見て調べている。





★自然食品の農場で中１少女死亡
└司法解剖へ-岐阜・恵那

　１８日午前７時半ごろ、岐阜県恵那市上矢作町の自然食品の農場「次世紀ファーム研究所」（堀洋八郎代表）から、泊まりがけで訪れていた神奈川県三浦郡の中学１年の少女（１２）の呼吸が停止している、と１１９番通報があった。病院に運ばれたが間もなく死亡が確認された。

　岩村署の調べでは、死亡推定時刻は午前５〜６時。少女に目立った外傷はなかった。少女には持病があったといい、同署は１９日午後に司法解剖して詳しい死因などを調べる。同署によると、少女は療養のため、１５日に母と一緒にこの研究所に来たが、母は１６日に帰宅。１７日に少女の容体が悪化し、１８日朝、研究所の住人が建物２階の和室で寝ていた少女の呼吸が止まっているのを発見したという。少女は白いＴシャツに短パン姿だった。同署は、所内で少女がどのような状況だったのか、関係者らから事情を聴いている。






★シュワ知事、疑惑浮上で「毎年１億」の契約打ち切りへ

　カリフォルニア州サクラメント（ＡＰ）　カリフォルニア州のアーノルド・シュワルツェネッガー知事は１５日、栄養補助材の広告で大きな収入を得ているフィットネス雑誌２誌との巨額の契約を打ち切ると発表した。契約をめぐっては、知事の公務と利害関係が生じているとの批判が出ていた。シュワルツェネッガー知事は、「マッスル＆フィットネス」「フレックス」の２誌の編集幹部になっている。契約では、雑誌の広告収入の１％を毎年、５年間にわたって受け取る。最近の報告書によると、知事は過去５年間、毎年少なくとも１００万ドル（約１億１２００万円）の報酬を得ていた。知事と雑誌との関係を問題視する声が出始めたのは、知事が昨年、高校生の栄養補助材の使用を規制する州法案に対し、拒否権を発動したことがきっかけ。知事が巨額の報酬を得ている２誌は、栄養補助材の広告収入が収益の大部分を占めている。

　同州議会のジャッキー・スピーアー上院議員（民主）は「利害関係の実際の有無は別として、間違いなく利害関係があるように思える」として、雑誌とのすべての契約を打ち切るよう求めた。知事はＡＰの電話取材に対し、「報酬は受け取りたくない」「雑誌との関係を打ち切るのであり、ボディービルや、肥満との戦いの奨励は続ける」と話した。知事の広報担当は「知事は販売やマーケティングにおいて指示はしていない。広告主との個人的な関係もない」と説明している。





★米大統領、Ｇ４案の早期採決に反対

　ブッシュ米大統領は１８日、訪米したインドのシン首相と会談、国連安全保障理事会改革でインド、日本など４カ国（Ｇ４）が提出している「枠組み決議案」などの安保理拡大案を「数週間のうちに採決することは望まない」と述べ、早期採決に反対した。バーンズ米国務次官らが記者団に明らかにした。国連内で最も影響力のある米国は、タヒルケリ国務長官上級顧問が１２日の国連総会でＧ４案への反対を表明。米大統領が早期採決にも反対する考えを示したことで、Ｇ４は一層厳しい立場に追い込まれた。会談後、共同記者会見に臨んだシン首相は、常任理事国入りについて「インドが国連の意思決定に重要な貢献ができることを確認した」と述べ、米国の原則的支持を得たとの認識を表明した。バーンズ次官によると、ブッシュ大統領は会談で、常任理入りを目指すインドの立場には理解を示したという。






★S・ブロックさんが結婚＝お相手はTVスター
　
　米女優サンドラ・ブロックさん（41）＝写真＝がTVスターのジェシー・ジェームズ氏（35）とカリフォルニア南部サンタバーバラ郊外の牧場で電撃的な結婚式を挙げた。ブロックさんは初婚だが、ジェームズ氏は3回目。2人のなれそめは2003年だった。結婚式には数百人が招かれ、近くのホテルから牧場に連れて行かれたが、式の開始まで2人の結婚は知らされていなかったという。ブロックさんは1994年のアクション映画「スピード」でキアヌ・リーブスと共演して人気を博した。現在、2人の再共演で「イルマーレ」の撮影が進んでいる。「イルマーレ」は来年、封切られる予定。今年に入ってからブロックさんは、「ミス・コンジニアリティー2」にも出演した。お相手のジェームズ氏は、高級バイク製造会社「ウエストコースト・チョッパーズ」の創業者であると同時に、ディスカバリー・チャンネルの人気ショー番組のスターとして活躍している。





★日本のテロ対策、急速に国際水準へ

　今月７日のロンドンでの同時爆破テロを受け、政府は国内のテロ対策の強化を急いでいる。昨年１２月に決定した「テロの未然防止に関する行動計画」に明記した１６項目の対策のうち８項目を既に実施したほか、行動計画以外に、鉄道での監視カメラの増設などに乗り出した。

　長年、遅れが指摘されてきた日本のテロ対策も、徐々に国際水準に近づきつつある。政府の国際組織犯罪等・国際テロ対策推進本部（本部長・細田官房長官）がまとめた行動計画は、「速やかに講ずべき対策」として１６項目を盛り込んだ。既に実施した項目では、旅館業法の施行規則を改正し、外国人宿泊客の本人確認の強化を全国の旅館業者に義務付けた。今年４月以降、外国人宿泊者は宿泊者名簿に国籍や旅券番号を記載することになった。爆弾テロ対策として、爆発物の原料の管理も強化した。オキシドールなど薬局で市販されている過酸化水素製剤などが対象で、厚生労働省は３月、日本薬剤師会、日本チェーンドラッグストア協会などに対し、大量購入など不審な場合は警察に通報するよう求めた。一部の旅客機に私服警官を搭乗させる「スカイマーシャル」制度は昨年１２月に導入されている。

　未実施の８項目の中でも、海外から来日する旅客機の搭乗者名簿の提供を航空会社に義務付け、入国審査前にブラックリストと照合する「事前旅客情報システム」については、既に任意で名簿提供を受けている。ただ、提供は、航空会社の約３分の１の約２０社にとどまっている。会社側に「一般の個人情報まで提供する」ことへの懸念があるためで、政府は２００６年度の法改正で名簿提供を義務付ける方向で各社と協議している。指紋採取などバイオメトリクス（生体認証）を活用した入国審査についても、政府は来年度の法改正を目指している。法務省が国内での実用化に向け機材を実験中だ。行動計画とは別に、政府は、英同時テロの犯人の特定に駅の監視カメラが役立ったことを踏まえ、全鉄道会社にカメラの増設を要請したほか、監視体制の強化策を検討している。






★「ケータイ盗撮」警官の説明、未遂・既遂…どっち？

　女子高生のスカート内を盗撮しようとしたとして取り押さえられた神奈川県警中原署の巡査長（２５）について、同県警は「未遂のため立件しない」としていたが、警察庁や県公安委員会への報告書では「携帯電話をスカートの中に入れる等の行為をした」などと既遂の判断をしていたことが、読売新聞の情報公開請求で開示された資料でわかった。

　県警は「報告書とは違う説明を（マスコミに）していた」と非を認めたが、その後、「再調査の結果、やはり未遂」と改めて説明。県警の説明はめまぐるしく変わっている。巡査長は６月４日、川崎市内の駅で、女子高生のスカートの中にカメラ付き携帯電話を差し出そうとしたとして、県警鉄道警察隊員に取り押さえられた。本人が盗撮しようとしたことを認めたため、同８日、減給処分を受け、同日に依願退職した。この処分について、県警監察官室は、「スカート内にカメラを差し出す直前に取り押さえた」とマスコミの取材に説明したうえで、県迷惑防止条例（卑わい行為の禁止）に未遂罪の規定がないため、「犯罪は不成立」としていた。

　しかし、読売新聞が６月２８日に情報公開請求したところ、事件２日後の６日付で県警が作成した警察庁などへの報告書に、「スカートの中に入れたところを（略）検挙された」「条例違反として在宅捜査中」と明記されていたことが判明。８日、県警監察官室が作成した内部の処分報告書でも「既遂」と認定していたが、「関係者（被害者）が処罰意思がないことから事件として立件しない」としていた。県警は同日の公安委員会にも同様の報告をした。これらの報告書について、伊藤茂男県警本部長は、資料開示前の７月７日、読売新聞の取材に対し、「開示資料でいずれ分かることだが、報告書ではスカートの中に携帯電話を入れており、既遂となっている」としたうえで、「これまでの説明と（報告書が）違うと指摘されると、弁解のしようがない。隠ぺいを図ったわけではない」と説明していた。

　一方、県警幹部が再調査をしたことを本紙記者に明らかにしたのは、資料開示直前の７月１１日。再調査は６月２７〜２８日に行い、その結果、「やはり未遂と判断した」と説明したが、再調査には巡査長本人や被害者を加えず、鉄道警察隊員らで行ったという。この問題で、県警は事件直後、「妻とメールをしていただけ」と説明。しかし、その後、巡査長本人が読売新聞の取材に対し、盗撮しようとしたことを認め、県警監察官室も説明を変更していた。また、巡査長の携帯電話についても当時、すぐ撮影できるカメラモードになっていたことを、６月末になって初めて認めた。元最高検検事の土本武司・白鴎大法科大学院教授「報道機関への説明の変更は国民を惑わすもので道義的責任が問われる。また、条例は公共の秩序維持が目的であり、処罰するうえで被害者の被害認識は必要なく、（被害者の処罰意思がないから立件しないという）県警の当初の解釈も筋違い。内部の軽い処分に合わせて不祥事をわい小化しており、組織的な隠ぺいだ」




★ビル崩壊、赤ちゃん含む５人負傷
└ニューヨーク

　ニューヨーク──米ニューヨーク州のマンハッタン北西部で１４日午前、解体中のビルが突然崩壊し、赤ちゃんを含む５人が骨折などのけがをした。また救出作業中の消防隊員１人も負傷した。消防当局によると、５人は病院へ搬送され、命に別状はないという。現場周辺の道路にはビルの瓦礫（がれき）が散乱していた。近くに住む目撃者は「すごく大きな音がして、すべてのものが揺れていた。人々は逃げまどっていたし、テロによる爆発かと思った」と話している。崩壊したビルは、今年４月に閉鎖したスーパーマーケットで、米投資会社カーライルが買収し、高層ビルの建設計画を進めるために解体中だった。作業には２５人が当たっていた。周囲の住民の中には、この建設計画について反対している人もいた。






★[世論調査]国立追悼施設-「賛成」が６３％

　毎日新聞が１６、１７両日に実施した全国世論調査（電話）で、靖国神社とは別に国が戦死者を祭る無宗教の追悼施設を作ることへの賛否を聞いたところ、「賛成」が６３％で「反対」の２８％を大きく上回った。小泉純一郎首相が今後も靖国神社参拝を続けることについては「反対」が５１％と過半数で、「賛成」の３９％を１２ポイント上回った。６月調査では反対と賛成は９ポイント差だったが、さらに差が拡大した。

◇首相靖国参拝「反対」が５１％

　小泉首相の靖国神社参拝継続をめぐっては、６月調査でも「反対」（５０％）が「賛成」（４１％）より多かった。４月調査で「今後、参拝をどうすべきか」と聞いた際には、「やめるべきだ」（４５％）と「続けるべきだ」（４２％）は拮抗（きっこう）していた。質問の仕方が違うため単純に比較できないが、日中、日韓関係の悪化を背景に、慎重論が拡大しているとみられる。小泉内閣を支持する層では「賛成」が５３％で、「反対」の３７％を上回ったが、不支持層では「反対」が６６％に上り「賛成」は２５％だった。支持政党別では自民党支持層の「賛成」６２％に対し、民主党支持層は「反対」が６６％だった。

　一方、日韓首脳会談で小泉首相が検討を表明した国立の新たな追悼施設については、小泉内閣支持層・不支持層とも「賛成」が６割を超えた。首相の参拝継続に反対と答えた人のうち、追悼施設に「賛成」と答えた人は７０％に達し「反対」の２４％を大きく上回った。参拝継続に賛成する人も５６％が追悼施設に賛成し「反対」の３７％よりも多く、新たな追悼施設と首相参拝の両立を望む層の存在が読み取れる。

　「賛成」を支持政党別に見ると、自民党支持層で５８％、民主党支持層で６７％、来年度予算案への調査費計上を主張する公明党支持層では７８％に上った。政府は世論の動向を見極めつつ、施設の必要性を検討する立場を取っている。






★シンクロチーム予選で日本２位-世界水泳

　水泳の世界選手権第２日は１８日、モントリオールで行われ、シンクロナイズドスイミングのチーム予選で日本はテクニカルルーティン（ＴＲ）とフリールーティン（ＦＲ）との合計９７・５００点を挙げ、スペインと同点の２位と好発進し、２３日の決勝に進んだ。アテネ五輪銀メダルのメンバー５人が引退した日本はＴＲで息のあった演技を見せて４８・９１７点を出し、ＦＲではやや下げて４８・５８３点だった。４連覇を目指すアテネ五輪女王のロシアが９９・０００点で日本以下に大差をつけた。女子１メートル板飛び込みの西井亮子（神奈川ク）は予選で２３０・７９点の１９位となり上位１２人による準決勝に進めなかった。（共同）





★会社経営思いのまま！？
└「人生ゲームＭ＆Ａ」-タカラ９月に発売

　タカラは、経営者になったつもりで企業の価値を高めることを競う「人生ゲーム　Ｍ＆Ａ」を九月二十九日に発売する。会社を興し経営者となったプレーヤーが合併や買収などを経て、企業価値を高めていく。お札の単位は十億−一兆円札と通常の人生ゲーム（千−十万ドル）とはけた違いで、ポイズンピル（毒薬条項）など話題になった経済用語も満載した。森林保護によるＣＯ２削減で環境重視をアピールしたり、カリスマファンドマネジャーのスカウトや宇宙ビジネスへの進出など、さまざまな手段で企業価値を最大化し資産総額が一番大きいプレーヤーが優勝となる。人生ゲームシリーズの三十七作目で三千七百八十円。タカラは若手芸人が主人公の「人生ゲーム　芸人魂（仮題）」などの発売も予定している。





★ｉＰｏｄでビデオも
└９月までに新サービスか

　米パソコン大手アップルコンピュータが、音楽だけでなくビデオなどの動画も見られる新型の「ｉＰｏｄ（アイポッド）」の市場投入を計画し、ミュージックビデオなど動画販売のため、複数の主要レコード会社と交渉していたことが１８日分かった。新型ｉＰｏｄは今年９月までに公表される。新サービスが始まれば、レコード会社にとっても新たな収益源につながる。米紙ウォールストリート・ジャーナルが、アップルから計画を聞いた複数のメディア業界筋の話として伝えた。曲のプロモーションのために作るミュージックビデオは、１本１・９９ドル（約２２０円）で販売する見通し。アップルはワーナー・ミュージック、ＥＭＩグループなど大手４社と接触した。新型ｉＰｏｄでは、将来はテレビ番組や映画まで見られるようになる可能性もあるという。