個人的な考えですが、

　　　　　　　　　　　　　　　　あたちは散歩が嫌いでつ

前はあんなに好きだったのにぃ(T_T)



今朝、町田の鶴川にある眼科の病院に行ってきた。
あと一本になった目薬をもらいにね。
もちろん不要でもなければ不急でもない。
あと一本しかないんで。

本来なら先生の診察を受け、以前と変わり無いことを確認して処方してもらう。
でも今回は「どうしても診察して欲しいですか？目薬の処方だけでいいですか？」と聞かれる。
受付でコロナの陽性診断受けたことあるかとか陽性患者と濃厚接触したことがあるかどうかなど聞かれたし、医療側もコロナを警戒してるのね。

帰りに相模原のカインズに寄っていつものワインを買う。
その駐車場がとんでもないことに！
なんとか停めれたけど、今度はレジが長蛇の列。
ワイン買うだけで1時間近く掛かった
みんなカゴの中がいっぱいだったから「買いだめ」に近いのかも。
ただ子連れでワーワー騒いでるのは皆無だったのでそこはテレビのおかげかな。
そんな中、ワイン買うのは不要不急かもしれない
それでも私は政府や自治体の自粛要請には協力しているつもりでいる。
ずーっと呑みに行ってないし
ただ、個人的にはこの自粛騒ぎにずーっと疑問を持っている。

何度か日記にアップしたけど、季節性インフルエンザの方が怖いと思う。
ワクチンや特効薬があるのに昨年のインフル直接原因での死者は最終的に3000人もいる。
比べものにならない。
ただインフルエンザと違い、重症になってから重篤になるまでのスピードが速いのがコロナの特徴とのこと。
その重症者の命を救う点に重きを置く作戦が一番だと思う。
もともと日本が行なっていた方法がそれだよね。
つまり感染者数より感染死者数の方が問題ということ。
感染者が多くてもそれによる死者が少ない方が良いに決まってる。
逆に感染者を病院隔離して感染を抑えてもそれによって重傷者のベッドがなくなり死者が多く出るのでは本末転倒。（これが医療崩壊）
それに感染がある程度蔓延しないと収束に向かわないのであれば、隔離しても結局は収束するまでの時間を伸ばすだけ。
それに感染者を完全に隔離するのは難しいし、それを完全に出来るのは共産主義社会か韓国の様にプライベート無視の管理社会が出来ている国のみ。
また感染拡大を防ぐために自粛するのであればその間経済を止めることになり、それによる被害者も多くなる。
すでに倒産してる会社は出てるし、失職した方も居るよね。
私の好きな飲み屋さんも明日で店閉めるらしい。
本当かどうかは知らんけど。


私のマイミクさんも仰ってたけど、お昼の（報道と思い込んでる）バラエティ番組では未だに全員検査しろとか道路封鎖してでも自粛させろと気が狂ったように（いや、気が狂ったように演じさせて）言ってるけど、たぶん数ヶ月後に経済が悪くなってると「自粛は間違えだったんじゃないか、他にも方法はあったんじゃないか」と政府を批判すると思う。
現に今、軽症者でも隔離しろと言ってるのはクルーズ船の時に「なんであの中に閉じ込めたままなんだ」と言ってた奴らだし、ちょっと前に学校再開するかもというニュースに「こんな時になんで再開するのか、なんで政府は緊急事態宣言出さないんだ」と叫んでたヤツだからね。
まったく個人的な考えなので賛同は求めてないけど




☆トップの写真は先週の日曜日、相模川河川敷での散歩にて♪
最近は真っ直ぐ歩けないんで、夢生みたいに歩くの嫌がってるように見えちゃいます(^o^;)
EOS6D＋EF28-300mm/F3.5-5.6L ISで撮影






■緊急事態、延長の見方広がる＝安倍首相、大型連休へ協力要請―県ごと異なる対応も
(時事通信社 - 04月24日 19:01)
https://news.mixi.jp/view_news.pl?media_id=4&from=diary&id=6060076


　安倍晋三首相は２４日、新型コロナウイルス感染症対策本部の会合を首相官邸で開き、月末からの大型連休に向け、国民に接触機会の８割削減への協力を呼び掛けた。緊急事態宣言の期限が５月６日に迫る中、首相は感染状況を見極めて解除の可否を判断する構え。政府内では、少なくとも一部自治体で延長は不可避との見方が広がっている。

　首相は政府対策本部で「緊急事態を早期に収束させるため、今が非常に重要な時期だ」と指摘。休業要請に応じない事業者の名称公表に言及した上で、「接触機会の８割削減に向けた取り組みを加速化させていく」と強調した。

　菅義偉官房長官は２４日の記者会見で、緊急事態宣言の扱いについて「状況は時々刻々と変化しており、現時点では控えたい。５月６日を延ばすかどうかは、専門家の話を聴いた上で判断していきたい」と述べるにとどめた。

　政府は今月７日に緊急事態宣言を東京など７都府県に発令。その後、対象を全国に拡大したが、収束の兆しは見えていない。政府関係者は「専門家の間では解除は時期尚早との意見が強い」と指摘。政府高官は「延長は避けられない」と語った。

　別の政府高官は「特定警戒都道府県に指定した１３都道府県は区別が必要になるだろう」と述べ、感染状況によって自治体ごとに異なる対応を取ることもあり得るとの考えを示した。