日本歴史文化の勉強会と講演会等を行い
国内並びに海外への啓蒙をはかり異文化を相互に理解し
国際交流・親善事業を行い
地球共生及び世界平和に寄与することを目的とし
第十三回目の開催を迎えました。

東條英機氏は遺言で次のように述べています。

「今回の裁判の是非に関しては
　もとより歴史の批判を待つ。
　もしこれが永久平和のためということであったら
　もう少し大きな態度でことに臨まなければならないのではないか。
　此の裁判は結局政治裁判で終わった。
　勝者の裁判たる性質を脱却せぬ。」

如何でしょうか？
平和を唱える方たちは
なぜ東京裁判を学ぼうとしないのか？

もう少し大きな態度で永久平和のために
東京裁判のことを知るべきではないでしょうか？

今、歴史の批判を求めるべきではないのでしょうか？　　　
ゲストに大阪国際大学講師の久野潤先生をお迎えして
ご参加の皆様と東京裁判について討論してまいりますので
多くの方のご参加をお待ちしております。


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　　6/21(木)第13回平成史学塾
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　　永久平和のために
　　　「極東国際軍事裁判(通称：東京裁判)」を知る−?
　　　　　　〜　世界の識者が見た東京裁判に学ぶ　〜
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【日時】

　平成19年6月21日(木)
　　19：10〜20：50 (開場19:00)

【テーマ】

　永久平和のために
　　　「極東国際軍事裁判(通称：東京裁判)」を知る−?
　　　〜　世界の識者が見た東京裁判に学ぶ　〜

【会場】

　ちよだプラットフォームスクウェア5Ｆ　505会議室
　　地図　http://www.takenokai.com/img/chiyoprmap.jpg
　　千代田区神田錦町3‐21　TEL　03-3233-1511

【会費】

　一般￥1,000-、一般学生・塾生￥500、学生塾生￥100-

【ゲスト】

　久野潤氏
　　　京都大学大学院法学研究科卒
　　　大阪国際大学 講師、戦略情報研究会 代表

【ご参加お申込】

　ご参加お申込はお名前・年齢・住所・電話・e-mailをご記載の上
　下記までメールにてお申込下さい。
　定員30名につき、先着受付にて受付票を発信致します。
　ご来場の際にはプリントしてご持参下さい。

　事務局長　浅田佳博　heiseishigaku@yahoo.co.jp

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米国上院軍事外交委員会で
連合国最高司令官のマッカーサーが
「日本があの戦争に飛び込んでいった動機は
　安全保障の必要に迫られたためで
　侵略ではなかった。」
と述べたことは有名ではありますが
日本社会党の佐々木更三委員長が毛沢東主席に
「中国国民に多大の損害をもたらして申し訳ない」
と挨拶したとき主席は
「何も申し訳なく思うことはありませんよ。
　中国国民に権利を奪取させてくれたではないですか。
　皆さん皇軍の力なしには我々は権利を奪うことは不可能だったでしょう。」
（毛沢東思想万歳[下]）と述べていることは知られていません。

また、ウェッブ東京裁判裁判長は
「日本が1941年におかれた状況に米国も英国もおかれれば
　戦争に訴えていたかもしれないのである」
（天皇の陰謀）と述べ、フーバー元米国大統領は
「もし我々が日本人を挑発しなかったならば
　決して日本人から攻撃を受けるようなことはなかったであろう」
（東京裁判　日本の弁明）と述べています。

何故、日本は真実を見ようとせずに
東京裁判の有罪判決を受け入れる考えを推し進めているのでしょうか？

元防衛大学教授の星槎大学の新治毅教授は
「自給自足ができない我が国は
　輸入資源に付加価値をつけて競争力のある工業製品を作り
　多くの国々へ輸出して成り立っている。
　即ち、輸出入の長大なシーレーンに沿って紛争がないことを
　一番求める国である。
　我が国ほど世界中が平和であることを必要とする国はない。
　我が国だけが平和であっても
　それだけでは十分ではない。
　平和を追求するためには戦争を知ることが大切。」
と訴えております。

永久平和のために
「極東国際軍事裁判」に学びませんか！

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平成史学塾　http://heiseishigaku.navigarasu.com/
〒151-0053　東京都渋谷区代々木1-38-13
　　　　　　　　　　　　　　　システムユナイテッド?内
TEL　03-5358-5370　FAX　03-5358-5375
事務局長　浅田　佳博　　heiseishigaku@yahoo.co.jp
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憲法改正が問われている現在
正しい日本の歴史文化をどれだけの国民が知っているのか？
学校で学んだ歴史だけでいいのか？
歴史教科書問題が起こる教育現場では何も得られないであろう
「平成史学塾」では
日本の正しい歴史文化を学び
日本を正論で主張し
国際社会人として地球共生及び世界平和に寄与できる人材育成を図る
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専務理事塾長：生井隆明、専務理事統括本部長：水木豪
執行部：浅田靖博、情報企画部：木村秋広
広報宣伝部：鎌田佐斗子、事務局：浅田佳博
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