まだ応募締め切り間に合います！！

（2月28日締め切り）応募はＷＥＢから！

パソコン　【日米学生会議ホームページ】　　（http://www.jasc-japan.com）・
パソコン　【実行委員ブログ】　　（http://ameblo.jp/jasc61/）　　もぜひご覧ください。


*ホームページからは　【資料請求】　もできます。
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　　　　第６１回日米学生会議のお知らせ
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　主催：　 財団法人　国際教育振興会
　企画・運営： 第６１回日米学生会議実行委員会　
　後援：　　 外務省　文部科学省　米国大使館　
　　　　　　　 日米文化センター
　　　　　　　 財団法人　国際ビジネスコミュニケーション協会
　　　　　　　　　　（一部後援申請中）


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　２００９年夏開催　第６１回日米学生会議

応募期間　　　１月１５日　〜 ２月２８日

もう一歩先の自分へ・・・
　　　　もう一歩先の未来へ・・・
　
いつの時代も
感動は日米学生会議にありました
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■【会議日程】■
７月２８日〜８月２１日

■【開催地】■
日本（東京/函館/長野/京都）

■【募集人数】■
２８人

■【参加費】■
１２万円
（予定、約一ヶ月におよぶ会議の宿泊費・交通費・食費等を含む）

■【参加資格】■
会議中に大学、大学校、大学院、短期大学、高等専門学校（４・５年次）、および専門学校のいずれかに在籍する学生（国籍不問）

■【応募期間】■
　２００９年１月１５日〜２月２８日

■【選考】■
　１次＝　書類審査
　２次＝　筆記試験・面接試験
（*遠隔地からの受験者については交通費の７割を補助させて頂きます。）

■【選考会場】■
　京都・東京



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日米学生会議は、選出された日米両国学生代表が、一ヶ月におよぶ共同生活と活発な議論を通して相互理解を深めると共に、学生ならではの視点と意見を社会発信することを目指しています。

実行委員一同、皆様の電話・ＦＡＸ、電子メールでの資料請求（無料）をお待ちしております。

●電話・ＦＡＸ： 03-3359-0563
●メール： contact@jasc-japan.com
●URL: http://www.jasc-japan.com（日本側HP）
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■過去の参加者■
【日本経済新聞　2008年2月25日　日米学生会議についての記事より抜粋、あいうえお順】

アレン・マイナー（サンブリッジ社長）
天野　順一（元三井物産副社長）
猪口　邦子（衆議院議員）
内古閑　宏（ヴィジョネア社長）
小尾　敏夫（早稲田大学教授）
井伊　雅子（一橋大学教授）
今井　義典（NHK副会長）
国弘　正雄（元参議院議員）
グレン・フクシマ（エアバス・ジャパン社長）
小林　薫（産業能率大学名誉教授）
高橋　和夫（放送大学教授）
竹村　健一（評論家）
橘・フクシマ・咲江（コーン・フェリー日本法人社長）
徳松　哲一（ファストリサーチ&トランスファ日本法人社長）
橋本　徹（ドイツ証券会長）
広中　和歌子（衆議院議員）
船瀬　俊介（環境問題評論家）
ヘンリー・キッシンジャー（元アメリカ合衆国国務長官）
三浦　俊章（朝日新聞論説委員）
宮澤　喜一（元内閣総理大臣）
茂木　健一郎（脳科学者）
八木　健(ベイビュー・アセット・マネジメント社長)
八城　政基（新生銀行代表執行役社長）


As one whose own first involvement in Japan-U.S. relations was under the auspices of the Japan-America Student Conference in 1939, I can tell you honestly that it was one of the formative events of my lifetime. Having stood in your shoes more than fifty years ago, I sincerely hope that you will take full advantage of your participation in the JASC.
元内閣総理大臣
宮澤喜一
【１９３９年、１９４０年日米学生会議参加者】


I had had little opportunity, in this post war period, to meet and exchange views informally with Japanese people. The JASC provided that opportunity and from it came many valuable new perspectives on Japanese culture and society.
元アメリカ合衆国国務長官　
ヘンリー・Ａ・キッシンジャー
【１９５１年日米学生会議参加者】



　満州事変直後の１９３４年、日本最初の国際的学生プログラムである、日米学生会議が産声をあげた。戦争などにより幾度かの中断を経ながらも、会議は脈々と続き、宮沢喜一、ヘンリー・キッシンジャーをはじめ、各界を代表するオピニオン・リーダーを輩出し続けている。
また、日米学生会議のこれまでの参加者により、数多くの国際的な学生会議が創出され、日米間のみならず、世界的な学生による国際交流の輪を形作る一助となってきた。
会議創設から７５年を迎える２００９年、日米学生会議は「日常から世界、日米から地球へ　〜国際社会を見据えた対話と発信〜」をテーマに、第６１回を迎える。
　　


　主催：　 財団法人　国際教育振興会
　企画・運営： 第６１回日米学生会議実行委員会　
　後援：　　 外務省　文部科学省　米国大使館　
　　　　　　　 日米文化センター
　　　　　　　 財団法人　国際ビジネス
　　　　　　　　　　　　　　コミュニケーション協会
　　　　　　　　　　（一部後援申請中）

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【財団法人　国際教育振興会賛助会会員】
味の素　株式会社
株式会社　イトーヨーカ堂
　オムロン　株式会社
株式会社　オリエンタルランド　
キッコーマン　株式会社
シダックス　株式会社
新日本製鐵　株式会社
住友不動産　株式会社
積水ハウス　株式会社
セコム　株式会社
ソニー　株式会社
大成建設　株式会社
株式会社　竹中工務店
堤　清二
株式会社　電通
東京海上火災保険　株式会社
株式会社　東京三菱銀行
東京電力　株式会社
トヨタ自動車　株式会社
日本アイ・ビー・エム　株式会社
野村證券　株式会社
ぴあ　株式会社
株式会社　日立製作所
富士ゼロックス　株式会社
富士通　株式会社
本田技研工業　株式会社
松下電器産業　株式会社
三井不動産　株式会社
三井物産　株式会社
三菱地所　株式会社
三菱重工業　株式会社
三菱商事　株式会社
三菱信託銀行　株式会社
宮沢　喜一
明治生命保険　相互会社　
安田生命保険　相互会社
　（敬称略）
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