開催終了＜子宮頸がん＞ワクチン、小６に初の集団接種…栃木・大田原
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2010年05月14日 00:20 更新
＜子宮頸がん＞ワクチン、小６に初の集団接種…栃木・大田原
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（毎日新聞 - 05月13日 22:43）
医師から子宮頸がん予防ワクチンの接種を受ける児童＝栃木県大田原市で２０１０年５月１３日（代表撮影）
栃木県大田原市で１３日、小学校６年生の女子児童を対象に、子宮頸（けい）がん予防ワクチンの集団接種が始まった。１人当たり４万５０００円の費用を市が全額負担する集団接種は、市などによると全国でも初めてという。来年度以降も続ける方針。
市によると、市立小２３校で来年１月までに、６年女子３３４人のうち希望者３２９人に接種する。福祉政策に力を入れており「女性の命を守ることは少子化問題の観点からも重要」として公費負担を決め１人３回分、計約３０００万円を１０年度予算で賄う。初日は金丸小の１０人が接種を受け「がんになるのはいやなので、注射してよかった」「思ったより痛くなかった」と話したという。
立ち会った自治医大の鈴木光明教授（産婦人科学）は「接種率を上げるには集団接種が有効で、学校での接種は素晴らしい」と話した。
子宮頸がん予防には若年層へのワクチン接種が有効とされるが、３回で計５万円前後の費用がネックになっている。
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（毎日新聞 - 05月13日 22:43）
医師から子宮頸がん予防ワクチンの接種を受ける児童＝栃木県大田原市で２０１０年５月１３日（代表撮影）
栃木県大田原市で１３日、小学校６年生の女子児童を対象に、子宮頸（けい）がん予防ワクチンの集団接種が始まった。１人当たり４万５０００円の費用を市が全額負担する集団接種は、市などによると全国でも初めてという。来年度以降も続ける方針。
市によると、市立小２３校で来年１月までに、６年女子３３４人のうち希望者３２９人に接種する。福祉政策に力を入れており「女性の命を守ることは少子化問題の観点からも重要」として公費負担を決め１人３回分、計約３０００万円を１０年度予算で賄う。初日は金丸小の１０人が接種を受け「がんになるのはいやなので、注射してよかった」「思ったより痛くなかった」と話したという。
立ち会った自治医大の鈴木光明教授（産婦人科学）は「接種率を上げるには集団接種が有効で、学校での接種は素晴らしい」と話した。
子宮頸がん予防には若年層へのワクチン接種が有効とされるが、３回で計５万円前後の費用がネックになっている。
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2010年07月27日 00:28
お母さんを救った胎児、がん発症を子宮内から「通報」＝英国
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1288410&media_id=97
（サーチナ - 07月26日 16:53）
胎児が子宮内からお母さんの「がん」を通報。早期治療により、母子ともに助かった。中国新聞社がこんな話題を紹介した。
英国ケント州に住むクレア・サルトさん（26歳）が妊娠したのは2年ほど前だった。ところが、18週目に入ったところで出血。流産かと思い病院に急行したが、思いもよらない診察結果が待っていた。クレアさんは子宮がんにかかっていた。
子宮がんが発生したのは、妊娠したのと同時期と考えられた。がんと胎児は同時に「成長」。ところが、胎児がしきりにがんを「けとばした」ため、出血した。医師は、妊娠中という条件のもとでできうるかぎりの治療をして、がんの進行を遅らせた。胎児ががんの発症を知らせてくれなかったら、クレアさんは手遅れになったはずという。
医師はまず、がんの摘出手術を勧めた。赤ちゃんは、人工妊娠中絶することになる。クレアさんは「私の命を救ってくれた赤ちゃんの命を断ち切ることはできない。私自身の体に対するリスクは分かっています」と、きっぱりと拒絶した。
妊娠26週間になったとき、がんは発見当時の3倍の大きさになっていた。医師は、がんを体内にとどめておく限界に達したとクレアさんとパートナーの男性、ハーリーさんに告げた。未熟児として生まれる赤ちゃんが生きのびられる確率は40％だが、この時期を逃しては母子ともに命を失うことになると説明した。
赤ちゃんが生まれたのはロンドンの聖トマス病院。体重はわずか900グラムだった。医療スタッフの努力と両親の懸命の祈りのかいがあり、赤ちゃんは成長することができた。
クレアさんによると、うれしかったのは、「2カ月半後、息子と同じ日に退院できたこと」という。「息子も私も生きることができた。私は世界で一番幸せなお母さんよ」と、笑顔で語る
2010年09月05日 06:53
■感染症流行は園児の病欠数でキャッチ
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=1331084&media_id=20
（読売新聞 - 09月04日 05:31）
保育園児の病欠人数などから、おたふくかぜやインフルエンザなど感染症の流行をいち早くキャッチするシステムを国立感染症研究所が開発した。
厚生労働省を通じ、全国約２万３０００か所の認可保育園に協力を呼び掛けている。
従来の流行調査は、全国の医療機関の受診者数を１週間ごとに集計していたため、刻々と変化する現場の状況に遅れがちだった。感染研は昨年、小中高の欠席状況を毎日集計する仕組みを導入。今回のシステムは、免疫力の弱い乳幼児の流行をとらえるのが狙い。
協力する保育園は、感染研の専用ウェブサイトに毎日、病気ごとの欠席者数や、頭痛などを訴えた園児数を入力する。園ごとに集計表やグラフが作成されるので園内の動向を整理しやすくなるほか、欠席者が一定数を超えると、担当医師に電子メールが届く。近隣地域での流行状況もわかる。
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