世田谷パブリックシアターです。

かねてよりお知らせしておりました
シリーズ講座『日本の公共劇場を考える』。

いよいよ５月１４日（木）よりスタートいたします。

興味のある方、気になる方はぜひご参加ください！


【シリーズ講座『日本の公共劇場を考える』 】

■受講料：?３，０００円（全２回）　?〜?１，５００円 （全１回）　
■募集人数：各４０〜６０名 ※先着順に受付しております

お申し込み・詳細はこちらへ
⇒http://setagaya-pt.jp/workshop/2009/05/post_84.html

●Ｖｏｌ．１「地域に残すための劇場・音楽堂を育てる−公設から公共へ」
日程：　５月１４日(木)、１９日（火）１９時〜２１時
会場：　世田谷文化生活情報センター ワークショップルームＡ
　　　　（キャロットタワー４階）

講師：　草加 叔也／空間創造研究所代表

内容：
市民会館、公共ホール、文化会館。私たちが住む地域には、地域の自治体が整備した公設の劇場や音楽堂が点在しています。これらの施設は一体どんな目的で建てられ、どんなことが行われ、あるいは利用されているのでしょうか。
実は、公設の劇場・音楽堂は全国に2,200施設ほどが既に整備されていますが、今この公設の劇場、音楽堂が大きく揺らいでいます。その震源は、行政改革や規制緩和に起因しているのです。
果たして舞台芸術、音楽芸術は生き残っていけるのでしょうか？
PFI法、文化芸術振興基本法、地方自治法244条の2改正、市町村合併特例法、公共サービス効率化法、公益法人制度改革。この荒波を乗り越え、地域に残すための劇場・音楽堂には、何が必要か、何が変らなければならないのかを考えます。


●Ｖｏｌ．２「公共劇場を規定する法律」
日程：　５月２９日（金）１９時〜２１時
会場：　世田谷文化生活情報センター セミナールーム
　　　　（キャロットタワー５階）

講師：　小林 真理／東京大学大学院人文社会系研究科准教授

内容：
戦後日本において文化を担う施設として建設されてきたものに博物館、美術館、そして図書館というものがあります。文化会館と呼ばれる舞台芸術を主目的とした施設が全国規模で展開されるようになるのが1980年代に入ってからのことですが、この施設ほど法的に脆弱なものはありません。
なぜそのような位置づけになっているのかを知ること、また現在これらの施設がどのような法的な枠組みによって規定されているかを知ることは、運営の方法を考えていく上で重要になります。公立の文化会館、劇場が建設されてきた経緯を振り返りつつ、日本の舞台芸術振興の問題点を法的側面から明らかにします。


☆また、６月以降の予定も決定中です。
詳細が決まりしだい、またお知らせしていきます。

●Ｖｏｌ.３　「文化政策史」（仮）
日時：６月４日（木） １９時〜２１時
講師：高萩宏 （東京芸術劇場副館長）

●Ｖｏｌ.４ 「公益法人改革―新制度にどう向き合うか」
日時：７月７日（火） １９時〜２１時
講師：片山正夫 （財団法人セゾン文化財団常務理事）

●Ｖｏｌ.５「劇場における「舞台作品＝レパートリー」の創造」（仮）
日時：７月１４日（火） １９時〜２１時
講師：松井憲太郎 （演劇評論家）

●Ｖｏｌ.６ 「文化行政からみた公共劇場」
日時：７月３０日（木） １９時〜２１時
講師：木村直樹（文化庁文化部芸術文化課文化活動振興室長）

※あと３講座程度調整中です